◆トランプの米大統領就任は、現代における人民革命の一形態である

　11月の米大統領選挙で、DSと呼ぶ地球支配者の打倒を掲げたトランプが圧勝した。ヤツらは四年前の時と同じように、暗殺作戦や不正選挙などで抵抗したが、それらを蹴散らす圧倒的な得票を得て当選した。そして、さまざまな妨害を乗り越えて、1月20日の大統領就任式を迎えた。
　トランプ自身が就任演説で述べたが「今、米国民の四人に三人がトランプに投票した。現在の米国はDSに乗っ取られていて、すべてがヤツらの利益優先になっていること、これを根底から覆すという方針を支持した。それで私（トランプ）はここにいる」と。
　核心はかつて、どの候補も口に出さなかったDSの一掃こそが米国人民を救い、共和国創立時の米国民による政権に戻すという点だ。現在地球を支配している地球支配者を倒さなければ、人民の社会は実現しないという、まさに人民革命の根本について指摘した点だ。
　つまり、今回のトランプ大統領就任は、単に米国のトップが誰かから誰かに入れ替わったというようなものではない。民主党寄りの政策が共和党寄りの政策に変わったというようなことではない。地球一元支配者は、９１１を境にして、露骨な一元管理実現にむけた「突っ走り」政策を進めてきた。あからさまに、人民にコロナとか戦争で恐怖を植え付け、血税を戦争に注ぎ、ヤツらの前に立ちはだかるロシア、イラン、中国の転覆政策を進めてきた。
　こうしたヤツらのやり方がトランプの巧妙な2020年来の政策で、米国人民は「DSの一掃以外に生きる道がないこと」を理解してきたのだ。これは、全世界の人民にも徐々に理解されてきている。
　以上のような理由で、トランプが大統領に就いたことは、米国人民はもとより世界人民の勝利と前進を意味している。
　世界人民は、1989年のソ連の自壊以降、どん底にある。革命の指導者を失い、革命理論を失い、革命の党を失ってきた。党と理論と指導者のないところに、本当の革命などあり得ないのは、革命の原則だ。この原則を土台に考えれば、米国における大統領選挙など大した問題ではないという意見が多い。
　だが、そのような観方は十分ではない。つまり、人類の長い歴史で、最初から革命理論などなかったし、革命党もなかったし、指導者もいなかった。だが、無数の支配者に対する抵抗と戦いは、常に存在していた。どん底の現在でも同じである。人民の心の底にある解放願望、戦争を廃絶し安寧な生活を求める気持ちは普遍的なものだ。だから、いかに厳しい環境にあっても、抵抗と戦いは勃発する。米大統領選挙はそのような人民の支配者に対する気持ちの爆発であった。
　人民が革命の理論を手にしたのはごく最近のことだ。フランス革命とロシア革命を経てマルクスやレーニンがまとめ上げたものだ。党と指導者を得たのもこの時期だ。実際に敵の地球支配の鎖を断ち切って勝利を得て、およそ70年権力を維持して見せた。だが歴史は過酷な課題を後世の人民に残した。革命理論を時代に合わせて発展させられなかったこと。党と指導者の永続の理論を実践的に実現できなかった点だ。結果として地球支配者を地上から廃絶するというゴールには至らなかった。
　地球支配者の支配システムになっている資本主義という人民奴隷制度の幻想（ヤツらによる思想攻撃）を克服できなかった。人民による人民のための政治、文化、社会が、官僚主義や依存主義というヤツらの攻撃に打ち勝てなかったことだ。ロシヤ共産党という革命の中枢幹部が先頭切ってヤツらの思想に屈服したのだ。フルシチョフは前指導者スターリンは間違っていたと言い出す。中国の鄧小平は黒ネコでも白ネコでも多くの餌を持ってくればいいネコだとまで言った。指導者の揺るがせない使命は「人民に奉仕する」ということ以外にない。フルシチョフも鄧小平も「人民の利益第一」を忘れた。自分の利益、経済的利益の優先を当然のように考えた。
　これは日本をはじめ成果を横臥している三だけ主義（カネだけ、今だけ、自分だけ）である。このようなことを発言する指導者は、人民の指導者ではない。
　党を信じ、革命理論を信じ、指導者を信じていた人民への裏切りだ。人民の中に膨らみ成長した依存心（党を信じ、革命理論を信じ、指導者を信じさえしていれば、自分ではなく党や政府が何かをしてくれる）が、最終的には自壊を増長させた。
　ソ連の自壊は世界人民を失望のどん底に落とし込み、地球失敗者は満面の歓びを得た。そして決意したのが、今こそ一元支配の実現に向けた最後の行動に出るときだということ。そして９１１の狼煙をあげた。その後のヤツらの世界人民への攻撃は間断なく激しい。ヤツらは人民の誰もが選んでもいない、国連、WHO、WEF（世界経済フォーラム）とかいった組織を地球一元支配の道具として、グローバリズムというスローガンを進めてきた。
　2020年以降は、新型コロナウイルス戦争、そしてウクライナ戦争、イスラエル戦争と続いてきた。ヤツらのつぶしたい敵はロシア、イラン、中国という旧共産主義国家と中東イスラム圏である。バイデン大統領の時期の後期には、目的達成のために核を使った第三次世界大戦もじさないという状況までに至っていた。
　これに、つまりヤツらのグローバリズムという地球一元支配実現政策に、真っ向から異議をとなえてきたのがトランプ派だ。トランプは他国の紛争に米国民を巻き込ませない、米国の世界憲兵政策はやめる、戦争は人の命を毎日奪い続けるので「大統領になったら一日で戦争を終わらせる」とまで、対決の意思を明示してきた。
　11月の選挙で当選して以来、就任前であるにも関わらず、猛烈な勢いでトランプの活動は展開された。結果、大統領就任直前にはイスラエルとハマスの停戦合意を実現した。ネタニヤフ政権の背後にいたゴリゴリのシオニスト閣僚は三人だが、うち一人が辞任に至った。ネタニヤフはもう終わる。ウクライナ戦でもトランプのスタッフは関係国に出向き交渉を進めている。近くウクライナ戦争も終わるのは間違いない。
　DSの一掃以外のトランプの政策も、ことごとくDSがこのバイデンによって間おしすすめて来た政策を真っ向から否定している。トランプはMAGA(Great America Again)、昨秋急にトランプ派になだれこんだロバート・ケネディJrはMAHA(Make America Healthy Agein)、そして同じくイーロン・マスクのDOGE（政府効率化省）というキーワードに表現される。
　ケネディは政府保険福祉長官となる予定だが、米国人の健康を蝕んでいるのは食料に混入されている着色料と防腐剤、そして大量のサプリメントやドラッグだと指摘、この改善を本気で取り組む。さらには新型コロナウイルスに対するワクチンが生物兵器としての疑いを指摘されているが、これを徹底的に調査して判定するというのだ。初日にWHOからの離脱、パリ協定からの離脱を発表した。WHOが新型コロナウイルスでパンデミック条約という不法な各国の主権を無視した命令を発したことから多数の犠牲者を出した。ここから米国の主権で判断できるようにした。同じように、脱酸素、温暖化というSDGsの詐欺からも手を切った。
　マスクは政府と官僚機構を大胆に大幅縮小すると。これは数十万人単位のDS解雇をも意味する。地球支配者は米国（だけではないが）政府と官公庁のなかに多数の手下を配置し、表の議会や大統領の出す支持など完全無視し、上からの独自の目的達成のためにだけ動いている。これがトランプの指摘する大統領の命令を全くきかないDSだ。これを本気で一掃し、まさに人民に奉仕する人間を配置しなおすというのだから、なんとも頼もしい。
　トランプのMAGAには、不法移民対策、エネルギー政策、減税、メディア改革、選挙改革、ジェンダーLGBTQ、DEI（多様性、公平性、包括性）という名でのポリティカル・コレクトネスの見直しがる。就任演説で「人は男と女の両性だけだ」と明言した。当たり前のことだ。だが、米国（だけではない）ではポリティカル・コレクトネス称する、まるで１９８４でオーエルが予言したようなダブル・ワード（戦争を平和と呼ぶような）の世界になっているが、普通の常識的なものに取り戻す、というのだ。
　日本のマスメディア信奉者には全く理解できないだろうが、トランプの政策が実行されなければ、この世はとんでもない異常世界に陥る。
　トランプは初日で200にも及ぶと言われていたが、49件の大統領令に署名した。数日間で200に及ぶだろう。
　こうして、いよいよ、米国ではトランプによる革命がスタートした。「米国の黄金時代の到来」だと表明した。

　どのようなレベルのものであろうと、地球支配者という人民にとって最大の主敵をターゲットにする戦いは、最大の反革命の攻撃を受ける。これは、ヤツらが地上に存在している限り絶対的にあるものだ。1917年のロシアにおけるレーニンによる革命は、実にすざまじかった。ドイツとの戦争は継続していたし、日本も含む革命干渉軍が十余国からソ連に攻め入った。革命を失敗に終わらせるためだ。
　ヤツらは国内のブルジョアジーや富農を買収して国内から抵抗した。農村国のロシアでは農村から都市への食糧供給がヤツらによって止められた。首都ペトログラードやモスクワの都市労働者は、今でいうパレスチナのような食料攻めにあった。最高指導者のレーニンはSL（社会労働党）のカプランの銃撃を受けた。
　この時点での反革命は、人民革命を実行した主体の都市労働者と中下層農民の団結で跳ね返した。連続的にヤツらはヒトラー・ナチス国家を用意してソ連粉砕の攻撃を仕掛けてきた。さらに第二次世界大戦を起こして、ソ連粉砕を試みた。レーニン亡き後のスターリンは、こうした流れを冷静に分析していた。ヤツらのソ連への矛先を「反ファシズム統一戦線」の呼びかけで、ロシアに向けたナチスの矛先にたいして、敵の陣営である米英仏を味方につけ、ファシズム打倒を実現した。このお手並みはスターリン外交の歴史的成果であり、人民国家ソビエトの果たしたものである。
　スターリン健在のここまでは人民権力はまもられ、米国と並ぶ大国にまで成長した。だが、スターリンが亡くなると、この偉大な人民国家は、前項で述べたように、自壊の道をたどった。
　同様なことが、米国のトランプ政権に対して起こる、と断定してよい。
　複雑な現代の国際情勢で、最大の課題はトランプの暗殺計画であろう。ヤツらはどんなことをしてでも暗殺計画をすすめる。ソ連時代はスターリンは３桁、キューバ・カストロは２桁の暗殺未遂が決行されたのは、有名なことだ。確かにヤツらから見ると、トランプという表看板をやってしまえば、トランプ革命は必ずしぼむと思っている。
　つぎには、トランプの掲げたDSの組織、思想の粉砕政策の遂行をヤツらは妨害してくる。命令しても言うことに従わない政府と官僚のなかのDS人材の抵抗である。これは、マスクがすすめる省力化と組織の作り替え実行の進捗にかかわる。本来的に人民革命では既存の組織・権力を維持したまま使うことで遂行は不可能だと断じている。つまり、既存の権力組織は破壊して、亡き者にして、新たに人民権力の組織が取って代わる必要がある。だから、マスクはそのようにできるかにかかる。
　トランプが掲げた政策は非常に広範囲にわたる。革命ならそれは当然だ。レーニンも土地改革から初めて、無数の課題に取り組んだ。米国とソ連の相違は、指導部、特にトップは、どれほど深く「人民に依拠する」思想を政策の土台にしているかだ。レーニンは徹底していた。新たな問題でいくつかの試行錯誤はあったものの、人民の利益を最優先する思考の原則を明確に持っていた。
　これに対して現在のトランプ派は表立って「人民革命だ」と言わないだけに、思考の根底に置いて問題点を抱えている。米国政府はDSに乗っ取られていたが、それは米国人民のものだと指摘している。だが、そこに残る矛盾は政策の不徹底さを生む。それは、宗教感であり国家間の紛争についての観方だ。具体的にはトランプが依拠するキリスト教原理主義を、つまり聖書の文言を神の言葉としてとらえており、当然神を信じている。これは宗教や神と人間に対する関係を徹底して理解していないともいえる。宗教＝神はヤツらの支配の道具だ。
　国家間の関係というのは、国家というものの人民から見た歴史的位置付けの理解ということである。国家自身が支配の道具だという人民の視点。現在の国家間の対立は地球支配者が地球一元支配の実現のために仕組んだもの。国を守るというのと人民を守るということの相違を階級的に明確にしないで、国家を論じている。だから、パナマ運河を米国に返せ、グリーンランドを米国に売れ、メキシコ湾をアメリカ湾にする、カナダを51番目の州にする、などという発言に至る。
　確かに現時点の地政学的な役割として北極圏への影響力の大きさは大事ではある。だが、この件の根底はヤツらが作り上げた国家間の対立構造にある。ヤツらの用意した土俵を前提にした政策の立て方にとどまるのでは、根本的な前進には至らない。
　パナマの人民、グリーンランドの人民、カナダの人民が決めることをトランプが決める権限があるかのような行為である。米国は他国に口を出さない。その代りに米国にかまうな、といえばいいだけだ。米国陣営とロシアや中国の陣営による陣取り合戦が存在するが、それを同じレベルで争う政策であって、地球支配者の一掃のためにロシアも中国も一緒なって戦おうという、本来のスターリンがやったような人民の政策ではない。
　つまり、すべては「人民第一」に徹することがなされていない。ここはヤツらがトランプ政策の弱点として徹底的に突いてくる隙となりかねない。
　トランプ政権がこれから立ち向かうのは、①自分の政策の遂行であり、②それを阻止しさらに押しつぶそうとするヤツらの反革命。そして、③並行して政権の掲げる政策に潜む弱点の克服だ。
　革命の歴史的観点から見れば、内的に長期的にみて③が重大だ。これは、今日世界人民が呻吟しているどん底の低迷に依存する。党、理論、指導者の欠落というなかでの世界人民の怒りの爆発であるからだ。始まったばかりで、このような指摘をするのは誠に不謹慎で失礼かもしれないが、あえて先に指摘しておく。それは、このような実態と事実を少しでも多くの人民が知っておくことが必要だからだ。単純に、理解した人民の能動的なトランプ政権への支えがあれば、この欠点は克服されるからだ。
　逆に、トランプ政権の成立を手放して歓迎するだけなら、トランプ政権が上手くやってくれるという依存心からの期待であるなら、トランプ政権はどこかで失敗する。つまり、居残った地球支配者にやられる。このときに、人民は「あれは間違いだったのか」とがっかりする。いったん自分が信じたものが、ダメだったとなった時の落胆は、1989年のソ連の自壊の繰り返しとなる。しかし、これを避けるには、何が必要だったかを事前に承知しておくか否かである。
　人民は過去の歴史でわかるように、幾度も無数に繰り返してきた。失敗から学んで成長してきた。歴史は人民の未来を決して裏切らない。最後には必ず人民は勝利する。地上から地球支配者を追放する。それは、人民が決して依存主義に陥らずに、歴史が与えた課題をしっかり学ぶことである。この度の歴史が与えた経験は、党と理論と指導者の欠如である。
　トランプ政権の未来は、世界人民が意識的に、全面的な支援を行うことにかかっている。それこそが、分かっている欠点を克服し、ダメージを最小化していく唯一の道である。

　トランプ政権の発足で最大の打撃を受けたのは地球支配者だ。DSだ。だが、日本の新聞テレビを見ていてもわかるように、報道は相変わらずのゴミだ。フェイクニュースだ。地球支配者の主張を受け売りで書き、流している。やや変化を指摘するとしたら、中居とフジテレビの件だろうか。
　人間の尊厳ということをまったく感知できない中居とかフジテレビ幹部のことは、ネット界隈ですぐに問題視している。それを無視できずに、トンチンカンではあるが、週刊誌で取り上げられ、一般新聞テレビでも話題に取り上げだしている。フジテレビへの広告協力を止めたという企業が百社に達しようとしている。ゼロに近づけば、フジテレビは倒産だろう。
　仮にフジテレビが倒産すれば、その関係が深い日テレや電通も怪しくなる。つまり、マスメディア業界は犯罪的、政治的側面を隠したまま、スキャンダルを表にして大揺れして、消えていく。これは、それほどまでにマスメディアが、報道やジャーナリズムの本来の姿を失い、エゴ、利益、今の視聴率だけを追い求める、人民の利益からはなれば魔物に変わってしまったかということだ。
　米国では、マスクがXを買収して報道の自由、言論の自由を守るために、偏った政治的検閲を廃止した。直近にはTicTocをバイデン政権は停止命令を出し、トランプが停止を先延ばしにした。これは言論の場を政治的な理由で潰してしまうのは、けっしてあってはならないことだと言っている。
　歴史は時の為政者のために組まれたものというように、マスメディアは時の権力者（常に地球支配者）の人民思考誘導機関になっている。お上の意思にそぐわないニュースや論議は取り上げないように、暗に圧力を加える。多くはメディア内にDSの手先が多く存在し、自主的にDSの考えで社員を管理し、報道内容をチェックするという内部規制を実現している。
　これは米国を先頭にどの国でも同じだ。新聞ができラジオができテレビができ、その組織は資本主義という人民奴隷制度においては、公平など望む方が無理がある。会社なのだから利益を前提に考えるのは崩しえない道理だ。本来のジャーナリズムや報道は、地球支配者がいる限り、人民奴隷制度がある限りない。
　逆に地球支配者を追放し、資本主義をこの世からなくせばジャーナリズムや報道は本来の姿を実現できる。トランプ政権はマスメディアの改革を進めるとしているが、資本主義をそのままにしておいて、DSの残党が存在する状態で、何をどうしようというのか。この辺りがこれからの注目箇所である。
　トランプ政権は、次のようなことも誓約している。①ケネディ暗殺、マルコムX暗殺、ロバート・ケネディ暗殺の政府文書の公開、②９１１真相の公開、③エプスタイン文書の公開、④UFO宇宙人問題の公開などである。①②は内部犯行、つまり地球支配者がのっとる米政府内の私的機関であるCAIやFBIが結託して行ったもの。これは米国政府が主犯だというよりも、米国を乗っ取って命令して動かしている地球支配者そのものの犯行だ。仮に文書が公開されても、主犯がヤツらだというところまで話をもっていかないと人民を欺くことになる。
　注目するのはエプスタイン文書の公開だ。エプスタインに象徴される問題というのは、地球支配者が全世界各国の政財界界の要人を思いのまま操つる手段の一つとして悪魔教、ペドフェリア、生贄等々の明確な存在だ。決して陰謀論とか幻想ではない。ウクライナに幼児誘拐、斡旋をする最大の地下組織があり、それにバイデン親子が深くかんでいるという事実も含めて、ただ文書を公開するだけではなく、徹底的にそうした事実を暴いて欲しい。へどがでるような下品極まる話を、隠さずに全世界人民に知らせるべきだ。
　地球を支配している地球支配者が存在する限りこの悪質極まりない犯罪行為はなくならない。全米で毎年80万人もの子供が失踪している。これと密接な関係がある。これを人民は真正面から受け止めないと、ほんとうの機密暴露ではない。
　同様にUFO宇宙人問題がる。地球支配者を主敵と考える人びとは古くからUFO宇宙人問題に関心を示してきた。UFO宇宙人問題に関心があるなどというと、頭がどうかしているというような風潮が長くあった。振り返ればUFO宇宙人問題は、地球支配者がいるなどという人を、頭がおかしい陰謀論者だと決めつけてバカにするような風潮と敢然リンクしていた。
　UFO宇宙人と地球支配者はひとつだと言ってよい。いずれも、中枢本体はヒトの目の前には表れない。常に、存在は明らかになっておりながらも、姿を現さないということである。
　地球支配者は人類にたかった寄生虫（パラサイト）と同じだ。人類として地上に生まれても、そのときから思想コントロールされ、無自覚な宇宙人となり、エリートとなってヤツらの手先の役割を果たしているものがいる。これは姿はヒトであっても、悪質な宇宙人と同じだ。こいつらが多くの人民に寄生して、内部から人民を（思考で）操っている。
　これは、人類が幻想で起こしているのかもしれないが、実際に宇宙人がいてコントロールしているのと区別はできない。それは、いるのかいないのか常に不明という性質からそうなのである。ヤツらからしてみれば、人民を常に戦争や病気などで恐怖に陥れて起き、そして最終的には「ブルー・ビーム作戦」で目的を完成させる。その際に欠かせないのが、ブルービームで空中に「神」を描き、神の意志で（地球全体をエリートに）支配するということを納得させるというもの。
　だから、ヤツらはUFOと宇宙人を武器として手放さない（ちらつかすだけで明確にしない）。
　UFO宇宙人問題の開示もどこまでできるか。そもそもトランプ政権はその実態を掌握しているのか。単にUFO宇宙人の映像記録を見せても意味はない。UFO宇宙人が地球製であり、ヤツらは支配の道具として見せつけているのだという、仕組みと目的まで明らかにしなければならない。
　世界にはさまざまな組織がある。以前にも触れたことがあるが、トランプ派改革派米軍だとか、改革派アライアンスだとか、銀河連合とか。こうした中の一派には、ここで取り上げたような内容を、トランプ派はEBS（緊急同時放送）として世界に一斉に流すということを言っている。8時間番組として、一日3回、１週間から10日間ほどすべてのテレビ局で同じ放送をするという。その期間はインターネットなどはすべて停止するといわれる。
　言われているというのは、マスメディアによってそもそも世界中の人びとは洗脳された。だから、現在の世界政治の真実を、マスメディアを使って徹底的に知らせることで、目を開かせる必要があるという願望からこの話題がでている。
　まあ、これは実現しないだろう。してもしなくても、問題は地球が地球支配者に乗っ取られていること。これは世界人民のすべての苦難の根源だということ。これが人民の主敵であり、主敵をこの世から追放しなければならないこと、という核心が語られない限り、ただの暴露で終わってしまうといいたい。
　つまり、マスメディアの変化というのは、もっとも核心てきなところをゴールだとすると、どのあたりまで報道が進むかということである。トランプ派のマスコミの改革は、どこまでやるのか、それは毎日のマスメディアの変化でわかる。
　ちなみに、トランプの就任を前に、米国東海岸で多数のドローンの目撃が報じられている。だが、米国はこれをコメントしていない。トランプは記者に問われて「この実態を調査し話す」と答えている。以前はUFOだと言われていた現象をここではドローンと皆呼んでいる。夜空に光るものが飛ぶというだけなら、かつてのUFO目撃はすべてドローンであったろう。超スピードで飛ぶ、あるいは急激な方向転換をする、昼の明るい中で突然姿を現す、あるいは突然消えるなどとなれば、これこそまさしくブルー・ビーム作戦で使うフォロフラム映像だろう。また、フォログラムでも可能だが中東戦争であったように、UFOらしきものから強いビームでアラブ軍の戦車や兵士を蒸発させるというのは、DSが私的に開発している地球性重力制御のUFOだろう。ヤツらは実際に重力制御の特許までとっている。UFO、米軍機、あるいは衛星からのビームで大規模な家事を起こした例はマウイで有名になった。これが今回ロスアンゼルスの火災でも目撃されている。つまり、UFO宇宙人問題にヤツらが深くかかわっていて、高度な未開の技術を駆使できる宇宙からの脅威というのを演じて、人民を恐怖下に置くのを目的としている。
　だから、UFO宇宙人問題は現時点ではあくまで地球外の知性人によるものなどではなく、地球のヤツらが起こしている問題だ。

　地球支配者放逐、反グローバリズムという姿勢の根底にある、人民生活の五原則を再度確認したい。
　●人民生活と思考の５原則
　　　①人に迷惑をかけない
　　　②カネとモノ、利権のとりこにならない
　　　③地球と未来に負荷をかけない
　　　④戦争の根絶、安寧な生活
　　　⑤人間としての誇りと尊厳