◆元日に日本を急襲した能登地震、破綻する地球支配者のあがきか

　今年は元日の能登地震で始まった。被災者には心からお見舞いを申し上げたい。昨年のトルコを始めとする奇怪な地震は、普段起こらないはずの地域だけに、人工地震ではないかと噂されている。東南アジアや中国でも連続して、怪しい地震が続いている。能登半島を震源地とする地震も無関係とは思えない。
　自然災害は確かにある程度は避けられない。だが、現在地球上で追い詰められている地球支配者が、窮地から脱出をはかるために、自然災害にかこつけた地震をおこしているのではないか、という疑念も分かる。
　技術的には完成しているものだし、ヤツらはそれを自在に使えるということは、陰謀論でも何でもなく、周知の事実だからだ。ヤツらは地震を起こすことで、人民の関心を政治や経済のといった支配の大問題から逸らせることで、少しでも逃げ延びられる。被害が大きければ、人びとは何年も長期に、自分の目先の厳しい生活問題に縛られる。
　地震に対するかつてから常識を、ここ数年の異常な地震は覆してきた。前震がない、本震より余震がデカい、地震の範囲が日本全体に及ぶほど広い、放送局が事前に分かっていたような同じパネルの準備等々。
　大きな地震はまるで大空襲にあったように、建物やインフラが破壊される。つまり、連日パレスチナのガザ地区にイスラエル・シオニストが陸、海、空から激しい攻撃をしている。そこで逃げまどう人民の様相が重なる。まるで、戦争の疑似体験をしているようだ。
　被災時の救命の対策、埋没した瓦礫からの救出、医療体制には多くの人民が活動する。まさに戦争の疑似体験だ。人民は住む家屋が破壊される。生活に必須の電源が止まる。道路が使えなくなり、物流が止まる。自衛隊が出動する。自衛隊にはヘリがあるので、機敏に動ける。
　電気については、上下水道とともに生活必須のインフラで、少しでも早い復旧が求められる。
　この件では、現在日本政府はとんでもない狂気の政策をとっている。それは、地球支配者から「原発を動かせ」と指示されているためだ。皮肉にも能登周辺には「原発銀座通り」で、原発施設がふんだんにある。「断層がないので地震があっても大丈夫だ」という出鱈目を言って、再開を急いでいる。正月地震で「原発は影響なかった」と言っているが、人びとからしてみれば、不安は増大することはあっても安心できない。実際に志賀原発で変圧器の配管が破損、3500リットル油漏れが発生している。
　実は政権にとっては、石油などのエネルギー源を海外に頼る状況下では「原発依存」は必須だと考えているのだ。だから、このたびのような地震が起これば「やはり原発に頼ろう」とバカなことを言う結果になる。
　エネルギー問題について触れたので、次のことも指摘しておく。
　日本の政権はウクライナ戦争が起こったときに、地球支配者の指示にもとづいて米国への右ならいをした。「ウクライナ支援・ロシアへの制裁」への賛同だ。ロシアからしてみれば、ロシアへの敵対行為だ。ロシアは日本を敵国として、サハリン経由の日本への石油とガスの輸出を停止した。
　そのために、海外依存度が90％だったのが、97％まで増加した。つまり、日本は中東にほぼすべてである97％を依存する結果を招いた。地球支配者が日本の政権に、追い打ちをかけるようにしでかしたのがイスラエル戦争だ。パレスチナの全域にジェノサイド、ホロコーストを開始した。「イスラエルを支援・パレスチナ、アラブ陣営への制裁」の強要だ。
　日本に原油を提供しているのはほとんどがアラブ諸国だ。日本の行動、態度は敵対宣言。アラブ諸国は歴史的に日本を敵視することはなかった。むしろ親日の国が多い。宗主国の米国は、ウクライナとイスラエルへの武器支援をした結果、もう武器が底をついた。日本に供給してきたパトリオット・ミサイルをはじめ、弾薬などを「米国へ引き渡せ」と要求してきた。
　日本政権は憲法で厳格に禁止されている武力に値する殺傷能力の高い武器、弾薬、パトリオットを米国を経由して、ウクライナやイスラエルに輸出、あるいは無償提供することを求めてきている。命令者には言われるまま従うことを決めている政権は、当然屁理屈をならべて従うであろう。
　９１１以来、ヤツらは日本に「カネだけ出せば済むと思っているのか」と脅迫されて、艦隊を米艦隊の護衛に戦場に向かわせ、陸軍のキャンプを現地に作り、武器、弾薬、燃料、医療、衣料などを提供してきた。当然だが、憲法違反だ。「集団的自衛権」という用語を作り出して、黒を白にしてきた。
　だが、今回は高度の殺傷能力をもつ武器であり、安易な言い訳は通用しない。アラブ諸国は日本の態度、決断を見守っている。
　アラブ諸国からの原油は、アラビア半島の両サイド、バブエルマンデル海峡とホルムズ海峡を経由してきている。2つの海峡はアラブ諸国が管理している。イスラエル戦争の激化で、ついにバブエルマンデル海峡を通るイスラエル関連の船は通さないと宣言された。ここを通る世界の海運会社の大手は、経由することをやめた。つまり、封鎖寸前の状況だ。アラブ諸国の日本への原油輸出停止と海峡封鎖という、二つの大きな危機に直面したことになる。
　輸出は免れたとしても、タンカーはアフリカ沖を回るということになり、輸送量は大幅に値上げされる。つまり、原油を原料とするもの、燃料とするもの、それに連動するすべての物価が猛烈に上がる。オイルショックの再来だ。輸出が停止されたら、もう目をあてられない。
　日本政権は「だから、原発は必須だ」とほざくのが目に見えている。原発を再開してすむものではないことは、百人が百人すべて分かることだ。これが、現在の日本の状況だ。狂い切っている。

　日本の中央政治屋の腐敗がここ連日報じられている。統一教会との蜜月、大企業からの政治献金（パーティ券）と、横領着服という法令違反行為だ。ガサ入れがなされ、逮捕者まで出た。地球支配者が特別に育成した満州マフィアの岸・安倍派に焦点を向けられるという、かつてならあり得ない事態が起こった。
　2023年は、そればかりではない。大きなデクラスがなされた。それは地球支配者が、政治屋とその周辺の詐欺師、つまり世の支配構造を維持するために、ヤツらに牙を向けない手下を常時発見、育成するためのキーでもある「幼児性愛、悪魔教」といった問題にもメスが入ったということだ。いわゆるジャニーズ問題と吉本（松本）問題。「週刊文春」が火をつける。
　国際的にはエプスタイン問題。この秘密の構図が表ざたになったことだけでも、地球支配者の支配のほころびの象徴である。ちなみにエプスタイン問題では、すでの犯罪の概要は明らかになっているが、近く日本人を含む200名近い関係者リストが公開される予定だ。
　ジャニーズ問題は単なる芸能会社の変態社長の問題ではない。地球支配者のシステム維持の手法問題あると同時に、一般人の洗脳された３S差別意識の問題だ。つまり、直接的に一般人の狂わされた差別思考をどうえぐって、まっとうな本来の人民の思考を取り戻すかという問題だ。一般人が政治、経済より芸能人や他人のスキャンダルに関心を持つ。
　この思考には異性への差別的、見下した思考が含まれ、それがジャニーズ社長の行為を容認してきたのだ。松本の下卑切った態度を、まるでそれが「お笑い芸人の高度な芸」として、認め容認してきた。このような思考を人民は、絶対に認めてはならない。
　これは、後述するが、政治の世界で、次期内閣をになうにふさわしいのは「自民党だ」という思考とおなじものだ。米国で、あの耄碌で変態ジジイのバイデンを「彼こそが時期米国政権を担うべきで、トランプのような悪玉を絶対に大統領にしてはならない」という主張が半数近く存在するのと同じだ。

　狂った岸田政権が目の前にいる。耄碌バイデンがジェノサイド、ホロコーストを支援しているのを目の前で見ている。ジャニーズ問題、吉本（松本）を連日テレビで嬉々として見ている。この例で挙げたヤツらに対して、狂っていると正直思うものがいる一方、認めている一般人がある。それも、家庭内で、職場内で、地域内で自分の周囲にいる。同居している。
　本来的に考え方で同居できないものが、同居している。このままでいいのか。
　人民の意思は明確だ。人民の意思を一般人は同意していない。このような状態をいつまで続ける気なのか。決着をつけねばならないときが、2024年、今年なのではないか。

　沖縄の辺野古米軍基地建設問題。沖縄の住民の意思を知事は国にはっきりと伝えた。米軍のために日本が沖縄に税金を投入して、自然を破壊して筑つ必要はないと。
　だが、政府は住民の意思を端から否定して、強行突破、代執行を実行。
　人民から見て、戦争の遂行、維持、拡大につながる基地の建設など、そもそももってのほかである。日本全土から外国（米軍）基地は、即時出て行って欲しい。いかなる国であっても、他国に基地を持つなど、ただの侵略である。こちらもそのようなことをしないから、やめて欲しい。
　だが、そこが属国の悲しさ。属国の生殺与奪件は100パーセント宗主国にある。首都の制空権は100パーセント奪われている。政治のあれこれはすべて宗主国の利益のためになされる。
　自由と民主主義の守り手であり、かつ全世界を自由と民主主義の旗色で覆いつくすための、前線戦闘部隊だという。地球上で自由と民主主義の阻害要因になっているのは、旧共産圏とイスラム国だ。これらは専制的独裁国家で、逆にそれを世界に輸出しようとしている。しかも、卑劣なテロをしかけて、自由と民主主義国家の脅威となっている、と宗主国は説く。
　属国日本は宗主国である米国の手先になって行動するのは、結局自由と民主主義のためであり、正義の行動なのだ、とのたまう。
　そのためには、日本は極東の不沈空母として重要な米国の存在で、そこに常駐基地を置き、現代にふさわしい近代的設備の基地にするのは必要なことだ、と人民を騙す。
　日本に配置されたカイライ政治屋は、すべてごもっともという立場。多くの一般人は深く考えず「お上のいうことなら従うのが国民の義務」だなどといって、政権を支持する。
　辺野古問題は、日本全体では「自民党政権を支持する」という点で、多数なのかもしれないが、現地沖縄では圧倒的な多数が、政権の姿勢、主張を認めない。現地の基地建設に現地の多数が反対している。なのに、政権は強行する。民主主義は本来現地、現場の声を尊重するものだ。民主主義の国家なら、沖縄に基地建設はするべきでないのが結論だ。
　宗主国の主張する「自由と民主主義、権利」。辺野古を目の前にしたときに、自由と民主主義とはいったい、いかなるものなのか。沖縄の人ではなくても、自分はこの問題をどうとらえ、自分でいずれの立場に立つべきかが問われている。

　宗主国である米国でも同じだ。例えば移民問題。
　2020年にバイデンは不正で表の大統領に就いた。即従来のトランプの政策を覆した。その中に移民問題がある。トランプはメキシコとの国境に壁を作って、不法移民の入国を止めようとした。バイデンは、壁を壊し、建設の予算を撤回した。
　バイデンの主張は、米国に来たいという外国からの希望者は、米国の「アメリカン・ドリーム」を信じている。彼らは本国で何らかの悲惨な目にあっている犠牲者だ。虐げられている人間に同情し守ってあげるのが米国の、必要でふさわしい態度だ。
　これと同じように考えるところが多く、ニューヨークなどの首都では「聖域都市」を宣言し、移民を歓迎している。ここでは衣食住を用意し、就職の機会も用意している、とバイデンは言う。
　これを聞いて、全世界から大挙して不法移民が米国に行進している。毎日何万人も国境を通る。移民として合法的に入国したいのであれば、法的手続きをすればいいと考えるのが、世の常識だろう。だが、バイデンらはそのような常識を持ち合わせない。
　一応検問所を通れば、名前、どこの国から来たか、病気を持っていないか、テロリストでないか、ヤク中ではないか、犯罪者歴がないか等の質問がされ、本人に問う。何の検証もされないまま、それを用紙に記載し、いついつ裁判所に出向けといって、入国を認める。多すぎて、いついつというのは10年以上あとのことで、入国者は「裁判所へ行く」ことの必要などまったくないものと思っている。
　聖域都市には驚くべき人数が押し寄せる。公園、学校、公共施設はみるみるまに埋まる。ホテルは不法移民で一杯になり、一般の利用客は使えない。といった、すごい事態になっている。不潔で、ヤクはやり放題、外はブルーシートだらけ。今まで住んでいた人びとは、日常を送れない。万引き、どろぼう、通り魔などあたりまえ。
　多くの州は、日本円で130,000円ほど以下なら無罪という法を作った。被害を受けた人は加害者に向かって防御しようとしたり、口で罵倒しようものなら、逆に逮捕される。何故に弱者に追い打ちをかけるようなことをするのだ、というのだ。
　アメリカン・ドリーム、自由と民主主義と権利の国、アメリカ。その姿はどこにいった。当然、店は閉鎖する。すると、連中は、輸送トラックを襲う。AmazonとかFedExなどトラックに書いてあろうものなら、物がすべて奪われる。もう輸送がなりたたない。
　ヤクの蔓延に対しては、その中止をさせようものなら、即逮捕だ。保健所は「ヤク中からの脱却、社会復帰こそ大事」だとして、ヤクと注射器を配る始末だ。
　移民問題は取り上げればキリない。
　狂った政策にLGBTがある。有色人種は白人と同じような教育を受ける必要があとか、教職員、医者の数は白人と同じ比率にするべきだという無茶苦茶な論法（法律）がまかり通っている。しっかり勉強して、本来の資格試験に通過するならいいのだが、問題はそうなっていないことだ。結果的に、人数を優先するために、資格試験を曖昧にして通してしまっているのだ。
　だから、米国の学校の教育もまともになされない。医療現場でも、本来の知識と技量を持たないものが跋扈している。
　男女平等の問題では、スポーツや更衣室・トイレの問題だけではない。軍隊への入兵。当然体力の異なる女性に、男性と同じ訓練はできない。それを何と女性の体力に合わせた「平等」な訓練を男に科すのだ。もっとバカげていることは、戦闘機のパイロット。戦闘機にはいざという時の脱出装置エジェクションがある。
　椅子につけた爆薬の爆発力で脱出するのだが、女性の体力では背骨がもたないために、女性の体力に合わせて爆発の衝撃を低下させるようにした。このために逆に脱出しなければならない瞬時にパイロットの安全性全体を低下させる結果となった。無茶苦茶な話。
　米国は兵器開発でもダントツのリードをしてきたのだが、非人間性、利益第一主義という狂った思考での暴走の結果、銃弾の一発を含めてバカ値がついている。戦争が起これば武器が消費され、戦争にたかる兵器産業と詐欺師たちのフトコロは膨らむ。だが、米国が敵視する旧共産国やイスラム国は、防衛のために兵器の製造は欠かせない。
　結果的に最低限のコストで兵器は提供できる。戦争すれば、戦費の負担の差は歴然である。こうしたことだけではない、もっと深刻な問題もある。狂った男女平等主義の結果、訓練が不十分な女子兵士が重要な場所に配置される。その結果、現場で瞬時に正しい判断ができなくなる。もたもたすることは、戦場では最悪だ。
　また、戦艦などにも影響は及ぶ。米国の狂った思考は利益第一主義故に、戦艦の修理の必要が発生した場合に、巨大で大掛かりなシステムに乗せないと修理ができない。一方のロシアや中国ではたいていの修理は、その場で一刻でも早くできるように体制を組んでいる。ゆえに、米艦隊に超低価格のドローン攻撃を仕掛けて、戦艦を損傷させたような場合は、修理して反撃体制を整えるのが、話にならないほどの手間暇を要する。つまり、米艦隊は現在、完全な張り子のトラと化している。
　対ロシア、対中国はもちろんだが、対イスラム国との闘いを想定しても、もはや米国は戦いで容易に勝てる体制ができていないのだ。そもそも、米兵への応募が減少し、兵不足は深刻な状態だ。
　イスラエル戦争でにらみを利かせるために、米艦隊がイスラエル沖に出たのだが、上記のような実態からそうそうに引き上げたという。

　一方、黙って勢力を伸ばしているのがグローバル・サウスだ。米国の一方的な覇権の犠牲になりたくないという世界の国々が団結している。年頭にアルゼンチン、エジプト、エチオピア、イラン、サウジアラビア、UAE＝アラブ首長国連邦を新たに正式な加盟国とした。さらに20国余が加盟を希望していて審査中だ。
　またアラブ産油国は、念頭からの米ドルでの決済を停止した。つまり、従来米ドルがオイルの基準通貨となっていたがために、ドルの価値を保ってきていたのだが、それを停止することで、いつ米ドルが国際社会から放逐される、つまり破綻するかがこれからの焦点となる。
　地球支配者の第一子分であり中枢でもある米国の国際的な地位が、トップから急激に低下、見放されてきているのだ。米国は決して自由と民主主義、権利の国などではなく、アメリカン・ドリームなどはただの幻想であるということ。それどころか、実体は地球支配者の一元支配という新世界秩序実現のために、戦争に次ぐ戦争を仕掛けて、他国に侵略をし、謀略による政権転覆を仕掛けてきた、許しがたい世界人民の敵であるということ。
　これが、世界人民に見えるようになってきたということだ。イスラエルのシオニストが、パレスチナ人、イスラム圏にたいしてジェノサイド、ホロコーストを行っている。イスラエルに巣くう偽ユダヤ人だ。この白人の狂人が地球支配者、グローバリストとして米国ネオコンを支配している。同じこのヤツらのネオナチがウクライナを支配して、旧共産圏ロシアと戦っている。
　つまり、グローバリスト、シオニスト、ネオナチ、ネオコンとは地球支配者そのものだ。ヤツらがおこなっていることには、人間性を否定し、人類を５億人程度のロボット奴隷にするもので、悪魔の思想そのものである。だが、多くの一般人はマインドコントロールにより、色眼鏡をかけさせられている。黒を白く見えさすので、悪魔の思想が正しく見え、人民の思想が黒に見える。
　これに気づいたグローバルサウス、BRICS陣営は、国連でイスラエルと米国に反旗を翻した。大多数の国々が、イスラエルと米国にジェノサイド、ホロコーストの中止を決めた。数の上でも、GDPの大きさからも、もはや反米、反イスラエルの陣営が大きく上回っている。
　自由と民主主義、権利をかかげている米国、イスラエルの支持者はもはやごく少数となって世界で孤立しているのだ、という現実を直視する時代になっている。

　2024年は米国大統領選挙が実施される年だ。選挙の動向を見れば米国の現在の実態がよくわかる。
　昨年暮れにコロンビア州とメーン州で「トランプを州の候補者リストに挙げない」という州の高裁がでた。当然トランプ派では控訴したが、連邦高裁での判決で決まる。というより、２州の判決は破棄されるに決まっている。
　この事態は何を意味しているか。それは米国の法が機能を失い、表の政権であるバイデン民主党の単なる政治の道具にされていることである。
　バイデン民主党とは、すなわち地球支配者の体現者だ。第一子分の米政界に、歴史的な穴をあけたトランプを再選させないということを、至上の課題にしている。2020年選挙では醜い不正を重ねて、数千万票をバイデン票に上乗せしてバイデンを勝たせた。実態は全州でトランプが勝っていた。
　1916年のトランプの当選はヤツらの油断だった。圧倒的多数でヒラリーが勝つシナリオだった。だが、不正が追い付かずにトランプに政権を渡した。まるで1917年のロシア革命だった。せっかく、不正であってもトランプを追放したのに、2024年にトランプを勝たせてしまったら、米国という足元にあいた穴はふさぐことができなくなる。そのために、トランプ暗殺を含んで、何をしてでも再選阻止をするという決意をしているのがヤツらだ。つまり、意図が邪悪すぎる。そのために、法治国家で法を政権の具にしてしまっている。
　トランプに対して攻撃の根拠にしたのは、J6といわれる1月6日事件だ。トランプが演説で「米議事堂への支持者のなだれ込みをあおった」という虚偽の事件だ。これは当日に大々的にマスメディアを通じて世界に配信されたことから、世界の多くの人たちは「事実」だと頭に植え付けられた。その証拠として2000人近くが現在逮捕投獄されている。
　だが、その後に国会での公聴会がおこなわれて、当局が渋っていた当日の監視カメラ映像が公開され、すべては民主党政権とFBIとCIAらによる策動だったことが分かった。この連中と組んださまざまな組織が、計画的、意図的に乱入したことが、関係者と動いた人員のほとんどが明らかになっている。
　トランプ弾劾が国会に出されたが、ヤツらの提出した証拠が嘘であったために、弾劾は否決された。つまり、国会という弾劾裁判で、国会襲撃事件はヤツらの策動であり、トランプは無実という当然の結論に達している。
　だが、法を法と思っていない地球支配者はトランプを国家反逆者にでっちあげるために、あきらめない。多くの州で「トランプの名前を候補者から消す」裁判を起こした。無罪は百も承知で起こした。いくつかの州では即刻棄却された。いくつかの州ではまだ審議している。深刻なのは、ソロスらがカネで判事を買収してやらせているから厄介なのだ。
　「権力にしがみつくトランプ」とマスメディアは報じる。マスメディア信者は「トランプならあり得る」ように思う。だが、こうした裁判が報じられるたびに、米国でのトランプ支持が増えているのだ。マスメディア信者は、その理由が分からない。だが、話は簡単だ。
　米国では多くの人がまずマスメディアを信頼していない。そしてSNSで民主党、FBI、CIAらがやってきたことを承知している。こいつらが、証拠もないのに、法を無視してまでもトランプ落としをまたやっている。それほどヤツらがトランプを憎むのであれば、トランプは本物だと、確信を強めているのだ。
　1916選挙でトランプが勝った時に、ヤツらがトランプを犯罪者にするために、ロシア疑惑をでっちあげた前例がある。まったくの白から多くの証拠を作文して「黒」にしようとした。FBIの一人の高官が出てきて、51名の「証人」が顔をそろえて、証拠に信ぴょう性を持たせようとした。ところが、後日の公聴会や国会での追及で、すべて民主党と謀略機関の作文であったことがバレた。
　マスメディアでは後に明らかになった真実は報じないが、裁判所や公聴会に出てなくても、SNS共有で真実は知られてしまった。だから、ヤツらがトランプ攻撃をすればするほど、ヤツらの悪事がばらされ、トランプの人気があがる。
　共和党候補者でもはやトランプのダントツの人気を動かすものはいない。4人に3人が支持している。それに比べバイデンの人気のなさは、日本の岸田と同じだ。地球支配者はこれからも多くのでっち上げをしてくるだろうが、トランプ人気の上昇は止められない。だから、不正まみれの劇場のような大統領選挙は必要があるのか、という疑問まで起こっている。
　バイデン政権の自滅も目前と言っていい状況だからだ。国内が完全に分断状態にあり、トランプ派かヤツら派かが「緊急事態」を宣言して、いずれかの派の軍事政権を表にだし、選挙を中止するという可能性が高まっているのが、実状だ。

　「いま米国では何か危険なことが起きている」「我が国の民主主義の基本的な信条を共有しない過激派運動、すなわちMAGA（米国を再び偉大に＝トランプ氏の政治運動のスローガン）運動だ」「今日の共和党はMAGAを掲げる共和党の過激主義者によって突き動かされ、脅されている」「彼らの過激な政策が実施されれば、我々の知る米国民主主義の制度は根底から変化するだろう」。
　これがバイデン民主党の来たるべき2024選挙でトランプに対する反対主張だ。
　トランプはMAGAという過激思想で共和党を脅迫している。MAGA政策が実施されれば、米民主主義は根底から覆る、というのだが、あまりにも陳腐な論法に呆れる。MAGAは過激でも何でもない。要は地球失敗者のグローバリズムに真っ向から対抗していることで、これが認められないというだけなのだ。
　地球一元支配の環をヤツらの足元でトランプが破ることが、許しえないのだ。グローバリズム、シオニズム、ネオナチ、ネオコンというヤツらの根幹思想、悪魔の思考が拒否されようとしていることが、認められない。
　世界人民からしてみれば、グローバリズム、シオニズム、ネオナチ、ネオコンというヤツらの行為が、歴史的にも現在も混乱の主因であり、これから離れる以外に、人民の平和、権利、自由はない。
　2024大統領選挙は地球支配者という世界人民の主敵に対して、NO（ノー）を突き付け、ヤツらに打撃を与え、人民自らの道を歩もうとするのか否かを問うイベントになる。世界中で、ヤツらの思考、すなわちグローバリズム、シオニズム、ネオナチ、ネオコンを放逐する決意をかためること。各々が、その立場に立つことを、歴史は求めている。