東京エレクトロン 

TBS
東京エレクトロンは、赤坂Bizタワーにあるようです。赤坂駅1、3a出口直結です。赤坂見附駅から徒歩5分、永田町駅から徒歩5分、溜池山王駅から徒歩6分程度です。TBS放送センターの隣です。
東京エレクトロンは、昭和38年に東京放送(TBS)の出資により東京エレクトロン研究所として設立され。平成25年度で従業員数11355名(単独1551名)国内9社29拠点、海外40社48拠点で売上6121億円のうち78%の4788億円が半導体製造装置(コータ/デベロッパ、プラズマエッチング装置、熱処理製膜装置、枚葉洗浄装置(CELLESTA-iMD)、洗浄装置、ウエハプローバなど)のようです。国内拠点では府中テクノロジーセンター、テクノロジーセンタつくば、テクノロジーセンター仙台、大阪支社、山梨事業所(藤井地区、穂坂地区)、札幌事業所、九州営業所などがあるようです。

半導体製造装置は平成25年度3兆3700億円のマーケットとのことで東京エレクトロンはシェア4位ですが国内の半導体メーカーが次々に撤退する厳しい環境の中アプライト・マテリアルとの合併について平成26年5月14日発表されましたが平成27年に合併は破談になったようです。
シェア
アプライト・マテリアルズ 16.2%
ASML 15.7%
ラムリサーチ 9.4%
東京エレクトロン 9.1%
KLAテンコール 6.4%
大日本スクリーン製造 3.6%

半導体製造装置メーカ売上(平成30年3月期予想)
メーカー 売上高 前年比 営業利益 設備投資 研究開発費
東京エレクトロン 9800億円 +22.5% 2160億円 420億円 940億円
日立ハイテクノロジーズ 6800億円 +5.5% 460億円 205億円 278億円
SCREEN-HD 3050億円 +1.6% 340億円 105億円 200億円
アドバンテスト 1720億円 +10.3% 180億円 60億円 330億円
日立国際電気 1690億円 -1.7% 175億円 57億円 127億円
ディスコ 801億円 +22.8% 213億円 100億円 150億円

平成28年4月14日、16日の熊本地震では東京エレクトロン九州の合志事業場(半導体塗布現像装置)と大津事業場(薄型パネル製造装置)で被災したようです。熊本ではルネサスエレクトロニクス関係会社、三菱電機SONY関係会社など半導体製造企業の被災が多かったようです。

半導体製造装置の主流は、メモリなどでは300mmウエハのようですが、村田製作所ROHMTDK太陽誘電などの部品メーカが買収した半導体工場は数世代前の200mmウエハが主流のため東京エレクトロンも平成28年には製造装置のメンテナンスを強化しているようです。また日立ハイテクノロジーズキャノンなども200mmウエハに対応した新製品なども投入しているようです。

東京エレクトロンは、平成29年から有機ELやLCDなどのパネル製造装置にも力を入れ始めたようです。

有機EL/LCDパネル製造装置メーカシェア(2016年4Q)
製造装置メーカ シェア
キャノン 日本 16%
アプライドマテリアルズ 米国 9%
SFAエンジニアリング 韓国 6%
ニコン 日本 6%
アルバック 日本 6%
コヒレント 米国 5%
ブイ・テクノロジー 日本 4%
東京エレクトロン 日本 3%
その他 45%

東京エレクトロンは、平成28年下期に対し、平成29年上期の売上げが60%伸びたとのことで、平成30年に向けて中国市場の保守人員を増強するようです。

また、日立ハイテクノロジーズは中国で代理店の開拓を進めるようです。平成29年の中国での半導体製造装置市場は平成25年度比2倍の70億ドルに迫る見通しのようです。

東京エレクトロンは、2002年に上海で設立した現地法人で2017年には500名規模まで増員し、中国の半導体工場の立ち上げサポートを行っているようですが、アプライドマテリアル(米国)が立ちはだかっているようです。また中国では技術者を育成しても、ある程度のスキルになると東京エレクトロンにいたことを売りにして転職してしまい厳しい状況のようです。

東京エレクトロンは、SSD(ソリッドステートドライブ)の好況を受けて、平成29年度の設備投資を420億円とし7割を開発関連に3割を生産設備関連とするようです。

半導体製造装置ではリニアガイドが多用されていますが、平成30年にはリニアガイドの需要が急増しており、THK日本トムソン日本精工などは、1年以上の受注残を抱えて増産が飽和状態のようです。リニアガイドは、ヤマザキマザック、DMG森精機などの工作機械メーカやアドバンテスト東京エレクトロンなどの半導体製造装置メーカの他、液晶製造装置、産業用ロボットなどでも用いられているようです。