この５月G7なるものが広島で開催された。同時期にはビルダーバーグ会議がポルトガルのリスボンで開催された。また、中国ロシアが中心の勢力が国際会議を開催した。
　G7にはゼレンスキーも急遽参入した。岸田は開催国として核の犠牲になった広島を開催地として選び「戦争と核の廃絶に向けて」というきれいごとを前面に出したかった。
　だが、ゼレンスキーは真逆の武器とカネを要求し、耄碌バイデンはF16の供給と多額のウクライナ支援を発言した。つまり、核もじさないウクライナ戦争の継続を主張したのだ。
　G7には何一つ前向きの内容はない。自由と民主主義をうたいながら、その世界のトップの政治屋がこぞって、独立と平和の真逆をやっていることがあらためて明らかになった。

　ウクライナ戦争はすでに実質の勝負はついている。ロシアはバムフートを制圧した。バムフートでの決戦は第二次世界大戦でのスターリングラードの戦いと言われた。
　「ウクライナ軍による大攻勢」はある、あるという欧米日のマスメディアの宣伝は、完全なフェイクニュースだった。投降と撤退の連続。武器も弾薬も食料もない。
　F16を投入とはいうが、その操縦はウクライナ軍にはできな。そもそも、ウクライナ国内の制空権はすでになく、滑走路は全滅している。操縦の訓練など夢のような話なのだ。
　ロシアは、静かに、ときどき困っている風をして、ヤツらの自滅を待っている。NATO側内部の意見の相違が露見し、これ以上介入できないことを宣言するか、ゼレンスキーの退場を待っている。

　米国の債務の破綻が６月初旬にも発生するといわれていた。これがわずか数日延期された。下院議長のマッカーシーがバイデンに譲歩したからだ。
　米国株式会社はこうした財政危機を何度もこれまで生んできた。それでも、その都度上限を議会で引き上げることで、延命してきたのだが、今回は共和党が下院の主導権を握ったことから、容易な妥協はしないとされてきた。
　だが、RINOのマッカーシーは妥協した。そもそも債務上限問題は茶番だといわれてきたが、いくら茶番であっても、ここまで何度も繰り返されると、人民は株式会社の真実に気付く。
　人民から収奪した税金を湯水のごとく、無駄で反人民的なウクライナへの投入するのか。自国の国家財政が破綻し、人民の雇用や生活費がひっ迫していても、それが許されるのか。
　自由と民主主義をうたう日本も含めた国家が、同じ病気にかかっていながら、訳の分からないことに巨費を費やす。実は、そうした乱費が軍産複合体を太らし、一部が政治屋のふところにキックバックされている。この真実が人民にわかってきている。
　そのために、国家債務の上限をとどめなく上げていくのを認めないという人民の声が、トランプら共和党のMAGA（Make America Great Again）勢力のは遺骨となっていたからだ。
　だから、多かれ少なかれ、米国株式会社は破産する。この間米国の大手の銀行が破産してきていて、米国発の大恐慌は、誰もが予想するものになってきていた。それが、数日、あるいは数か月延びたとしても、もはや免れない。

　オイル・ダラー（米ドル）による、世界基軸通貨システムは、信用を無くしている。
　ヤツらが始めた新型コロナウイルス戦争とウクライナ戦争を通じて、ドル威信は完全と言っていいほどなくなった。国際決済にドルをやめて、金本位制の中国元を使ったシステムが拡大している。いわゆるBRICS圏だ。
　そればかりか、米国の威厳で欲しいままに治安を攪乱していた中東イスラム圏が、そこから抜け出して、和解国交回復に及んでいる。コロナ以前では考えられなかった現象だ。背後には、中国とロシアがしっかり役割を果たしている。
　ヤツらが米国を使ってやってきた、国際的な犯罪行為がここまで人民の目にさらすようになったのだ。ヤツらは自分がいまだに勝利者、覇者だと思っているようだ。だが、現実は世界からますます、見放されている。その米国と心中の道を歩んでいるのは、日本だ。

　欧州、NATO加盟国など、自由と民主主義の主張国は、まったく同じ問題を抱えている。日本も含めてだが、うなぎ上りの物価高によって、人民はかつてない貧困の危機に瀕している。だが、中央政権の政治屋どもは、税金にたかり狂っている。
　カネがなくなったら人民から絞ればいいという、共通の思考を実践している。政治家や公務員の原則はひとつしかない。「人民へ無心の奉仕」だ。キックバックなど犯罪である。つまり、現在の中央政治の政治屋や官僚は、この原則を完全に忘れたただの、犯罪者となっている。
　これに対して、人民は怒りに燃えている。フランス、ドイツ、ハンガリーなどの人民は連日デモ、集会、ストライキを激化している。日本は「デモ、集会、ストライキは公共への犯罪」などというヤツらの主張を信じている。
　自民党と財界主導の「賃上げ」に感謝している始末だ。「賃上げ」をはるかにしのぐ「物価高」があり、実質賃金の低下はかつてないの現実。

　海外の人民が連日デモや集会を開いて、政府に激しい抗議を繰り返しているのは正当だ。
　日本では政治屋ども命令者の指示で突っ走っていることに、マイナンバーカードに健康保険証の統合（免許証統合は先送りされた）、電気料金の値上げ、原発の再開、軍事費の巨額の増額を税金でという攻撃をしてきている。
　同時に政府はウクライナへの資金援助ばかりでなく、海外への巨額バラマキも継続している。福祉として子供や学費の問題を取り上げるが、今やそれも増税でまかなうことを平気で口にするようなった。
　日本人民は抵抗しない。受け入れると、完全になめきっている。

　ここ盛んにマスメディアがとりあげ、国会でも、国際会議でも議題にしていることに、ChatGPT、SDGs、LGBTという言葉がある。
　多くの人びとは、その横文字をどこまでわかっているのだろうか。
　ChatGPTは人工知能型の対話システムで、これまでのものと異なるのは、質問をすると相応な回答を得られる。試験問題程度なら、ほぼ正解をたちどころに返してくる。
　AIサイドの回答は、ネット内に蓄積された膨大な情報だ。くまなくあさって、回答を組み立てて、一見そつない返事をしてくる。
　そのことから、仕組み上では、元データの提供者の著作の権利を侵され、使用されているのは許されるのか。回答を生み出すアルゴリズムが不明だ。
　使用上では、使用者がAIを使わずに自分で書いたものかどうかの判断を、第三者ができがたい。そのために、使用者の実際の力量について正しい評価がきでがたい。
　その状態で子どもの成長はどうなるのか。しかし、知恵ではなく、知識と表現方式を基調がられる企業や政治での使い勝手がいい。ChatGPTの使用の制限についてのルールは、どのようにしたらいいのか。
　このようにさまざまな「問題」があるとして、いたるところで論議されているのだ。
　今年に入ってからの話題だ。過去に同種の問題が出たことはないだけに、論議が混乱している。

　ここで提起したいのは、いずれの問題も、ヤツらが「人民を混乱に陥れる」のが主眼だということだ。
　これを前提に、若干補足の述べておきたい。
　第一に、ChatGPT（Generative Pre-trained Transformer）は、あくまでも、ベースになるデータはネット空間のビッグ・データだということ。
　つまり、現在の時点（ChatGPTは３年前までと主張）までに、どこかしこで主張された内容を超えていない。採否の判断にはプライオリティがつけられているとしても、それはアクセス数を基本にしている。つまり、多くの人がそれなりに関心をもっていて、ある程度の賛意をもっていることだ。
　そこには、数学と異なり、正否や創造性はないものという性質がある。つまり、これは創造性をもとめたり、正否、性悪を判断するものとして、利用したら間違いを犯すということである。
　第二に、ビッグ・データの内容が、あるテーマに対して視点がことなる意見ということで、フラットに見える。だが、この世は地球支配者の完全な支配下にある。ネットやビッグ・データはヤツらの所有物だ。ヤツらの所有物は基本的にヤツらのために利用される。
　推奨判断のアルゴリズムは、当然言論をヤツらの有利なように組まれている。だから、得た回答を真に受けてはならない。マスメディアが報道する内容に対する人民の姿勢と同じで、得た内容を人民の利益を原則にして、冷静に判断し、その意見の背後にあるヤツらの意思を見抜こうとする視点を持つことである。
　第三に、コンピュータはあくまで人間の道具だ。人間の限りある能力である、知識やノウハウを支援する道具だ。だから、知恵を磨き、行動や実行を補佐する道具として、大いに利用してよい。
　だが、決して、第一で説明したデータの持つ限界と性質と埋めようがない限界、第二で説明した、ヤツらがシステムを人民に公開した意図を忘れないことである。

　SDGs＝持続可能な開発目標(Sustainable Development Goals）について述べたい。
　一見もっともらしいテーマだ。人民の生活５原則の「③地球と未来に負荷をかけない」に通じるところがあるのだが、これを出してきたのはグローバリストたち、すなわち地球支配者だ。
　ヤツらは、現在の世界の段階・現状を、ヤツらが目指す地球一元支配＝NWOの直前と位置付けている。2001年の９１１で、なりふり構わない力づくでのNWO実現の段階に移行した。
　「グレート・リセット」をスローガンに掲げた。人民に姿を大改造して、世界統一政府に従順にさせる必要がある。パンデミックで、目の前に大きな危機を見せ、その危機には全人類が一丸で当たる必要があると思考させる。
　従順に思考する人たちだけが、次の世界に行けると、新興宗教と同じように迫る。世界的な気候変更危機として、炭酸ガス削減、異常気象頻発による台風、津波、地震。未知のウイルスの発生として、医療パニックの出現を説く。
　人はパニックになると思考を停止する。少なくとも正常な思考ができずに、権力に従順になる。
　人の生理現象を利用して、世界政府の必要性を納得させるのが目的だ。この目的で、全世界でいっせいに、SDGsを叫び、それに反する石化燃料制限＝原発再開、電気自動車、太陽光発電等を強引にすすめている。
　カネと利権しか目がない政治屋や投資家は、目先の利益のために詐欺と言うインチキ政策遂行に奮闘する。
　この邪悪なヤツらの意図的な政策が、さも人類に必要な当面のテーマであるかの如く、マスメディアは宣伝する。テレビや新聞で取り上げられない日はない。人類にとっての恐るべき犯罪行為が、新聞やテレビでは、堂々と「正義」ぶって展開されていことを看過してはならない。

　LGBTも同じだ。このわけのわからない非日本語を、無批判的に受け入れるのは間違いだ。
　政府は、対象者の組織自身が反対を表明しているにもかかわらず、法案を通した。権力や法が介入する問題ではない。犯罪を犯せば、一般法できちんと取り締まればいいことだ。犯人が一般人でも、LGBTであっても適用は公正だ。ヤツらは公正でなくすることで、逆に人民同士の敵対を煽ろうというのだ。
　Lはレズビアン、Gはゲイ、Bはバイ・セクシャル＝両性、Tはトランスジェンダー＝性転換者のことだ。特定の性的少数者を包括的に指すのだが、このような人間が発生以来存在するテーマを、現在に大々的に話題にすることが問題なのだ。
　性的嗜好、性的錯誤自認は昔から少数だが存在する。それを倒錯として蔑視する人も少数だが存在した。性的嗜好は個人に属する問題であるゆえに、それを非難したり、差別したりするのは正しくない。ただ、常に人の世界では非難差別が存在した。
　男女が特定の相手を好きになるのは自然の状況だ。これを他の人から非難されたり、差別されたりされる理由はない。それと、女女、男男同士が好きな状態の当人からしてみれば、まった同じこと。
　WEFやWHOは、未成年の強姦も含む犯罪を無罪にしたい。幼児に性教育をさせる。幼児からの性転換を認める。このような無茶苦茶な方針を現在公表している。ヤツらが、この問題に関係して現在提起していることには「異常」がとりまく。
　非難と差別は、人民の意識の成長過程での低さとゆがみが生み出すものである。支配者は常に人民を対立させて多く必要から、人民の無知や意識の低さに訴えて対立させる材料にしてきた。
　だから、支配者の思想攻撃がなく、人民の権力による家庭や地域や職場などの秩序が確立されれば、自ずと解決できる問題である。

　ヤツらは、人民への思考攻撃として、つまり、人民同士の対立の激化を狙って、このたび、LGBTを投げてきている。
　このような明らかな思想攻撃にたいして、きちんと反撃できないほど、かつての左翼は堕落衰退している。戦時下に置かれて、大政翼賛会に走った連中は、ヤツらが人民への攻撃として投げかける、このような攻撃に対して、進んでテーマに乗り、率先して取り上げることが、良いこと、進んでいることのようにふるまるのを見ると、吐き気がする。
　トランプ当選阻止編み出したBLMも同様だ。黒人の命を大切にする（Black Lives Matter）という名の運動と言われているが違う。少なくとも結果は真逆だ。返って差別は深まった。理由は人民内部の対立がヤツらにそそのかされて激化したのだ。
　１０６（１月６日米議事堂乱入事件）では、CIAやFBIの工作員として立ち振る舞い、暴動、破壊の先頭に立った。他でも何かあると表に出て犯罪を繰り返す。しかし決して罪に問われない。
　ちょうど現在も国境問題で話題の不法移民。彼らを決して不法ものとは扱わない。入国大罪を認め、生活の面倒まで見る。犯罪を犯しても逮捕しない。即釈放する。一般の米国民とは特別扱いだ。
　米国はもはや、WEFの政策を推し進めることに、狂気を普通にしている。

　地球一元支配者の顔は最近登場する機会が多い。地球支配者の邪悪な意図を世界に知らせる機関が、世界経済フォーラム（WEF）だ。もちろん、国連、WHO、CDCなども同じだ。ビルダーバーグ会議は完全極秘会議だから表にはでない。
　代表する顔は、クラウス・シュワブ、ジョージ・ソロス、ビル・ゲールの３人だろう。
　彼らは自分の狂気の発言を隠さない。
　ヤツらは、コロナウイルス戦争では、製薬会社とつるんで、パンデミックだ、ワクチンだと世界を脅迫した。
　それでいて、先月新型コロナは終わったといいながら、これから、想像もつかない、さらに大きなパンデミックが来ることをシュワブは発言している。
　それは、①「ワールドID」「ワールドコイン」という仮想通貨の導入による「パンデミック」だという。②「サイバー・パンデミック」「インターネット・パンデミック」だ、と連続的に発言している。
　少し前には「食糧危機が来るので、昆虫を食え」と言ったばかりだ。
　つまるところ、先の新型コロナウイルス戦争では、新型コロナウイルスの感染力も、死傷力の弱く、世界人民に与えるショックも、予定した効果を得られなかった。次は、もっと強力なショックを与えるパンデミックを与えて、震え上がらせ「やっぱり世界政府が必要だ。一元的な対処で切り抜ける以外にない」と信じ込ませたい。世界中で人民がそのように思えば、それにこたえる形で、一気に世界統一政府を実現できる、ということだ。
　見えすいている。
　何度もいうことだが、パンデミックに陥れ、思考を停止させ、失敗者の言うことに従順に従い、望んでNWOを受け入れるという、これまで、何度も繰り返してきた手口だ。
　ネットを全世界的な規模で、一斉に遮断する。つまり、ネットを使えなくする。企業も国家も、業務は大半が停止する。すでに社会はネットに依存していて、その影響は計り知れない。
　個人でも同じだ。全員が「はじごを外される」のだ。そのようにしてパニックに巻き込むという宣言である。ネットの回線のアクセス量をリアルタイムで掌握し、回線の流れが一時的に特定の箇所に集中すると停止してしまうのを回避するのが、特定の企業によるソフトだ。
　そのような企業は現在でもわずか３社が独占している。もちろんヤツらの支配下にある。やろうと思えば、いつでも回線の意図的な衝突は起こせる。逆に言えば、ヤツらに気にくわないサーバーからの発信は意図的に混乱を起こして排除できる。
　世界的に巨大なパニックを起こした後は、不都合なサーバーの接続を切ったような状態が可能だ。

　仮想通貨の問題だが、ビット・コインで有名なようにまさに「仮想」の通貨だ。金とかモノに裏打ちされた通貨ではない。ただの信用だけによる通貨で、紙幣や実コインなどのように物ではない。インターネットの世界のキーボードで生み出され、キーボードで流通する「幻覚」のようなものだ。
　誰も保証しないものだが、支配者から見れば利便性は無限だ。ヤツらが編み出し、権威を口だけで与え、世界中に流通させる。
　カネの入出のすべてが、完全に把握できる。被支配者である人民のもつカネのすべてが監視下になる。不都合な人民がおれば、カネの流れを停止できる。
　日本の通産省がイイ気になって進めている「スマート・シティ」ではその実験がされる。そうした社会システムを「受け入れる」人だけが「普通」にくらせるのだが、完全監視下の暮らしだ。

　ここで紹介している記事内容は、偏ってもいなければ、勘繰り過ぎの内容でもない。ヤツらが、WEFを通じて発言している内容を紹介しているだけだ。
　現在、ヤツらの支配下において、ヤツらが自らの口でどうどうと発信していることの内容だ。それをマスメディアは、人類にとって夢の未来社会、人間の進化で避けられない行き着く社会だと、バラ色に紹介する。
　支配も監視も社会にとって必要で、なくてはならないものと描く。黒を白どころか黄金、虹色で描く。
　悪魔の発想、邪悪な思考が、普通のこと、素晴らしいことと描く。それが、毎日のテレビ・新聞でに溢れている。専門家や、大学教授、コメンテータが語る。タレントに語らせる。
　人民は、それと常に接している。空恐ろしい時代が現在進行中であることに、慣れてはならない。

　　●人民の主敵は、
　　　①国際金融資本とグローバル企業
　　　②王制特権階級
　　　③バチカンと一神教原理主義
　　　④帝国軍と諜報機関
　　　⑤マスメディア
　　　⑥各国カイライ政権

　　●人民生活と思考の５原則
　　　①人に迷惑をかけない
　　　②カネとモノ、利権のとりこにならない
　　　③地球と未来に負荷をかけない
　　　④戦争の根絶、安寧な生活
　　　⑤人間としての誇りと尊厳