でんし共産制社会の到来時期

資本主義社会からでんし共産制社会への移行期

    これは私の勝手な推測ですが、1950年から2050年が移行期にあたります。

        1950年  コンピュータの誕生。
        1990年  先進国の工業の飽和状態。
        1995年  ウィンドウズ９５の発売を機にパソコンが普及する。
                阪神淡路大震災を機にボランティアの活躍が目立つようになる。
        1997年  インターネットの普及。
        1998年  特定非営利活動法（ＮＰＯ法）施行でＮＰＯ（非営利団体）が
                活躍しやすくなる。
        1999年  リナックスの広がりで情品経済の可能性を証明。
        2000年  介護保険法施行で民間（企業、ＮＰＯ）が福祉事業に参入できる
                ようになる。
        2001年以降
                ・インターネットがテレビ並に各家庭に普及する。
                ・インターネットにより、消費者と個人生産者が直結するため、
                  企業の必要性が少なくなる。
                ・後発自由経済圏（ロシア、東欧、アジア、アフリカ、中南米）
                  も工業が飽和状態になる。
                ・ソフトウェア製品が飽和状態になる。
                ・資本主義的な投資先はこの地上にはなくなり、資本主義は
                  崩壊する。
                ・農産物、工業製品の生産もさらに無人化され、生産性が今
                  以上に高まる。
        2050年ころ
                ・先進諸国はでんし共産制社会へ突入する。つまり次のようになる。
                    ・産業の中心が情報やサービス業になる。
                    ・ＮＰＯが経済活動の主体になる。
                    ・利子貨幣制度から自由貨幣制度になる。

アメリカ
        アメリカの好景気は情報・通信関連産業と後発自由経済圏への投資によ
        って、支えられています。しかし、途上国が工業化を達成し飽和状態に
        なり、ソフトウェアはフリーソフトが一般化しますので、この好景気は
        長くは続かないでしょう。個人のインターネットでの株取引がはやって
        いて、金融が伸びていくように見えていますが、一時的なものです。逆
        に個人が株に手を出し始めたら終わりだと思ったほうがよいでしょう。
        資本主義社会は新たな投資先を見つけられなくなり、でんし共産制社会
        へ突入します。

日本
        団塊の世代が老後に備えて、貯蓄をしているため、どんな対策を取って
        も景気がよくならないでしょう。そのまま、でんし共産制社会へ突入す
        るかもしれません。

このように貯蓄をして消費をしなかったり、新たな投資先が見出せないと言うこ
とは資本主義社会にとっては、死を意味します。詳しくは資本主義社会のしくみ
を見てください。