現在の内外情勢は地球支配者が一元支配を完成させるための、最後の仕上げに入っている時期だと繰り返し述べてきた。
　人民から見て、人間の発想とは異なる課題が、次つぎと投げかけられ、すべては一直線で社会の破壊に走っている。それをマスメディアが、人類の当然行き着く歴史の流れだとして、連日報じる。
　一言でいえば、グローバリズム礼賛キャンペーンである。
　地球を支配している連中の、現在の表の世界的窓口は国連（UN）、WEF（世界経済フォーラム）だ。
　ここが各国の主権などおかまいなしに、COVID-19での医療パニックを起こして、各国に命令する。
　ウクライナ戦争はロシア、プーチン憎しを宣伝し「ウクライナ支援」を叫び各国にカネと武器の支援を呼びかける。
　今年年頭からチャットGPTという人口AIを、連日大きな時間と幅をとって、宣伝と論議を展開して混乱を日常に持ち込んでいる。
　アジェンダ2030とか勝手に決めて、SDGs持続可能なエネルギー政策としてエコだ、グリーンだと呼びかける。少数者への差別禁止ともっともらしい言葉で、SDBTとか唱えて幼児性愛、自称「女」を一般化しようとしている。
　はっきり言わずとも、人民の生活にとって緊急でも何でもない「人権・差別」を語った戯言だ。それを、さも必須で緊急といって騒ぎ続けるのだから、そこには悪意がある。これが、カイライ政治屋とマスメディアの現在の動きだ。
　前回テーマにした「難民・移民問題」も同じ線上の問題だ。カイライ政治屋どもは外国人の在留条件をゆるめ、権利を拡大する法を通した。国際貢献だと吹聴する。しかし、現実には奴隷制度をより巧妙に奴隷正当化したにすぎない。

　関連して映画２つを紹介した。外国人技能実習制度をあつかった「縁の下のイミグレ」と、消費税増税をあつかった「君たちはまだ長いトンネルの中」。
　いずれも、グローバリズムの大波の矛盾、人民抑圧と破壊政策に対する、日本での一般大衆の自然発生的な抵抗と戦いを取り上げている。表現の自由が厳しく制限されている「民主主義と自由」の国、日本では勇気ある活動である。映画提起している抵抗の戦いも、人民の感情として、多くの人が賛同するだろう。

　ここで改めて、日本を含む各国での闘いの様相を振り返ってみる。そこには、実に深刻な課題がある。
　「君たちはまだ長いトンネルの中」（現在特別にyutobeで鑑賞できる）では、女子高校生が、授業で、先生を目の前にして、堂々と自分の考えを提起する。頭ごなしに「やめろ」とどなる先生が、彼女の話しを聞いてまっとうな反論ができない。
　少年たちがあこがれるロボット英雄戦士の俳優が与党の議員になる。先輩議員の完全な子分で、自分の意見など発言できる状況にない。それがテレビの生番組で、先輩の制御を無視して、まっとうな意見を述べる、といった漫画の世界だ。
　彼女や彼らは、少数だが、与党政策推進派からの尋常でない圧力を体験するが、同時に視聴者やネットでは同調者から賛同の声も得られる。
　確かに、まっとうな意見を持つものが多数を構成して、議会で多くの議員を得れば、このような理不尽な政策は無くなるのではないかという路線が見える。これは、製作側の意図でもある。だが、これが自然発生的な抵抗運動の限界でもある。
　自然発生的な抵抗運動が、成功に至らないのには、ちゃんとした理論的な理由がある。
　それは、よさそうに見えても、改良、改善の戦いであり、経済闘争であるからだ。もともと発生した根本的原因は、成功しても排斥されておらず、再び起こるからだ。一時的に負けた側は、より巧妙な作戦立てて反撃してくるのは目に見えているからだ。
　ネットやテレビ視聴者の支持は一定数にはなっても、多数の「力」にはならない。
　理由１は、ネットやテレビを支配しているものが、与党政権と一体であり、一線を越えると強力な検閲（現実に、新聞テレビ、出版、ネットでなされている）があり、ヤツらのネットワークの網で容易に手足がもぎ取られる。生活や生命まで危険にさらされる。
　理由２は、仮に議員を出すまでの野党勢力を作ったとしても、地球支配者と与党のカイライ政治屋が作ってきたがんじがらめの権力維持システムが、野党を拒む。かつて、社会党や民主党が自公に変わって政権に着いたことがあった。
　結果、何かできたか。実績も上げられずに、いつのまにか野党少数派に転落した。安倍が言った「魔の民主党政権下の悪政」と。
　理由３は、これが最も深刻な問題。それは、カイライ政治屋が次つぎと仕掛ける圧政、無法政策によって、各所に自然発生的な抵抗運動が起こる。それぞれの活動体は、他の戦いに連帯を訴えるのだが、これが実現しない。
　議会主義の共産党が野党との共闘を訴えるが、一時的には一部で成立しても、それまでだ。長続きはしない。「憎しみあい」まで起こる始末だ。政党間に限らない。活動体同士が、連携と共闘を心底求めていない。
　訳は、実は一般大衆の間にでき上っている「マインド」にある。同情の余地はあるが、かかわりたくない。極端に言えば、つるむのが嫌いなのだ。首を突っ込めば面倒に巻き込まれる。
　活動にかかわることが、誰かに利用される、反社会運動とみられる、集まるのは良くない、などという「マインド」だ。近年は、井戸端会議すらはばかわれる。放課後、就業後の仲間の自然な集まりはなくなった。企業の旅行も今はない。個人情報保護法などという悪法が法的縛りを書けている。
　日本人民を世界が「魂を抜かれた、従順なロボット」と揶揄されているが、本質は現在世界人民が陥っている病なのだ。
　人民の中に、この「マインド」が植え付けられているような状態では、運動は常に力にならない。ばらばらだ。当然途中で挫折する。
　「今だけ、カネだけ、自分だけ」という三ない思考は、権力者の支配維持に十分過ぎるほどの貢献をしている。他人、仲間、周囲の人びととのつながり、認識の共有を大事にする思考が消えた。人間同士が社会的な結合をもつことをやめ、自分、個人という殻に閉じこもるようになった。
　付き合いは「必要最小限」となった。社会的な課題にたいして、各所で抗議や活動が生まれる。だが、明日は我が身と知っていても、対岸の、自分ではかかわりのないこととする風潮が支配しているのだ。
　個々の抗議や活動は、自分とは別のところで、解決してほしいと願っているのだ。
　これこそが、ソ連の自己瓦解で動揺した世界人民にたいして、追い打ち的にヤツらが意図して仕掛けた思考攻撃の果実だ。
　世界の自然発生的な抵抗運動が陥っている、停滞の理由はここにある。停滞だけならまだしも、運動はそこに、階級的、革命的理論からの政策が持ち込まれないと、有り余るエネルギーは無政府主義となり、テロと暴動になる。
　ヤツらが、自然発生的な活動がテロと暴動に発展しかねないとして、関連づけて非難攻撃するのは、このような理由がある。

　日本も例外ではないのだが、世界的に爆発してさまざまな自然発生的な活動は、奇妙なもう一つの様相を示している。
　それは、かつての左翼が自分の立ち位置が分からなくなってきているということだ。
　つまり、地球支配者の世界人民への抑圧に対して、戦うのが左翼であった。それは、ソ連が存在した時代に、ソ連は労働者、人民と言う戦う勢力の「祖国」であり、精神的なよりどころであった。
　地球支配者側に立つものは、権力者としての自分の立ち位置、利権を守るがわとして「保守」を自任してきた。右翼だった。単純に権力側が保守で右翼、それと戦う人民側が「革新」「左翼」を、堂々と自認していた。
　祖国があり、その国の人民と連帯する世界中の人民の決意がみなぎっていた。だから、堂々と気迫をもって語れた。行動できた。自然発生的には必要な「依存心」でもあった。
　ところが、ソ連の自己瓦解で、革新・左翼は己の立ち位置に動揺した。革新の団結を推し進めるのが、果たして、正義であり人民の未来を切り開く、正道なのだろうかと。
　ソ連の自己瓦解をなしとげた地球支配者側は、今こそ実行するべきテーマだとして、徹底的な左翼の思想的な、イデオロギー的な、思考攻撃を展開した。
　人民の永久の利益を掲げることに心から核心がない連中は、たちまち転向した。自分で、革新・左翼を放棄したのだ。
　ソ連も含めた内外の活動家、思想家、革命家、人民に内部に、祖国と指導者への誤った「依存心」という外因論があった。レーニンの後継者スターリンという指導者への依存心があった。自分は何もしなくても、偉大な指導部が常に正しい方針を示してくれるから、大丈夫だと。
　スターリンは、敵が仕掛ける間断ない戦争の連続で、強制された戦時共産体制で生き抜いた。平和な政治体制はほんの一時だった。人民社会においては、平時は徹底した民主主義が実行される。すなわち、論議の自由、行動の統一だ。だが、戦時（緊急時）は自由な論時間が取れないことから、一時的に組織の上からの命令を優先させる体制をとる。
　下部は命令が下れば即行動することをしないと、戦争に勝てない。指導部は平時の論機で下部からの信頼を得る。上部の信頼が確立されていれば、命令がスムーズに機能する。ソ連の社会は革命闘争を成し遂げ、その後、敵と戦いながら社会主義建設を進める中で、指導部との信頼関係を作ってきた。そして、長い戦時体制に入る。
　だが、長い戦時体制は、組織にゆがみと誤解を発生させる。それは、下部は「常に正しい命令を出す指導部」へ言われた通りに従うのが「普通」であるという認識。上部は、一言下部に「命令すれば、下部組織は容易にうごくものだ」と。このご認識がソ連で常態化した。
　平時になっても、この誤った組織論は続いた。スターリン亡き後の指導部は、ソビエトを忘れた。革命の立ち位置を捨てた。修正主義と毛沢東から批判されても、自分たちが陥っている過ちに気が付かない。
　指導部は命令すれば下部機構は動くことに、上部は優越感、権益を手にした満足、安易で楽に国を動かせると堕落が増長する。緊急時でなく平時においても、このスタイルを用いるようになった。
　ロシア人民もある意味同罪だ。依存心という思考が蔓延し、人民が革命の主体であるという自分が捨ててはならない核心を見失ったのだ。だから、誤った指導部を浄化する戦いを起こせなかった。戦いの場はソビエトという、社会末端に至る最も民主主義的な協議会機構であったのだが、その活用を忘れたのだ。
　いかなる事態にあっても、ソビエトこそ革命の主役であったし、人民民主主義の土台であった。人民権力とはソビエトであったことを忘れて、革命政権の未来を、資本主義に求めてしまった。
　スターリンも毛沢東も、社会主義体制が陥ったこの過ちを解明して正すことをできずに世をさった。現代の人民に課題はゆだねられたのである。

　近年はヤツらにとって、思想、思考攻撃は仕上げの段階になってきている。
　連日、内外の活動を追ってみていると、かつての左翼運動を展開してきた側から、次のような主張を展開する。
　【マルクスやレーニンが提起したインターナショナルは、現在のディープ・ステートが主張するNWO（世界統一政府、新世界秩序の完成）と同じだ。ディープ・ステートの主張の内容は共産主義だ。
　ロシアは実は生きている。ソ連のままだ。ロシアと中国はしっかり共闘して、ディープ・ステートと組んで、国連、WEFなどを支配している。現在推し進めているグローバリズムは、インターナショナル＝共産主義の実現だ。
　マルクスはロスチャイルドと組んで「共産党宣言」書いて発表した（ほんとか？）。
　シュワブが中国政府のやり方を称賛しているのは「アジェンダ2030」やグレートリセットやNWOが全てソ連（マルクス、レーニン主義）時代の共産主義の新バージンであり中国がそのモデル国だからだ。
　国連、ＷＥＦ、他の世界的機関、金融機関のエリートが共産主義を愛してやまないかというと、共産主義＝非人間的＝悪魔主義だからだ。悪魔主義、悪魔崇拝者だから共産主義が好きなのは当たり前なのだ（共産主義は悪魔が好きだと？）。
　今岸田政権が政策として推し進めているのもまさに共産主義政策であり、増税＝国民から富を奪うは彼らの第一目標でしょう。そして財務省が共産主義機関であることは明らかだ（どこが？）。
　WEFの創設者であり世界統一政府のパペットであるクラウス・シュワブは、生粋の共産主義者或いはテクノ共産主義者だ。
　ボルシェビキ革命（1917年）を引き起こし、CCCP(ソビエト社会主義共和国連邦）を誕生させた闇の勢力が、中国にマルクス・レーニン主義の共産主義一党体制を確立させた。そして同じ闇の勢力がWEF、WHO、国連、ローマクラブ、CFR外交問題評議会、その他の創設に直接関わっている。これらの組織が、テクノ共産主義のグレートリセット・アジェンダ2030を実行している中心的存在だ】（カッコは筆者の追加）

　やや、長めの引用をしたが、恐れ入った主張だ。
　自分がかつて、インターナショナリスト、共産主義者、革命家であったことを、一切捨てて、革命の敵視者になり下がっている。
　皆がそうとは言わないが、立ち位置を失ったばかりか、自ら積極的な地球支配者の手先になり下がったのである。背教者カウツキーどころではない。
　この本質は、まさに地球支配者が革命思想叩きとして、総仕上げしたい内容であろう。
　現在の自然発生的な運動の流れが、このような思想で人民の思考を混乱させている。革命家なら、この現実を直視しなければならない。これを無視する限り、現代の社会運動の停滞を打破できない。
　打破できる活動方針は立てられない。
　前回（7月9日号の「正義を求める人々へのメッセージ」）で取り上げた、革命党の話題に関連して述べるならば、なおさらである。
　マルクス、レーニン、スターリンの革命闘争の解明を理論的に行ったという人物やその周囲の人たちが、理論だ、原則だといいつつ、現実の目の前の活動（経済的、改良的、自然発生的）を展開できないのは、この問題に踏み込んでいないからだ。
　この現場の現実から離れて「団結を」「共闘を」と言っても、言えば言うほど、大衆は実感として理解せず、離散してしまう。

　自然発生的な抵抗と活動は起こり続けている。だが、それが周囲の大衆から支持を得られない。連携共闘が成立しない。一部がテロ・暴徒と化す。
　この現実の理論的な解明は上記のとおりである。

　現在国際的に注目する、比較的団結した運動があるとすれば、トランプ派の人たちだ。2020年の再選選挙では表世界では耄碌バイデンが勝利した。アメリカKKをがっしり握っている地球支配者が、トランプが選挙で「勝った」のを許さなかったのだ。
　ドミニオン投票集計機を使い、およそ5000万票を上積みして選挙を盗んだ。トランプを支持していた米軍将軍・将校の多くがバイデン派に寝返って、表の米政府がようやく維持されている。
　使われていたホワイトハウスは現在空だ。映画スタジオが使われている。バイデンにエアフォース・ワンと核のボタンは移っていない。トランプは支持派米軍を背景に、大統領府をフロリダに移して、いまも精力的な裏での大統領の仕事をこなしている。米国は異常な二重政権下にある。
　選挙で負けた形のトランプは米軍の多数派を維持しておれば、即戒厳令を敷いて、ディープ・ステートを一掃する手に出るはずだった。だが、多数の裏切りにあって、2024年の大統領選挙で、ヤツらのインチキ工作を人民が許さない状態で、平和的に公然と再就任するという方針をとって、現在活動継続中だ。
　2020年の選挙で75～80%以上を投票で得たトランプの支持は強固だ。米国人民の多くがすでに、米国がディープ・ステートに乗っ取られている実態を認識しているということ。Make America Great AgainというMAGAに結集団結している。
　多くの半端さはあるが、注目するべきは、トランプがディープ・ステートと呼ぶところのグローバリズム、すなわち地球支配者を真正面から主敵と認定し、一掃すると第一のスローガンにしていることだ。
　理論的に説明はされていない。しかし、世界的な名あれから見て、明らかな反グローバリズムだ。地球支配者がむきになってグローバリズムを進めるなかにあって、MAGA運動は間違っていない。
　グローバリズムをすすめる、米国内のカイライ政治屋は、共和党、民主党を問わず、ネオコンであり、ナチだ。地球支配者が、国連やWEFで主張する政策を積極的に手を貸し、結果米国民の生活をガタガタにしてきた。
　それが下層であればあるほど、生きるか死ぬかの状態に落とし込められている。本能的に政治屋の本質を見抜き、トランプを声援しているのだ。
　このトランプの政策を理論ではなく、妄想的にバラ色の未来と結合したのがQアノンである。背後のシナリオについては、ハリウッドの映画よろしく、ドラマを作り上げられている。Qアノンが説くビジョンだ。
　過去に人気の大統領だったJFKを持ち出し、Jrがトランプの副大頭領として登場（飛行機事故で死んではいないとして）するという。行き過ぎでは、プレスリー、モンロー、ダイアナ、M.ジャクソンまで登場する。
　フリン将軍、リンウッド弁護士（今週弁護士の資格を返上した）といった側近だった名士が、JFK Jrと共にQの中心だとする（もちろん証拠などない）。
　そして彼らは人民に言う。2024年の選挙では必ず勝つ。勝って再度大統領に就けば、すべては解決する。それまで、支持しながら、待て！とという。
　ストーリーは良くできていて、おもしろい。実際に、トランプ派の裁判官や軍隊は各所で成果を上げている。
　耄碌バイデンが家族で行っている、数々の政治重犯罪のかずかずを次つぎと暴露し、裁判でも一部は勝利している。マスメディアが報じないので、欧米日の一般の目には触れないが、ネットの世界では毎日真実の情報は飛び交っている。
　だから、トランプ派の2024選挙に向けて圧倒的な優勢で進んでいるのは間違いない。
　トランプ派が人民に向かって「心して待つだけでいい」というのは、階級闘争、革命闘争の視点から見たら間違っているのは、言うまでもない。
　そこに、人民主体が語られていないからだ。本来的に、トランプ派が勝利を収めるとしたら、背後で、広範な人民主体の活動があるからこそである。
　人民の視点からすれば、トランプ派を導いているのは一握りの「エリート集団」ではないのか。彼らが示す道しるべにそって、ハイハイと言って、人民は信じて、ただついていけばいいのか、ということだ。
　本来は逆でなければならない。
　だが、前項までで述べたように、人民闘争の主体のなかから、意気込みはあっても、主体的な政策が打ち立てられない世界的な傾向の中で、トランプ派のQの主張になびく以外にないというのが真実なのだ。
　米国では階級的、革命的党は以前から育たなかった。日本で野坂参三やスパイMこと松村が党の中枢に権力側から送り込まれたように、地球支配者は、第一子分の米国内に革命党が生まれるのは許さなかったのだ。
　それでも、現在米国人民は、世界人民の主敵である地球支配者を正面から、打ち倒す敵と認定して戦っている。この戦いは例え多くの至らない問題をかかえていようとも、世界人民は支持して戦うことだ。この戦いの中に真実がある。
　闘いの中で生まれる理不尽と、受け止める成果や敗北の中に、革命に大事な芽がみつかる。至らなさを自覚するなかで、人民の基本的成果が得られる。
　ウクライナとは別の意味で、地球支配者と真正面から戦っているのが米国の人民。矛盾が各所で吹き出し、爆発している。ここに階級的、革命的理論が外から注入されれば、人民はさらに覚醒して革命党を手にするだろう。

　　●世界人民の主敵
　　　①国際金融資本とグローバル企業
　　　②王制特権階級
　　　③バチカンと一神教原理主義
　　　④帝国軍と諜報機関
　　　⑤マスメディア
　　　⑥各国カイライ政権

　　●人民生活と思考の５原則
　　　①人に迷惑をかけない
　　　②カネとモノ、利権のとりこにならない
　　　③地球と未来に負荷をかけない
　　　④戦争の根絶、安寧な生活
　　　⑤人間としての誇りと尊厳