記・国民B(20240126)
■連続するディスクロージャと地球支配者のあがき

  《中見出し》
◆米大統領予備選挙でのトランプの連続圧勝の意味するところ

◆墓穴を掘り続けるイスラエル・ネタニヤフ政権

◆現在の自民党の姿をみて、まだ「時期権力の担い手は自民党」といい、次の選挙で自民党に票を入れるのか?

◆米大統領予備選挙でのトランプの連続圧勝の意味するところ

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 米大統領選挙をみると、現在の世界情勢がよくわかる。地球支配者は、全世界の労働者人民に見捨てられているということだ。人民は政治の真実に目覚めているということを証明している。
 先週はアイオワ州で共和党の大統領候補者への予備選挙が実施された。トランプが51パーセントの投票を確保して、ぶちきりで2位のディサンティスを引き離して、圧勝した。ディサンティスは即時にレースから退散しトランプ支持にまわった。結果的に第3位のニッキー・ヘリ―との争いに絞られた。
 今週はニューハンプシャー州での予備選挙があり、ここでもトランプは、およそ10ポイントの差をつけてヘイリーを下した。ヘイリーは負けたが選挙戦は継続すると会見で述べた。この州はヘイリーが最も多くの票を取る可能性があるところであったが、あっさりとトランプに負けた。
 これまで、多くの共和党からの候補者がいたのだが、ほとんどが過酷な選挙戦から離脱し、ほとんどの候補がトランプ支持にまわっている。共和党からの候補はトランプに決定したと言っていい事態だ。
 一方の耄碌バイデン民主党の動きだが、選挙戦がスタートした時点から敗走している。まともにトランプと対決したら、到底かなわないとわかっている。民主党内の選挙戦を展開しても、バイデンの不人気は日を追うごとに広がっていて、投票で現れる数字を民に知られることを恐れて、投票は行わない。予備選挙戦はアイオワからと歴史的に決まっていたのを、民主党は逃げた。この州をパスした。
 そもそも民主党は至上最低の耄碌バイデン以外に候補者を出せない、見いだせない。民主党が普通の表だけでも顔を繕えないところまで至っている。バイデンは完全に地球支配者のカイライであることは皆が知っている。地球支配者=グローバリスト=ネオコンで、その表の顔で居残っているのがオバマであり、ヒラリーだ。米国民はこの二人が許しがたい悪党であることに気づいている。
 常に戦争を好み、あからさまに軍産複合体へ利益誘導してきたからだ。民の平和や利益などまったく考えていない。ISを作ったのもヒラリーだ。耄碌バイデンを表に登場させたのもこの二人だ。背後に地球支配者(トランプらがDS=ディープ・ステートと呼んでいる)がいて、マスメディアを使って、自由と民主主義、権利と正義の旗頭のように美化してきた。歴史を引導してきたという狂った自負をもっていて、未だに自分たちの考えが正しく、民は自分たちを支持していると勘違いしている。
 民主党からの候補ではトランプに勝てないとみて、共和党内のヘイリーを裏から支援してきたのが、この連中だ。だが、ヘイリーをしても、民主党内でトランプを抑えられないことが、予備選挙をまだ2回行っただけで、明らかになってしまった。

 2016年の選挙では、不正をしてでもトランプに勝てなかった。トランプの登場は、1917年のロシア革命に匹敵するショックを地球支配者に与えた。トランプを再選させないことは、ヤツらにとって現在至上の課題である。
 トランプにはさまざまな嫌疑が出されている。それはすべて地球支配者の意図で、民主党というかネオコン、ヤツらの手下どもが行っていることだ。何の根拠、証拠もないところ、つまり白からすべて陰謀と作文ででっち上げた罪状だ。典型的なのはロシア疑惑だった。これをマスメディアが吹聴することで、民にさも真実であるかのようにみせているのだ。すべては、トランプの再選阻止のためだ。
 ●「20年前に元雑誌コラムニストの女性へデパートで暴行した」という訴訟。被害者は日にちを含む状況のすべてを覚えていない。トランプは名も顔も知らない。最初からいわれのないでっち上げなのだから当然だ。ニューヨークの裁判所は、8330万ドル(約123億4000万円)の支払いを命じる評決を下した。ここはヤツらの根城だ。弁護士に普通に支払った報酬に対して「口止め料」だと、いらぬ主張もする。
 ●「トランプがバイデンに大統領席を渡した際に、多数の機密資料を自宅に持ち帰った」という訴訟。これは大統領権限で機密解除したもの。そうでないというのなら、クリントン、オバマ、ヒラリーらがトランプとは比較にならない量の機密書類を持ち出している。ヒラリーに至ってはPCのハードディスクをハンマーで破壊までして隠ぺいした。こうしたヤツらが一向に問われず、トランプだけが訴訟を起こされた。
 ●「事業での収入を隠蔽して脱税した」という言いがかり裁判。別の裁判でも議会での調査でも証拠はなかったと判明していることを、ヤツらは幾度でもぶり返す執拗さ。
 ●「トランプは2020選挙での敗北を認めていない。ジョージア州省務長官に票の再調査を求めたのは、正当な選挙への不当な圧力」という訴訟。現地から不正の証拠も含めて訴えがあったのを大統領が、不正ありの可能性として調査を提起するのは当然のこと。やらない方がおかしい。民主党が逆にそうした事態になったら同じことをするだろう。
 ●「1月6日トランプは支持者を集会で議事堂襲撃をそそのかした。国家反逆罪相当で大統領選挙に立候補する資格がない」との訴訟。これに先立ってトランプへの国会での弾劾訴訟があった。このときに、トランプにそのような証拠はないという判断がくだり、無罪となっている。ゆえに、この訴訟そのものが成立するものではない。まして州レベルの裁判所が判決を下すいわれがない。
 地球支配者とその手下どもは、国会での裁判資料のほぼすべてを隠した。特に膨大な監視カメラ映像は機密とされた。だが、民の強い要望と革新的な議員たちによって、最近に公開された。タッカー・カールソンは、番組でこれを見る限り、1月6日事件はすべてがペンタゴン、FBI、CIAと民主党の工作員がやったもんだったと述べた。カールソンはFOXを追放されたが、公開された資料は、どの観点から見てもヤツらがやった犯罪行為で、トランプ側は何もしていない。三桁におよび無実の逮捕者がまだ獄中だ。民はトランプを追い落とそうとする地球支配者の執念を知った。
 上のような訴訟が起こされるたびに、トランプの人気は上昇した。マスメディアは、このトランプ人気の理由が理解できないと報じた。人民側からしてみれば理由は完全に分かっている。ヤツらと権力側が、司法を自分たちの支配の道具としてのみ使っていることだ。
 3月にはスーパー・チューズデイ(予備選が集中する)を迎える。11月の投票日まで、選挙戦はどう展開するのか。ヤツらはトランプの独り勝ちを認めるのか。そのようなことはヤツらは死んでもしない。可能性はいくつか言われている。
 第一には、土壇場でバイデンを引き下げ、女性か黒人かで少しまともに見える候補者にすげかえることだ。筆頭に挙げられているのはミッシェル・オバマ。お笑いだ。オバマ自身が人気ないのに、男ではないかと噂されているミッシェルは誰もその力量は知らないし、仮になってもそれはそのままオバマ政権、バイデンと同じ地球支配者=ネオコンの手先でしかないと誰もが思っている。ミッシェルを出してこなければならないほど、後がないという証拠だ。
 第二には、トランプの暗殺。トランプの再選阻止としてみれば、これは最も手っ取り早い。かつて、ソ連のスターリンがそうであったように、史上まれにみるほどの多くの暗殺計画が出ている。だが、社会の混迷期、革命のような時期において、トランプの暗殺を実行したら、米国を乗っ取っているカイライどもへの民の声は間違いなく内戦に発展する。だから、実際にトランプ暗殺の遂行は難しい。
 地球支配者を暴こうとしたり、民のために少しでも何かしようとすると、ヤツらによって公然と暗殺された大統領は過去に何人もいる。自由と民主主里をいう国家が、裏で公然と気にくわない国家の元首を殺害しているが、米国という場所でも平気で大統領を暗殺する、凶暴な国家(地球支配者の第一子分)であることが、ますます明らかになるだけだ。
 WEF=ダボス会議が開催されていた。J.ソロスの息子アレックスはそこで「トランプが大統領になる。彼の存在は米国と世界の未来に最も危険だ」などといった。WSJ(ウォールストリート・ジャーナル)にトランプを暗殺するという意味合いの2枚の写真を掲載。ヤツらは本気だ。
 第三に、本当の内戦が始まり、年末の選挙はキャンセルされることだ。それは現在すでに米国は二重政権下にあるからだ。表のバイデン政権が存在しているのと並行して、もう一つの政権が存在している。それは、2020年の選挙結果を未だに認めていない改革派政権だ。トランプがその政権の大統領だ。改革派として、閣僚、軍隊を所有し、全州の州兵が組み込まれている。この双方が、非常事態を宣言し、米国民に対して戒厳令を敷く。軍政を表に出す。そのような世界的な異常事態の勃発だ。
 改革派が先にバイデンらの政権を抑えて戒厳令を敷くのか。それともその前にネオコン側が戒厳令を出すのか。いずれの可能性も迫っている情勢だ。
 テキサス州ではバイデンが無制限に不法移民を受け入れて人民の不安を広げていることに対応して、独自に壁をつくり、茨針金での策をつくり、河川に越境できない障害物を配置した。州兵が監視し、移民が集まる公園を占拠した。バイデン支配の裁判所はそれを違法として連邦軍を向かわせた。テキサス州はそれに従わないと宣言。州の民兵と連邦軍の正面衝突の可能性が高まる。だが、出向いた連邦軍はテキサス州側の常識ある判断を支持していて、対決は避けられている。
 米国内で軍が表立って割れれば、海外に常駐する米軍は真っ二つに分かれる。撤収もされる。日本などの属国は狂ったような状態になるだろう。米国内では実際に市街戦が展開される。だが、実際にはこの時点の武力による力関係から、一方が優位となり、ある程度のところで落ち着きを取り戻す。問題は、歴史から葬られそうな地球支配者がどこまで意地をはれるかだ。ヤツらの手下どもがどこまでやりきるかに運命はゆだねられる。そのときに、世界人民は反地球支配者、反グローバリズムで団結できるか。甘い幻想をすてて、ヤツらと手先どもと最後まで戦い抜けるかによってすべては決まる。
 米国内の二重政権を構成する改革派が、どのレベルまで深くその意義を理解しているかによる。
 トランプが予備選で勝利した際にスピーチで述べたことからいくつか取り上げてみたい。
 ●「トルーマンは日本に原爆を投下する際に大統領権限を持っていた。だからその権限で投下を決定できた」「日本の周囲のロシア、中国、北朝鮮は核を保有している。日本が核を持つことは極東の軍事力バランスからみて必要だ。日本は米国の核の傘を頼らずに自力で守れるように」
 前者はトランプは自分が大統領時代に、大統領として徒然持つ権利を行使したことだ。正しいことだった。なのに、バイデンはそれが間違いであったかのように吹聴した。これを訴えるのに、トルーマンの事例を引き合いに出すのは、不適切だし不要だ。暗に、大統領はそれほど、一般には持ちえない権力を持っていると言いたいのだろうが、戦争や原爆といった悪のテーマをプラスで論じるのは、人民は認められない。
 戦争、原爆の廃絶にプラスの例をこそ考えるべきことだ。海外にある米基地の撤収とか、軍事企業の縮小とかの決断を大統領が行うという例なら、人民は歓迎する。
 後者の日本の核所有推奨の発言は、以前からささやかれてきたことだが、やはり、戦争と核のプラスでの発言は妥協できない。日本を米国の属国扱いにするのを止める、というのであれば歓迎するだろう。ただ、これは日本の中央政権を任せられているカイライの手下どもにしてみれば、地獄のような話だ。どこかで安倍ら満州マフィア、特殊ファミリーは「実は日本の属国廃止で頑張っていたのだ」などという輩がいるが、それは虚偽だ。ヤツらは一貫して、ただの満州マフィアであり、アジアの盟主をかたるアジアでの優先思想の犯罪者だ。
 日本の独立、日本の担い手は、労働者人民である。
 ●「ウクライナ支持、ロシア制裁、イスラエル支持、イラン制裁」問題。
 トランプはこの問題に正面から答えていない。選挙のために曖昧にしている。アイオワのような、白人が比較的多く、かつ福音派といわれるユダヤキリスト一神教原理主義者が多く、その勢力が暗黙的にトランプを支持している。この原理主義者たちは、一方ではハルマゲドンによる千年王国を望んでいる。全世界のまじめな労働者人民は、世界大戦による人類の壊滅でキリスト教が復刻してくる千年王国などは、望んでいない。つまり、ヤハウエの邪教の教えは間違いであり、人間が真実対象だとは考えていない。
 だが、それをそのまま言えば、票は得られない。つまり、選挙こそが民主主義の表現だなどと真剣に考え、票のために宗教をたたえるというのは、思想的な思考が人民を土台としていない証だ。
 米国を乗っ取っているのは地球支配者だ。ネオコンであり、シオニストだ。シオニストは誰はばかることなく、米政界と財界に「ユダヤ・イスラエル・ロビー」を展開している。地球支配者の所有する無限のカネは、支持者に大量に流れる。
 米国大統領選挙では、カネ集めが最終的に勝負を決める。過去の選挙はすべてカネできまった。トランプが「ユダヤ・イスラエル・ロビー」のカネに頼らずに、勝てたのは自らの資金と、膨大な(民主党では絶対でできない)一般大衆からの小ガネのカンパだ。他の候補者とはまったくの逆だ。だが、裕福な米国内の改革派からもカネは流れてきている。トランプの選挙戦では、このカネも軽視できない。
 そのようなカネに縛られた事情が発言をあいまいにしているのだ。
 事項でもの触れるが、地球支配者がそのままイスラエルを支配している。だが、今回のイスラエルのガザ地区でのパレスチナ人に対するジェノサイド=ホロコーストは、全世界から圧倒的な非難の声を受けている。
 米国内でも目覚めた人民は、イスラエルのジェノサイドは容認できないと声を上げている。どの国の人民であっても、目の前で毎日数百人から数千人がシオニストによって、虫けらの如く殺害されている。これを容認するのは、もはや人ではないし、人類としての仲間でもない。つまり、ここに、もう一歩踏み出せないところにトランプ派、改革派の弱点がある。階級的、人民的な視点からの闘争になっていないのだ。
 それは、トランプ派改革派の闘争の限界である。
 だが、我々は社会評論家ではない。つまり、どっちもどっちという立場を最も嫌う。トランプの運動が、歴史的に、地球支配者に対して巨大な打撃を加えている。このことは事実であり、そのまま人民の利益でもある。それを、世界人民自身が自らの政党と指導者、理論的支柱を失った中で、異様な発展を見せている戦闘を、欠陥があるなどと言って非難するのは大きな間違いである。もともとの戦いの責任は我々にあり、トランプ派改革派にはない。攻めるなら自分の力量の不足だ。
 ●「私ならウクライナ戦争を1日でやめさせられる」
 これをもって、マスメディアはトランプは虚言証で嘘つきだという。ホラのレベルだ。実際には耄碌バイデンの愚かで、油に火をそそぐ「ウクライナ支持、ロシア制裁、イスラエル支持、イラン制裁」を、表の政権側でないトランプが、バイデン政策を攻撃している言葉だと解釈したらいいレベルのもの。じゃ、やってみろ、といっても現実ではないから、実証のしようがないからただの、ホラなのだ。バイデン政策にはイスラエル問題もウクライナ問題も全く見通しが立たない。それに対してトランプの発言は、方向が明快だ。殺し合いは即やめるというもので、米国民はどちらが常識かを正しく判断しているのだ。

 まあ、とにかく大統領選挙というキャンペーンは米国建国の際に、地球支配者が自らの国の支配を永続させるために作った制度だ。中間選挙を2年目に設ける。政治ショーを全国的にマスメディアを使って民にだましで行う。ショーには筋書きがって、民主主義はこれだというような印象を持たせるためだ。そして、カネである。キャンペーンを戦い抜くには政策で引き付ける、政治家の性格を幅広く見せてキャラへの吸引力を見せる、そしてカネだ。カネがなければ、戦い抜けないようになっている。
 一般人が参戦するには、政策が支持され、スポンサーが付き、知事とか地方、中央の議員のような公的な役を経験しなければ顔が売れない。日本の自民党も同じだが、とにかくカネを安定的に集められる力がないと、何もできないようになっている。つまり、無制限にカネをつぎ込める地球支配者がバックにつくか否か、ヤツらが誰を大統領にするかを握っている。
 異常なカネが使われるキャンペーン劇。それは、本当の政治ではない。当選したものはカネを出したものに逆らえない。多くのカネを出したものに有利な政治が遂行されるに決まっている。自由と民主主義、人権を象徴するように美化された米国政治は、人民の政治とはまったく相いれない。もちろん、日本も同じだ。
 先に、二重政権に触れた。ユダヤ・キリスト一神教福音派にたいするあいまない態度に触れた。トランプら改革派は、単に票のために態度を曖昧にしているだけではないことにも触れておこう。
 その問題に踏み込むには、階級的革命的な思想だ土台にないからと言っていいのだが、これを察知していて本能的に割けている。それは、民の目の前の現実の政治と経済を、時間をかけて明らかにし、民自身に考えさせるためでもある。
 この戦術は階級的革命的に正しい。革命家は実際にそうでなければ、大衆は真実を実感できないからだ。2020年の大統領選挙の際に、実際は圧倒的な勝利を得ていたトランプ派は、この時点で緊急事態=戒厳令を敷いてバイデンらの犯罪者を逮捕して米国を共和国新政府を宣言する計画があった。これを直前に「耄碌バイデンを表の大統領にすることで、むしろ、これから次つぎと露呈する悪政の暴露を通じて、政治が人民のために行っていないことを知らしめることが優先ではないか。今、軍政で力だけで正義を主張しても、国内ばかりか国外からも正しく理解されない可能性が多い。戦いは、確信をもつ人民の支持を背景にしてこそ続けられる」という判断をしたことだ。
 実際にバイデンを表に出すことで、ここ米国と世界の情勢は大きく変化した。ここで説明したように、バイデンら地球支配者の衰退は誰の目にも明らかになり、ヤツらの狙い、やろうとしていることが悪魔の仕業そのものであることが、世界人民の知るところとなった。
 現代のヤツらの支配体制は、被支配者である人民の思考回路を改造している。人民の思考を悪魔のフィルターから解放させない限り、パラダイムシフトはできない。この難題は、あくまで目の前の事実から出発して、悪魔の思考を解明し、背後にある悪魔の思考を、人民自身が実感する以外にない。
 トランプら改革派が2020選挙直後にとった戦術は正しい。見事だ。


◆墓穴を掘り続けるイスラエル・ネタニヤフ政権

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 現代の世界政治のもうひとつの懸念事項はウクライナとイスラエル問題だ。
 まず、ウクライナ問題だが、現在は完全な硬直状態にある。ロシア側が圧倒的な力で親ロ人民を護衛していて、ウクライナ側は戦力を完全に失ってうる。軍が崩壊しており、反転攻勢など全くできていない。
 先日ロシアの軍機がミサイルによって撃墜された。ロシア側に捕まっているウクライナ兵が65人が搭乗していて、捕虜交換での移動中だった。これをあろうことかウクライナが米国製ミサイルで撃ち落とした。交換は中止された。ウクライナ人がウクライナによって殺された。前線での状況を知るウクライナ兵が母国に帰還して、民に真実を語られるのを恐れた信じがたい行為だ。
 ゼレンスキーはそれでも降伏せずに、空言を発しているが、もはや世界中どこも相手にしていない。ウクライナ内でも彼の主張への支持は薄れている。すさまじい政権の汚職を追及されている。欧米からの軍備、武器の支援はすでに枯渇している。大半の兵士は死に、傷病者だけになり、ゼレンスキーはそれでも婦人、未成年、病人にまで徴用するといい、ロシアの完全撤退がない限り、和平交渉はしないと意地を張っている、
 その根拠は、もともと戦争をしかけた地球支配者、米国のネオコン、国内のネオナチがロシアへの屈服を認めたがらないためだ。ヤツらはロシアを転覆するために仕掛けた戦争だ。それが面子丸つぶれ、いいところ全くなし、多大な犠牲者の排出が現実となり、世界中から見放されている。悪魔は人間どもがどうなっても心を動かさない。世から消える瞬間まで悪を貫く。ゼレンスキーらは、自らネオナチとして悪魔に心を売っただけに、現状把握ができないためだ。
 ヤツら、悪魔の手下どもはゼレンスキーと同じなのだが、ヤツらの態度に素朴に疑問を呈するものが増加している。「現状をそのまま認めて、1日でも早く停戦せよ」というものだ。ロシア支配の州はそこに住む人々の意思であるなら、ロシアへの併合でいい。NATOは機能しなかったのだから、NATOやEUに入ろうとするのはやめだ。ロシアを刺激する軍備の拡大など捨てて、政治的な中立国をめざそう。というのだから、ほぼロシアの提案に沿っている。
 このような判断を欧米の進歩的な改革派は主張し始めている。
 領土にこだわる思考は、いかにくだらないか。どこの領内であろうとも、そこに住む人民の権利や自由が侵害されていることこそが問題なのだ。満州マフィアのように、アジア全体が一つの領土で、日本はその盟主だなどという考えは、何もわかっていない。仮にそうなって、やがて行き着く先をまったく考えない、かたわの妄想である。
 
 イスラエルに目を向けよう。イスラエルという国、シオニストという悪魔の考え、このようなものが現代において、堂々と存在し、実際に現在世界の見守る中で、ジェノサイド=ホロコーストを行い、犠牲者は何と2万6千人を超えた。負傷者は測りしれない。水、電気、燃料、衣料品をイスラエルは、パレスチナ人側に渡るのを未だに阻止している。このような兵糧攻めがなされている。百パーセント、いかなる法、人道にも反する悪魔そのものの思考と行動である。
 これは、人間として、人類として、絶対に見逃せないことだ。イスラエルとシオニストという悪魔を許してはならない。イスラエルの国内外から大きな避難の声が発せられるのは、ごく当然のことでる。
 かつてアパルトヘイトを経験している南アフリカは、イスラエルをジェノサイド=特定の民族や人種への抹殺行為として、国際司法裁判(ICJ)へ訴えた。裁判長はさすがにそのままジェノサイドは認めなかったが、相当するとして仮処分を命じた。
 ネタニヤフは「イスラエルには自衛権がある。ジェノサイドと嫌疑をかけるのは言語道断だ」としらばくれた。
 「ユダヤ人(偽ユダヤ人)が、第二次世界大戦でヒトラーからジェノサイドを受けた。連合国はヒトラーを枢軸国として断罪した。ジェノサイドを2度と繰り返さない=ユダヤ人への迫害を一切認めない。だから、戦後ユダヤ人に対するいかなる批判もタブーだ」という誤った主張を、偽ユダヤ人はほしいままにしてきた。
 偽ユダヤ人の作ったタブーはなぜ間違いか。それはシオニストの主張が第二次世界大戦の教訓として、認めたりしていないからだ。いかなる民族に対してでも、迫害や抹殺は、本来的に認められるようなことではない。「反ユダヤ」だけが認められないのではなく、すべての民族への迫害、抹殺が認められないのだ。これを偽ユダヤ人はすり替えている。
 ヒトラーのガス室での殺害は誇張されているとかの説を書籍に出そうものなら、ユダヤ人の監視組織から激しい攻撃を受けるという事態は今まで続いてきた。
 ネットでそのような主張をすれば生命の危険さえ起こる。そのように、偽ユダヤ人は地球支配者の力を背後に、発言の自由まで奪い、脅迫まで平気で行うという蛮行を当たり前としてきた。言うまでもないが、どちらが異常か、狂っているかは論を待たない。
 現在その狂信的な思考はシオニストそのものの主張であることが誰にでもわかる。これを許し、莫大な国家予算をイスラエルにつぎ込んできたのは、地球支配者第一子分の米国だ。米国内のグローバリスト=ネオコン一味だ。親米から離れられない欧州は、米国に右ならえしてきた。欧州もそろって、イスラエル支持、イスラエル支援を当然としてきた。まことに積み深いことである。
 その欧米内で、素直にイスラエルの事態をみて「自衛の限度を超えている。パレスチナ人の存在まで否定するのは許されない間違いだ」という声が大きくなっている。この考えは最低限のもので、以前からあった。それは「二国家解決=二国併存説」として、パレスチナの地に、戦後強引に建国されたイスラエルと、長期にそこに住んでいたパレスチナ人の国の存在を認めようというもの。
 当然と言えば当然。パレスチナ人はパレスチナから出てゆけ。そこは全部イスラエルに引き渡せという主張など、地球上に住む人間であれば、決して認められない。地上の人間は、悪魔が作った国境など、無関係に生まれたのだ。生まれてくるときに、親を選べないのと同じく、どこに住むかなど選べないのだ。自分は神から選ばれた。神は自分だけが人間で、他は人の顔をした動物だ。だからオレはお前を追い出す。などと平気で口にするのだから、どちらが「ヒトの顔をした動物」か、人間なら問うまでもない。
 欧米の民主的な改革派でなくても「二国併存説」を口にせざるを得なくなってきている。こうした背景で、ハマス側はイスラエルに一時停戦を提案した。「捕虜は、パレスチナ人捕虜との交換で返す。処理に2か月かかるので、2か月間の停戦をしよう」というもの。だが、ネタニヤフは即時に拒否した。
 米政権が偽ユダヤ人のイスラエル・ロビーにいかに忠実であっても、現在シオニストと同じ主張をすることなど、もう許されない時代なのだ。だから、外交では表でも、裏でも「二国間併存」を認めて、即停戦せよと迫っている。
 だが、イスラエルのネタニヤフ、シオニスト政権は、ウクライナのゼレンスキーと同じ態度をとる。パレスチナを国家として併存するのを許すということは、イスラエルでハマスの餌食になった犠牲者の魂は永遠に浮かばれない。ハマスとハマスへの同調者は一人たりとも存在を許さない。だから、ハマスとハマスへの同調者がこの世に存在しなくなるまで戦うと答えたのだ。
 まさに、狂信者=悪魔である。過去何度も行われたイスラエルとの中東戦争。その後、イスラエルは休むことなく「入植」を進めてきた。敗北したイスラム国は、力を蓄えるために戦闘を控えてきたが、それをいいことに、イスラエルは「入植」という、非道で強引なパレスチナ人の排除を続けてきていた。特に、昨年にネタニヤフが再度政権に復帰した際に、数人の極悪なシオニスト閣僚と組んで「入植」の強引度を上げてきていたのだ。
 パレスチナ側はこの間武装を密かに高めてきた。とうとうイスラエルの非道な「入植」行為に堪忍袋の緒を切った。それが現在のイスラエル・ハマス戦争だ。イスラエルとシオニストの悪魔の思考と行動はまったく変わっていない。

 「正義を求める人々へのメッセージ」では、たびたび述べていた通り、2001年の911で、地球支配者は、これから一気に地球一元支配の完成に向けて行動を起こす段階に踏み込んだ。ヤツらは、911以来一心に「世界人民を5億人まで間引きする」「監視システム下でのロボット奴隷実現」に向かって行動した。
 新型コロナウイルス戦争、ウクライナ戦争、イスラエル戦争は全部その目的のためにしかけたものだ。動機が数千年来の邪悪なものであるゆえに、世界人民はヤツらの横暴を許さない。認めない。その流れに自然発生的に反発が起こった。ブレグジット、トランプ勝利、ウクライナ、イスラエル問題での見るべくもない衰退という結果である。
 世界人民にはある意味、最高のチャンスが巡ってきている。
 地球支配者の実態が、グローバリスト、ネオコン、ネオナチ、シオニストという形で姿を現したからだ。ヤツらの手下どもが、現在同じ思考と行動で人民にむかってきている。それも、非常に分かりやすい思考と行動で、今までこんな邪悪な目くらましに、どうして気づかなかったのかと思うほどの本性を現したからだ。
 米国でDSと呼ばれるネオコンとグローバリスト。「反ユダヤだ」と人民を暴力で弾圧するシオニスト。「ウクライナをロシアから取り戻す」と国境に狂うネオナチ。全部、地球支配者の一元支配実現を目指して画策したもの。
 世界人民はいまこそ、地球支配者の真実に気付かなければならない。
 「パレスチナ人さえいなければ」「プーチンさえ追い落とせば」「トランプだけは大統領に就かせられない」というヤツらの喚き声。現在世界の人民を苦難に陥れているのは、たったひとつ。地球支配者だ。全人民はヤツらに矛先を集中するのだ。ヤツらを排除すれば、全人民は勝利する。そのような絶好のタイミングが訪れている。


◆現在の自民党の姿をみても、まだ「時期権力の担い手は自民党」といい、次の選挙で自民党に票を入れるのか?

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 「国民には増税、自分たちは脱税」「少額万引きでも数年の実刑、自分たちは揃って不起訴」と、今では低学年の子供たちの間でも言われている。連日報道されている、主に自民党の派閥のほとんどがカネまみれであることが報じられている。その額は表ざたになった氷山の一角でも半端な額ではない。
 現岸田をはじめとする政権側に解明と是正の委員会ができる。面白いことに、時同じく松本の性加害が表ざたになり、所属事務所吉本が当初は全面的に松本弁護だった。ところが、真実を知るものが多すぎ、吉本幹部自身が噛んでいたことまで追及が及び、厳粛に調査すると言い出した。松本の逃げに対して公然と名を名乗った被害者が摘発の声を上げた。すでに引退した吉本の島田に対しても、今さらかも知れないが同様な摘発があった。
 自民党も吉本も、どろぼうの調査と対策を、どろぼう集団にまかせる構図だ。犯罪人集団に犯罪の調査と対策をゆだねるなど、ばかばかしくて見れられない。だが、これが日本の現実だ。結果は目に見えている。
 自民党の政治献金(パーティ券)、証拠隠滅、裏金(横領)という大犯罪が連日話題になっていても、自民党、派閥ともに健在だ。派閥解消などできるわけがない。「派閥残しカネと人事と訣別」(朝日の見出し)で刷新するのだという。派閥も含めた自民党自身が「解散ん~」とでも宣言して消えてしまわない限り「解決」はありえない。実際に自民党がそのように、現政権も含めて投げ出しても、人民側にマイナスはひとつもない。自民党が居残って何かするよりも、消えた方がはるかに人民にはプラスであることを認識すべきだ。
 政治資金規正法ができたときの問題の再来だ。当時も同じ企業献金、脱税、横領をなくす言った。それを理由に政治資金助成という名目で、あろうことか多額の血税をヤツらが得るという悪法が成立した。今回もこの機会を利用して何かするに違いない。それを人民は許すのか。なめられたものである。この腐りきったヤツらに。
 現在の自民党の姿をみても、まだ「時期権力の担い手は自民党」といい、次の選挙で自民党に票を入れるのか? おそらく、この通りになるだろう。「民意」は、この場に及んでもヤツらを選ぶ。民の思考回路が完全にヤツらによって、狂わされている。この現実を看過してはならない。
 日本の自民党の姿は、外国から見下される、今今の政治がとどこおる、経済が無茶苦茶になる等々の声が出るのはわかっているが、その声事態の中身と価値がないのである。中身は、全部人民支配のためのゴミだからだ。こたごたとか、混迷とか、発生したことの方が尊いことだ。
 例えば、トランプが政権について「他国の安全を多額の国家予算をつぎ込んで守るのはやめたので、自国の安全は自分で勝手にやれ」と言われたとする(言いかねないが、実際には難しい。しかし、その方が本来の姿だ)。恐らく、自民党など悪魔に心をすっかり打っているヤツらは、大騒ぎだろう。トランプは身勝手独裁だ。友好国のことは切り捨てる気だ。友好国の平和と安全について無責任すぎる。こうした主張をするだろう。
 表現を変えれば、アメリカさま、見捨てないで。何でも言うことをきくから。カネを出せと言えばいくらでも出すから、ここに居ててください。日本に北朝鮮が攻めてきたら、戦って守ってください、と。つまり、自国を自分でまもる、自国民の生命と安全は人民が自らの手でまもるという姿勢の真逆である。問いただせば、本音に言い換えればこのような主張になる人がどれほど多いことか。
 ジャニーズ問題、松本吉本問題、同じである。現在マスメディアの世界で跋扈しているが、ヤツらの存在自身が世に不要だということが分かっていない。あのような下卑た芸人は必要ない。何故に、人間としての誇りや、すばらしさを前面に出すことの逆を追求するのだ。追及はしてもいいが、本来の精神の戻すベクトルを示さないのだ。ヤツらをみていると、人間がダメになる。害だけである。
 そのような自民党とお笑いが、これでもしぶとく存在感を保っている。テレビをつければ、いまだに疑惑の人間が多数露出している。日本の多くの人は本当にそれを求めているのか。多くの人は「もう、日本は滅んだ」と嘆く。

 だが、この現実の中に、社会のパラダイムシフトを実現させない巧妙な仕掛けがあるのだ。資本主義の発展段階がただの帝国主義時代なら、人民は帝国主義と資本家に敵を見出すだけで済んだかもしれない。現にロシアでは人民革命を実現した。だが、現代はすでに「新世界秩序=グローバリズム、一元支配の時代」だ。ヤツらによる人民支配のシステムは、かつてないものに発展している。
 それは日本(ばかりでなく世界)で、人間として生きること、働くことの中に、ヤツらの人民支配が強化されるというもの。人民の生活と労働、それ自身が、人民を支配する体制の強化となっていること。人民が自らの支配する体制の担い手にされている。支配体制の維持、システムの保善が、支配されている人民自身が行っているという社会が実現しているのだ。
 支配を打ち破り、支配から脱却するというのが、人民の究極の目的であるにもかかわらず、支配体制を人民自身が強化しているという、何とも皮肉で、無様な状態が現実なのだ。ここにメスを入れないで、支配の打破を実現することなど完全に不可能な体制。地球支配者にしてみれば、理想のシステムができたのだ。
 先日春闘を記事にした新聞で「労働者側=連合と経営者側=経団連が、賃上げで意思一致」という見出しがあった。かつてのマルクスやレーニンがタイムスリップで現代に現れたら、何というだろう。
 労働者人民の多くがグローバリズムを世界の正しい考え方として常識視しする。製品は、うまいものは世界をターゲットに開発し、進出することがいいこととして疑わない。政府が多額の補助金を用意する「持続可能な」エネルギーだとして、石化に頼らないことの流れに思考をしぼる。世界的パンデミックなどにはWHOやWEFの主張を認めて、一様な行動をとることを当たり前として受け入れる。
 このような目的での労働は政府からも社会からも歓迎される。その職業が活気づく。労働者が集まる。労働者は常に生活ギリギリの報酬ゆえに、裕福層を目指す。その逆は、衰退の一途だ。1円でも安い買い物に流れる。安い製品は安い労働力でしか生まれない。安さを求める需要がある限り、安い労働力市場はなくならない。そこには自分の首をしめある競争ができる。労働者人民はいやでも思考が貧困からの脱出を求めながら、貧困化に手を貸している。
 ヤツらが意図的に、手下づくりで作ったシステムが「格差」だ。ヤツらに忠実でかつ思考が今だけ、カネだけ、自分だけの傾向が強いものを、カネと利権でつる。一般人と差をつける。三だけ主義に忠実な部類は高収入にありつける。生活のゆとりが、輝いて見える。自分もそのクラスに熱望しても、同僚を見下す思考の乏しいものは上にあげられることはない。低賃金でにっちもさっちもいかねいと、犯罪に手を出す。
 最低限の場所はちゃんと「反社」組織が仕切り受け入れる。
 もう一方は不労所得への誘惑だ。最近の「新NISA」などは小銭を「投資」させて収奪するシステムだ。つまりギャンブルなのだが、それが資本主義では国家がするので、さも不法なギャンブルと異なるように見せている。実体は残酷きわまりない公認犯罪の世界だ。だが、不労所得層は今や大変広大になっている。労働者人民の社会になったら、真っ先に廃絶する対象だ。三ない主義の社会ゆえの存在で、人間としての生活や思考に真逆の物だからである。
 労働者人民が、現代資本主義社会で生きていることを、つまり自らの労働や生活を、階級的革命的思考で見直し、ここを変えない限り、パラダイムシフトは実現できない。労働者人民はもともと何を求めていたのか。人民としての誇りと矜持は何処に行ってしまったのか。
 と、考えなければならないほどの社会になってしまっているのだ。このような社会になってしまった原因は、当然だが何千年来、人間の思考の欠点に付け込み、地球一元支配を対句有してきた悪魔=地球支配者にある。もっと大きな視点から見れば、労働者人民の頼りなさ、力のなさ、自らの社会を自らの力で築き上げられない弱さに起因している。ヤツらの支配に長く甘んじ、奴隷根性が増幅し、これを克服しきれないことにある。
 労働者人民は本来的に社会の主人公である。主人公として自覚より、悪魔への依存心が優っている。自己のなかに潜む悪魔思考が自分自身を支配しているといってよい。支配からの脱出は、自己の中にある悪魔と手を切ることに他ならない。人民の中に巣くう悪魔が集団で地球支配者を作り出しているともいえる。
 パラダイムシフトを真剣に求めれば、いやでもこの結論に達する。悪魔は自分自身の脳内にしっかりと存在する寄生虫だ。これと手を切るのだ。これは容易なことではないが、自分の中から寄生虫を追い出すことが、人民自ら築き上げた「地球支配者」と縁をきることだ。
 人民のなかに寄生する悪魔の思考、誘惑と、本来の人民の思考との相違を区別する判断基準は何か。それは、人民生活の5原則に他ならない。

●人民生活と思考の5原則
   ①人に迷惑をかけない
   ②カネとモノ、利権のとりこにならない
   ③地球と未来に負荷をかけない
   ④戦争の根絶、安寧な生活
   ⑤人間としての誇りと尊厳