◆地球支配者がなした不法選挙を、白として、ゼロから犯罪（黒）を作り上げるJ.スミスの「敏腕」ぶり

　8月1日「トランプ3度目の起訴」のニュースが世界を駆け回った。
　朝日新聞は4面にわたって関連記事を書いている。
　敏腕検事と噂のJ.スミスが提出した「2020結果を覆そうとした」との調査書を受け付け、ワシントンＤＣ連邦大陪審が起訴した。昨年の中間選挙で下院がまだ民主党主導だったときに、J6（1月6日事件）について特別調査委員会を立ち上げ、800ページも及ぶ報告書を作っている。だが、結局トランプの犯罪は指摘できなかった。
　現在下院の調査委員会で、バイデン・ファミリーに関する国家反逆罪に関する調査で、すでに後がないほどまでの窮地に経たされているバイデン政権が、出してきたのが今回の起訴だ。
　「米国を詐取するための共謀」「公的手続きを妨害するための共謀」「公的手続きの妨害および妨害未遂」「権利に対する共謀」という4つの連邦罪だとする内容だ。トランプに対する4つの用意した罪状のうち、すでに起訴済みのとの累計78の重罪、561年の懲役になる。
　トランプは直ちに反論した。「すべて無罪だ。私が大統領候補でなければ起こらなかったことだ。バイデンと彼の家族は、外国からの賄賂を含む何百万ドルものカネを盗んでいる。不公平な議会、不公平な裁判官、売国は衰退した国家となっている」「私の当選を確実にするためには、あと1つの起訴が必要だ。腐敗し、不正に操作され、盗まれた選挙に異議を唱えた罪で逮捕されるため、私はワシントンDCに行く。アメリカを偉大な国に再生する」。

　FOXニュース番組で話題があった。出演したゲストはM.レインというフォード政権時代から保守派の人。彼が今回の起訴の本質を語っている。
　「J.スミス検察官は苦肉にKKK法を持ってきたそのお粗末さ、よくもこんな法を持ち出して起訴できたものだ。くだらないの一語につきる」。
　「J.スミスはトランプ起訴について言っている。J6で、トランプは周囲から投票結果は正しかったと聞かされて、その真実を承知していた。にもかかわらず、不正選挙だ、票は盗まれた、改ざんされたと、虚偽の話を聴衆に告げて、反乱を煽った」と。
　合衆国には、合衆国政府を転覆させたり、鎮圧したり、力ずくで破壊したり、戦争を仕掛けたりするのに対する「扇動的陰謀罪」合衆国憲法第18条2384項がある。また、反乱を起こしたというのであれば、刑法2383条「反乱罪」がすでにある。
　なぜ、これらが起訴状に入っていないのか？　トランプはその罪を犯していないからだ。
　では、彼はいったい、何の罪に問われているのか。ワシントン・ポストが「トランプはKKKの暴力を訴追するために使用された公民刑法（1870施行合衆国法典第18編第241条KKK法）にもとづき起訴された」といっている。1870年、異人種間カップルを石などで襲撃した白人。作った十字架などを非白人系の家の前で燃やすように2人に指示したKKK団員を起訴した際の刑法を持ち出してきた。めんどうにも、これをトランプにあてはめたというのだ。
　反乱や扇動に対する刑法があるのに、調べてもその事実がなかったからそれを使えなかった。つまり、トランプを反乱や扇動の罪にはめられなかったのだ」。
　明解である。

　このニュースを見なくても、大方の米国人はすでにことの真実を知っている。欧米日のマスメディアが地球支配者の手先であることから、知らせないだけだからだ。
　「トランプが深刻な罪を犯した」と考える人は共和党内では13％。大統領候補としての支持は現在トランプが圧倒している。朝日は「トランプへの支持は揺らぐどころか強まっており、今回の起訴でも政治的な打撃を受けるとは限らない」と書いている。
　マスメディア信者にはこの意味が理解できるだろうか。

　スミスは「バイデンの正当な勝利をトランプは知っていた」という。
　欧米日のマスメディアは、大統領選挙という一大エベントの「誰が当選したか」という結果の報道を異常な熱を入れて扱う。
　確かに結果は大事だ。バイデンは過去に例がない8100万票を得た。トランプも実は前回の当選を大きく上回る7400万票を得ている。この票への素朴な疑問が、どこからも追及されていない。調べると米国の連邦選挙委員会なるものそのものが、統計に使える実用的な年代の数字を発表していない（日本からネットで調べた限り。日本のマスメディアも当然扱っていない）。
　日本の選挙であれば、有権者数、投票者数、投票率はほぼ常に明快だ。もちろん、不正か所はあるだろうが。
　当サイト2020.12.24の記事を再度紹介する。
　【米国の人口は3億2700万人で、今回の登録有権者数は2億1380万人。投票率は66.2％。すると投票者数は1億4150万人となる。バイデン派も公式に認めるトランプ票はおよそ7400万票。ちなみにバイデンの票は8100万票。
　総投票数14150－トランプ票7400＝6750。バイデン票8100－6753＝1350となり、無効票とか他候補への票を無視しても、バイデンは約1350万票を水増ししていたことになる。
　さもなくば、7400＋8100＝15500、15500÷14150＝1.095、つまり今年の選挙の投票率は109％だったことになる。細かい数字はどうでも、投票率100％超えはおかしい】。
　2020年11月9日の記事。【まだ未開票がある段階で、ネバダ州125%、ペンシルバニア州109％、ミネソタ州107％、ノースカロライナ州106％、ウィスコンシン州105％、ミシガン州105％、アリゾナ州101％】
　このようなのが2020年の大統領選挙だったのだ。「民主主義をほこる法治国家」、日本の宗主国米国の姿だ。属国日本では考えられないことが起こっているのに、マスメディアによって、脳が事実に気付かないようにされている。

　2020年の米大統領選挙は、不正のてんこ盛りだった。マスメディアは報じないものの、現場から連日SNSなどで映像・写真入りで不正の事実が報じられて、米国では多くの人が流れを知っていた。
　そうした中から確定的な証拠を根拠にして、多数の裁判が起こされた。だが、多くは門前払い、たらい回しにあった。議会でも特別委員会が作られて、報告書があがった。先に紹介したのは、バイデン側がトランプの犯罪を追及するものだったが、逆に政権側の選挙犯罪を暴こうとする委員会もあった。
　あがってきた、そこでの注目の報告書は「ナバロ報告書」である。これをリアルタイムで追ってきたものにしてみれば、大変な不正の事実が詳細に書かれていて、衝撃を受けたはずだ。もう1件は「ラトクリフ報告書」だ。選挙に対する外国勢力からの影響はどうだったのか、というテーマをあつかったものだったが、テキサス州が他の6州を訴えるというとんでもない事件に及ぶ。
　だが、これらは、バイデン政権側の強行な拒否にあう。報告書は受け付けられずに、裁判は門前払いになる。歴史に残る事件が続くのだが、マスメディアの口づぐみによって、一般には知られない。
　2022年の中間選挙で、共和党が下院の多数を得ると、議会で2020年の不正選挙についての追及が開始されている。いくつものの特別委員会が作られている。大きくは、2020年問題、つまり不正選挙における政治犯罪。バイデン・ファミリーの国家反逆行為の追及である。

　2020年の選挙問題における「トランプの犯罪」などという、地球支配者側＝バイデン政権側の起訴をあざわらう根拠は、何と言っても本当の事実だ。それは、バイデン政権が受け取りを拒否した先の「ナバロ報告書」と「ラトクリフ報告書」という国家公文書にしっかり残されている。
　その内容を、まとめて、書籍にして出版されている。ビジネス社刊「公文書が明かすアメリカの巨悪」（渡辺惣樹編著）（2021年刊）である。
　これを読んだら、地球支配者側＝バイデン側の主張のすべてが虚偽であることがわかる。つまり、逆に、トランプ側が普通に真実だと思っていることこそが、本当だと。
　地球支配者側は「投票箱を不正票で溢れさせるStuff the Ballot Box」をスローガンにして実行した。「想像を絶する欺瞞The Art of The Steal」を実現した。どんな手を使ってでも、トランプを敗者にするという結果ありきの選挙戦だったのだ。
　だから、地球支配者の子分であるバイデン政権、その執行機関であるCIA、FBI、警察、司法省、マスメディアは完全一体で行動した。
　ちなみに、この書籍でしっかり指摘していることがある。それはCOVID-19という世界的パンデミックを「抜け目なく」不正選挙に利用したことを指摘している。新型コロナウイルス戦争は、トランプ再選を阻止するためにヤツらが起こしたのだと、この「正義を求める人々へのメッセージ」で主張してきたことと重なる。
　新型コロナは今までにない感染力と致死率を誇るので、郵便投票を訴え、結果事前投票と郵便投票で、1億を超える投票を得たと「誇った」。総投票数1億4150万票のうち？　バカな、と思うが、それを実現したのが郵便投票であり、パンデミック騒動だ。

　地球支配者が、現在もっとも世界で憎々しげに敵対をあらわにしているそのトップはトランプなのだが、その理由を考えたことがあるだろうか。そこに、現代の世界支配の真実のカギがある。
　地球支配者は、９１１(2001年）を世界支配の「行動」の歴史のスタート点として決めた。これを皮切りに、容赦なく、露骨に地球一元支配の完成に向けて突っ走ってきた。
　地球全体をいくつかの政治経済ブロックに分けて、いずれもが常に力の争いをしているように見せかけて、J.オーエルが「１９８４」で描いた社会を実現する気だ。人口を5億人程度の、政権に無抵抗で、命令されたことに従って労働するだけの社会。
　そのために、現在ヤツらのプランに従う気のない旧共産圏のロシアや中国、そして中東イスラム圏の国々。ここを封殺、抹殺する。というのが、現在のヤツらの狂気である。
　その根拠地がウクライナ。生物兵器、ペドフェリア、人身売買、臓器売買、マネーロンダリングの基地にした。ロシアに向けたミサイル基地にしようと配備を完成直前まで準備した。この悪魔の計画を周知していたプーチンが、特別軍事作戦を展開してウクライナに侵攻した。これが2年前だ。
　地球支配者は、被支配者である世界人民に対して、コロナ・パンデミック・テストをしている。それは世界人民はどう行動するかだ。世界中に配置されたヤツらの子分である政治屋は、忠実に命令に従い、その国の住民も従った。つまり、この試験の結果は、ヤツら自称世界支配者が、何か目標をもって命令すれば、多くの世界中の人びとは「いうことをきく」に違いない、という結果をえたのだ。
　2020年の大統領選挙も、同じような事件の一つであった。「どんな手をつかってでもトランプの再選は許さない」という意志は、貫徹できるという手ごたえを得たのだ。
　ヤツらにとって、トランプは、旧共産圏や中東イスラム圏という目障りな国々と同レベルの、許しがたい人物だ。それは、百年前のロシア革命の問題と同じことが、自分の第一子分である米国の、まさに米国で「人民革命」が起こる芽になるかもしれない危険要素を持っているからである。
　百年前、まだ資本主義が帝国主義になり始めていた歴史的な時期だが、うっかりしたスキを、革命の申し子のようなレーニンに突かれて、支配の一角に穴をあけられたという苦い経験がある。何千年来の計画がこれで、大きく邪魔され、計画の達成が一世紀も遅れた。
　2016年、米国で泡まつ候補と侮っていたトランプに、圧倒的勝利が目前だったヒラリーが負ける失態を経験した。米国の一般の人びとを、長期にわたって、現実など目に目に入らない世界、つまりスポーツ、ハリウッド、セックスの夢の世界、マスメディアが流すのをそのまま現実だと思う仮想の世界、米国人は世界のエリート、カネとモノに溢れる理想の社会にいると、マインドコントロールしてきた。
　そのはずなのに、トランプは、人民のリアルな現実に気づかせ、支配しているのはDSだと説き、真実に気付いた人民の声を背景に当選してしまった。百年前と同じことが、この第一子分の米国で繰り返されるのか、と怒り心頭した。このまま、手を尽くさなければ、ロシア革命の再発になりかねない。ヤツらが、トランプを許さない根拠はここにある。

　ヤツらの目論見は実は間違っているし、狂っているし、計画と見通しに根本的な矛盾がある。ヤツらはそれは理解できない。ヤツらの思考の持つ最大で決定的な欠陥だ。
　第一ヤツらのいうように、地球はヤツらの思い通りに動いてているようで、動いていない。人民がいくらマインドコントロールされていようとも、たとえカネや武器には及ばなくても、言いなりにはならない。それは、歴史的に数々の人民の抵抗の事実に表れている。
　トランプの大統領当選という事実は、人民から見れば、教訓に溢れる歴史的な大事件なのだ。
　第二に、世界人口を5億人程度にするという間引きも成功しない。数億人が常に食糧危機に瀕しているという。北朝鮮などは軍事費にカネが費やされて、今日明日にも続々死に瀕しているという。ウソだ。そんな与太話を聞いてから、すでに何十年にもなるが、実際にそれで亡くなったという話は一度もない。
　第三位、ヤツらはグレート・リセットと称するアジェンダをいくつも立てて、これがすぐにでも実現するものと、ぐいぐいと各国の政治屋に命令を放っている。
　日本を見れば笑止の毎日だ。一元管理に欠かせないマイナンバーを巨額を投じて押し勧めているが無茶だ。スマート・シティを明日にでも実現しそうにいうが、すこしも進まない。ヤツらは量子コンピュータを持っていて何でも素早くできると勘違いしているかもしれない（実際は不明）が、現実はいまだ古いコンピュータを駆使していて、何も追いついていない。
　AIだ、チャットGPTと話題だけは流すが、そこは虚偽の世界だ。人民は突きつけられると、本能的に目の前の現実に目を向けても、虚偽には近づかない。
　国連だ、WEFだと世界機構を前面に出し、そこに権威を張り付けてえばる。だが、世界人民は、それに権威を感じていない。ヘリコプター人事で来た幹部を部下がたやすく信じないのと同じだ。
　第四に、歴史的な教訓を得ていない。ヤツらは自分がエリートだとうぬぼれているせいで、正確な反省ができない。これもヤツらの致命的な性分だ。
　９１１以来、イラクに大量破壊兵器があるとして、侵略して潰しにかかったが、それは根拠がウソだった。もちろん、ウソは承知でやった。ヤツらが侵略をするときに、常に嘘で始める。ヤツら以外、つまり地球支配者以外には戦争の意図はないので、侵略も必要がない。問題は、ヤツらはすでに世に知られてた手（ベトナム戦争時にトンキン湾事件を理由にしたがウソだったような）を、バカの一つ覚えのように使うことである。
　アフガニスタン侵攻、リビア侵攻等々、理由を同じようにでっち上げ、ウソを根拠に侵略して、人民を殺害する犯罪を続けてきた。同時に米国の軍人の多数の犠牲も出した。
　それを「自由と正義を守るため」「人権を守るため」と称してやったのだが、すべて例外なく根拠は嘘で、実際には野蛮な侵略で、人民には何の利益をもたらさない戦争だった。何のことはない、地球支配者の邪悪な地球一元支配の戦術だった。それに、米国民はもちろん、全世界の人民が騙されてきた。
　戦後、特に９１１以降の米国の行動は、世界的にも米国内においても、一貫して、地球支配者の邪悪な欲望にもとづくものだった。逆に言えば、これさえなければ、世界は平和であった。
　「自由と正義を守るため」「人権を守るため」と米国人民、世界人民を騙してきたことが、トランプの登場で、知られてしまったのが事実だ。
　地球支配者の９１１以降の行動は、ヤツらの目標が達成に近づいたどころか、逆にヤツらの反人民的な邪悪な計画を知ってしまう人民が増加した。これがヤツらには理解できない。

　ロシア革命とトランプ登場は確かに一直線ではない。トランプを支持したMAGA勢力は米国人民であるには違いないが、階級的、革命的意図をもつ組織ではない。地球支配者が、己の邪悪な目的のために、米国や各国の法治国家建前としての憲法や立国の精神を打ち壊してきたが、それに対する反対勢力だ。
　地球支配者は米国では合衆国憲法を作った。己は人民を支配する道具として作った憲法だが、人民は憲法の精神を誇りに思い、国として団結する象徴になった。日本も同じように、戦後日本国憲法ができた。戦争を全面的に否定する画期的な内容だった。それは支配する側が、これなら敗戦国日本の人民が団結する旗印に掲げられるものと考えた。日本のカイライ政治屋が徐々にヤツらの指令を受けて戦争に加担していくなかで、憲法の精神を踏みにじる。それを見て、戦争放棄の憲法を守れという勢力ができる。
　つまり、支配する側と人民側では、憲法に対する視点が真逆になる。民主主義革命はこうして起こる。米国では破壊されつくした現実を冷静に見て、合衆国、共和国が創立された精神を取り戻そう。そのためには、破壊をしたヤツら（ＤＳ）を一掃するしかないということに行き着いた。
　その視点、立場を、正面から打ち出したのがトランプだった。
　つまり、ヤツらに破壊された米国社会で犠牲になった人民が、無意識に感じていたことを、一部のまじめで真摯なインテリゲンチャ―が論理化した。トランプはその勢力から押されて前面に立った。
　米国の人民が、職場で、地域で、ここで提唱しているような協議会ができて、そうした組織が意識的に動いているというところには、まだいっていない。
　ゆえに、仮にトランプが米国の大統領になり、ＤＳに大きな打撃を与えたとしても、民主主義革命の前進であり、本来の意味での人民革命とはいえない。政治経済界でのエリートグループの、一方の勢力が主導権を得たに過ぎない。だが、ヤツらによる地球支配にたいして、巨大なボディ・ブローを与えるという点で、歴史的な人民の意識の改革の経験となる。
　階級的、革命的党がソ連の自己瓦解を経験して、どん底にある状態では、やむを得ない現象だ。真の人民の革命的な闘争は、党が外から目的意識的に、闘争する人民に対して「階級的、革命的意識」を注入しない限り実現しないからである。

　米国では現在ペンタゴン特別委員会の一女性ヘイズが、テレビ番組で話したことが話題になっている。トランプ訴訟問題の核心に迫る。
　米国はすでに財政的に破産した国家である。バイデンは合法的に選ばれた大統領ではない。政治的にも米軍による臨時軍政下にある。2020選挙ではトランプが圧倒的勝利をした。先に発足した宇宙軍がＤＳの不正工作をするのを承知で、すべての投票を掌握している。正規の投票用紙には特殊なタグをつけている。あふれる偽票は分かっている。トランプは大統領令EO13848に署名している。米国の政権はこの大統領令のもとにある。トランプの勝利は明確だが、公的に戒厳令を敷いて国家反逆的な行動をしたＤＳと手先を摘発する道は取らなかった。
　決定的な事は、米国人の多くがトランプに投票はしたものの、それにもかかわらず、ＤＳの意図を代弁して言いふらすマスメディアの言うことを信じるものが多かったことだ。仮に戒厳令下でトランプ政権が強行しても、マスメディア信者の信念が変わらない状態では、政権維持が困難で新たな深刻な危機が人民を苦しめることになりかねない。これを避けるために、バイデンを表の飾りにして、米国民と世界の人びとを、実際の政治の流れを経験させて、真実を理解させて、2024年の大統領選挙で「合法的」に再度政権に着く道をとることにした。
　巷で言われる「陰謀論」は真実だ。と、このように発言したのだ。

　これでもわかるように、人民権力思考からすれば、トランプ政権の実現であっても、もろ手をあげて期待するということとは異なる。だが、その理由は階級的、革命的勢力の弱体に起因する。百パーセントを求めてはならない。しかし、決定的な事は、トランプを支持する背景に、巨大な人民の地球支配者に対するエネルギーがうごめいているということだ。トランプが勝つということは、世界人民の主敵である地球支配者に、大きな打撃をくらわすということだ。だから、この動きに注目し、支持するのである。

　　●世界人民の主敵
　　　①国際金融資本とグローバル企業
　　　②王制特権階級
　　　③バチカンと一神教原理主義
　　　④帝国軍と諜報機関
　　　⑤マスメディア
　　　⑥各国カイライ政権

　　●人民生活と思考の５原則
　　　①人に迷惑をかけない
　　　②カネとモノ、利権のとりこにならない
　　　③地球と未来に負荷をかけない
　　　④戦争の根絶、安寧な生活
　　　⑤人間としての誇りと尊厳