5月9日、WHOはCovid-19はもはや「世界保健上の緊急事態」ではないと発表した。2020年頭から世界を揺るがしてきた「新型コロナウイルス戦争」は一段落を迎えることになった。
　日本でも、新型コロナウイルス感染症の位置づけは「新型インフルエンザ等感染症（いわゆる２類相当）」から「５類感染症」になった。
　旅行、お祭りを始めとルするイベントなどが再開されている。5月連休を経て感染者数が若干増え、次のピークがあるかもしれないという指摘もあるが、基本的に収まっていく流れだろう。
　そもそも、新型コロナウイルス戦争はヤツらが、意図的に仕組んで起こしたものだ。ヤツらの窓口が発言しているのだから、間違いないだろう。というよりも、戦争を起こしたもともとの目的を実現するのに目途が立ったからだ。

　新型コロナウイルス戦争の目的は、第一に、世界人民を恐怖で思考停止にすることだった。第二に、全世界にカイライとして配置している政治屋の地球支配者への忠誠を試すものだった。第三に唯一の対処としてワクチンを打たせ、ワクチン接種を恒常化する。第四に、命令する権威が、WHO等の世界機関、CDCといった国家を超えた世界的医療研究機関にあることを誇示する。第五に、武力と情報戦でロシアを崩壊（プーチンを倒す）さすウクライナ戦争遂行のためだった。
　第一の「未知」のウイルスという位置づけで、感染率・致死率が高い、対処法がないということで、人民を震え上がらせたこと、オロオロさせたこと。逆に言うと、この脅迫に屈しないものが相対的に大した数でないことを確認できたことである。
　第二の政治屋の忠誠も確認できた。主義主張に関係なく、世界各国がパンデミックを宣言し、特別な体制を取った。感染を防止するためにの、三密禁止、防護服とマスク、専用施設の開設、厚労省から保健所、医療機関の連携体制とマスメディア体制である。
　どの国でも一律に対応した。感染症の恐怖を背景にしたものであっても、各国は予想通りの対策を取った。
　第三の「恒常的にワクチンを打つ社会の実現」も実現した。ウイルスの短期間での異変、対応するワクチンの異変種への対応、ワクチンは感染を防御し、重症化を防ぐとの理由で、ピークの度に打たせた。日本でも多い人で6～7回接取させた。
　これに先立ち、感染をPCR検査で決めた。PCR検査方式はわずかな体内に侵入してきたウイルスを、何十倍にも増殖させて調べるものだが、何倍にするのが適切かの基準があいまいな故に、発明者自身がこれを感染検査とできないといっていたものだ。
　だが、にわかに登場する専門家が国際的権威あるところからの結論として、マスコミを通じて言うと、ウソでも従ってしまう。
　ワクチンは一般に開発に時間がかかる。だが、今回は突然の発生に対応する現代的手法として、遺伝子操作をする方式で、国際的大手製薬会社から製造された。
　実際には、すでに明確に明らかにされていることだが、Covid-19は発生前に特許がとられ、対応ワクチンについても特許が取得されている。しかも、それは米国の国防省ペンタゴンが「地球支配者からのカイライ」政権と共同して計画をつくって、周到に実行に及んだものだ。（この間に内部告発されて明らかになった機密文書から）
　国防省の担当する対象はいうまでもなく「戦争」だ。世界人民にたいして、きたるべきワン・ワールドに向けて、人民を奴隷ロボットにする。トランス・ヒューマニズムともいう。人的に加工されたrNA遺伝子をワクチンにいれ、体内に注入することで、人民の肉体を徐々に改造するのが目的だ。
　ワクチンの間断なき使用で実現できるようにした。あわせて監視体制も大きく進んだ。
　第四に、作戦を遂行するための権威として登場するのが、各国の政府や医療機関ではなく、WHOが属する国連とか、世界経済フォーラム（WEF）が発言する。ウイルスは全世界的な危機であり、世界がひとつになって対応する必要があるという理由だ。
　そして、アメリカ疾病予防管理センター（CDC）などである。米国は、政治、経済、医療などを当初から「国内だけ」の問題とはとらえていない。だからそうした関連の組織は当初から国際的な機能をもつ組織になっている。世界中から情報は集まり、世界中に関連組織を持っている。
　米国防省が、ウクライナや中国などに数十以上の生物研究施設を持ち、巨額の投資をしている。最初のウイルスが武漢研究所から出たといわれているが、ここも重要な関係施設だった。ウクライナの50ほどの生物兵器研究施設も同じ目的で運営されていた。しかし、ウクライナ戦争でそのほとんどがロシア軍により破壊された。
　WHOやCDCが連日マスメディで報道されることによって、世界の人びとは、パンデミック下では「ここに従う必要がる」ように思いこまされた。
　第五に、ウクライナ戦争のバックアップ。ヒトは危機で思考を停止し従順になる。ウクライナにロシアが侵攻したというときに、事件の背景を深く考えない。お上やマスコミが言っていることそのまま信じる。
　「ロシアはすぐに手を引け」「ウクライナ支援を」というヤツらの声が繰り返されることで、反ロシア・反プーチンキャンペーンが展開された。ウクライナにカネを、武器を贈ろう運動が広まった。ロシア制裁が盛り上がった。
　日本政府などはいち早く、ロシアに敵対政策をぶち上げた。
　これが新型コロナワクチン戦争のまとめだ。

　プーチンは赤の広場で演説した。プーチンの演説は現代世界の力関係について、正確で鋭い指摘をしている。
　マスメディアでも数行で指摘している通りだが、大きくは2点だ。
　第一に、世界は「転換点」を迎えているとの見方を示すとともに、ロシアに対して「戦争」が仕掛けられているとしたこと。いままでは、ロシアはこの戦争を「特殊軍事行動作戦」とよび、戦争とはいってこなかったが、今回は戦争だと明言した。
　第二に、この戦争を仕掛けたヤツらの目的について指摘したこと。西側のグローバリスト（地球全体を一つの共同体とみなして世界の一体化を進める思想を持つ人＝地球支配者）のエリート層が紛争を引き起こしている。
　ヤツらの目標は「ロシアの崩壊と消滅」だ。これはやつらの「国際的テロ」であり「国家の存亡をかけた紛争」であると明確に指摘した。

　ウクライナ情勢については、欧米日のマスメディアが連日「ロシアの劣勢」「ロシア軍と傭兵軍団の対立、指令系統の乱れ」「武器不足、パレードにも古い戦車一台（ウソ）」「プーチン反対派への言論弾圧」等々を流している。日本のメディアは、それを右左に流すだけでなく、根拠のない予測をイヤミたっぷりに紹介する。
　だが、実体についてはまったく異なる。すでに、ウクライナでの軍事的な力関係は決している。いかにして「終結」を演出するかにかかっている。
　ここ連日のように、米国の極秘文書の漏洩がある。その中には、ウクライナをめぐる生の現在の情勢分析もある。米国がウクライナのゼレンスキー政権をまったく信じていないことも書いている。そればかりか、ゼレンスキーを常時盗聴している。
　これを知ったゼレンスキーも、米国を信じずに突っ走っている。
　ウクライナの現地を直接仕切っているのは、NATOといっての、内実は米国と英国の指揮官だ。彼らの生の声も漏れた。ロシア軍は強く、どこでも打つ手はないと。武器ももうない。
　そうしたなかで、ロシア軍のほうは少しも痛手を受けていない。てこずっているふりを続けて、持続戦を続けている。持続戦はNATO側に不利なことがあってもロシアにはない。NATOに不利と言うのは、ウクライナ戦争の真実が世界中の目覚めた人に広まり、ますます悪化するからだ。
　仕掛けた地球支配者は、現状を認めたままで「敗北」を、いくら美名で飾っても、手下はどうでも、狂った悪魔の自尊心が許さない。ロシアはヤツらの自壊を待つ常態だ。
　NATOはウクライナを捨てているのが実態だ。東部地域はロシアにすでに併合されている。西部は事実上NATOにまかされたポーランドの支配下になる。中部だけがウクライナになる。それも、条件は「中立」だ。だが「東部も取り返す」と叫びつづけるゼレンスキーはそれを認めない。つまりは、ゼレンスキーの引退、辞任、暗殺のいずれかが起こらない限り、目途がたたない。
　プーチンもそれしか終着点が、それしかないことを知っている。だから、地球支配者の、土壇場での狂乱の度合いが最小限になる点を確かめようとしている。地球支配者は負けても、必ず悪魔の目標を掲げて立ち向かってくる。窮鼠猫を噛むようにヤツらが、正面からロシアに向かってきたら、地球の存亡をかけた危険な争いになりかねない。
　そのような終局の対決は、ロシア単独でするのではない。全地球人民が主で行うものだ。
　先の大戦ではソ連が西側と連合軍を形成して、ナチスら枢軸国を打ち破った。スターリンの見事な歴史的戦術だった。プーチンは現代のナチスである米ネオコンとネオナチと対決している。現在世界人民は、ロシアを孤立させたり、大政翼賛会にだまされて第二インターのカウツキーを再現させてはならない。
　ロシアは世界人民を背景にして必至の戦争を戦い続けている。

　地球支配者が牛耳る米国の衰退、退化、分断は究極の事態に陥っている。
　ウクライナでズタズタの敗北に陥っていることは先に述べた。米国内では、いくつかの大手銀行の破綻、国家財政の赤字補填が共和党の反対でいままさに破産寸前。物価高と失業者の増加。SDGBをめぐる社会の大混乱。コロナ緊急対応の終焉で爆発する不法移民問題。バイデン・ファミリーの国家反逆罪の内容が連日明らかになっている。下院を共和党が占めたことで、いままで隠ぺいされていたバイデンやハンターの確証ある犯罪が、公的になってきている。
　どれをとってみても、耄碌バイデンを大統領に据えた米国は終わっている。バイデンは広島でのG7には「出れない」という事態。
　先日、NYマンハッタン判事がトランプ起訴というニュースが世界をめぐった。そして９日、米ニューヨークの連邦地裁の陪審は新たに「性的虐待と名誉毀損で500万ドル支配命令」を出した。
　前者はトランプが証言で裁判に出た。現在審議は継続されているが、トランプに対して裁判所の認可なしに、この件についてSNSへのすべての発言を禁止するという命令を出した。
　元大統領で次期大統領候補の人物に対して、弁明のすべをとりあげた。選挙戦で自分の不利の弁護を発言する権利を奪った。ここでも前例未聞のトランプ封じを「法」を使って行った。しかも、その法が、憲法で保障している権利を否定するものだ。
　「司法が権力の武器化している」ということを、民の目の前で、権力は堂々と行っている。
　後者はもっとひどい。
　JCなる女性の訴えはこうだ。1995～1996年ごろだが、何時かはわからない。デパートの女性下着の試着室でトランプから性的暴行を受けた（大富豪がそのようなところに行くことはない）。当時二人の友人には話しただけだ。法執行機関への通知はしない。
　2017年「ミーツ―運動」があったが、ここでも告発しようとはしない。2019年本をだしてそこで初めて公に語った。
　トランプ政権下で司法省高官になれなかったGCがJCに提訴を強く勧めた。裁判費用は著名な反トランプ主義者のRHがだした。
　NYはWEFの推進拠点で、Jソロスが膨大なカネを振りまいている。多くの陪審員をソロス・チルドレンとして送り込んでいる。
　前者も後者もそうした連中がむりやり起こさせた裁判だ。特に後者は、民事でも名誉とかなら時効がないとする新法を作ってまで、約30年前の訴訟を起こさせたもの。
　トランプ弁護側は、当然のことだが30年前の承認など呼べるわけがない。さすがに強姦＝性的暴行は認定されなかったが、セクハラ被害で2億円、名誉棄損で3億円で総額5億円の命令をだしたのだから、唖然とする。
　証拠などをもはや重視しない。あくまでも印象だけで「有罪」にしてしまう。陪審員制度の悪用の典型だ。しかも、命令が途方もない額だ。トランプは「不名誉」であるばかりでなく「史上最大の魔女狩りの続きだ」と直後に述べた。

　世界中どこでもおかしなことが起こっているが、裁判に至る経過を見れば、前者も後者もだれにでもストーリイが見える。だが、これを「有罪」だとする裁判所は、ここを除いて皆無だろう。
　米国では布石として、トランプ登場以来ヤツらは必死になって、トランプ排除のためにどうようなことをでっち上げ続けてきた。真っ白、つまり、何もないところから、スジをでっちあげて、裁判に持ち込む。悪質なウソの噂をつくってマスコミに報道させる。このようなことが、幾度も繰り返されると、人びとは「トランプならやりかねない」ような人物印象をもってしまう。
　そうした、愚かな思考停止の大衆の心理を背景に起こした裁判が今回の結果だ。
　日本でも、このようなでっち上げの偽のニュースを連日流している。
　最近明らかになったことで、ハンターPC問題ある。2020年の大統領選挙直前に初めて新聞が報じた。これがバイデンにとって致命的になると判断した、現国務長官のブリンケンが、急遽裁判関係者とFBI/CIAらを巻き込み、51名の声明を出させた。「PCはハンターのものではない。ロシアが選挙介入ででっち上げたものだ」と。
　マスメディアはこれを連日報じて、炎を消化した。この工作の首謀者が現国務長官であり、何の根拠もないロシアからの介入をでっちあげたもので、バイデンを勝たせるためだったと、証拠もすべて露呈したのだ。
　この事実を知っていたらバイデンに投票しなかったと答えた人が多い。トランプは完全処理だった。いかに、マスメディアを信じる人が多いことか。また、この場に及んでも、バイデンの次期選挙出馬正しいと答えたものが46パーセントもいるのだ。ちなみに、トランプを大統領にしたいという支持者は、現在圧倒的優勢だ。
　この件は下院で正式に明らかにされていて、9人のバイデン家の関係者ともども、バイデンとブリンケンが弾劾されようとしている。
　流すテレビや新聞側は、非常識や異常を少しも掘り下げない。ヤツらにとっての不都合は報じない。己のジャーナリズムとしての任務を放棄して、トランプがさも性的犯罪の常習者であるかのように論じている。
　目の前の事実をみて、自称法律家などの「専門家」も、事実とか証拠には絶対に触れない。
　米国内では人民はヤツらの手口に気づいているものが増加している。裁判報道が出るたびに、アンケートを取っているが、ヤツらの意図に反して、トランプ支持は増加し、バイデン支持は激減なのだ。これは当然といえば当然なのだが、良い知らせだ。

　人民は現在の情勢を判断するのに、テレビと新聞の主張を絶対に信じてはならない。ヤツらは、将来絶対に極刑に値する犯罪を犯している。人民を「ウソ」で誘導しているのだ。自分が人間であることを放棄した悪魔である。
　その悪魔の発言を、そのまま真に受けて、周囲に語っているのは、自分の隣にいる大衆だ。９１１以来突っ走ってきたNWOに向けた情勢の変化は、ここまできた。
　自分の周囲に、悪魔に取りつかれた、悪魔に魂を売った、悪魔に操られたヒトがごろごろしている。たちが悪いのは、自分は正常な思考を保持している、まっとうなヒトだと思っていることだ。だが、言動は悪魔だ。
　前回に先の選挙に触れた。やはり、ヤツらのカイライの政治屋に票を多数入れている。
　同時に無視てならないのは、その悪魔が、己自身に影響を及ぼしかねないことだ。

　人民は、物事の判断をヤツらの思考で行ってはならない。
　あらためて、人民の主敵について、そして人民はいかに思考するのかということについての、原則を示す。これを念頭におくなら、道を誤ることはない。

　　●人民の主敵は、
　　　①国際金融資本とグローバル企業
　　　②王制特権階級
　　　③バチカンと一神教原理主義
　　　④帝国軍と諜報機関
　　　⑤マスメディア
　　　⑥各国カイライ政権

　　●人民生活と思考の５原則
　　　①人に迷惑をかけない
　　　②カネとモノ、利権のとりこにならない
　　　③地球と未来に負荷をかけない
　　　④戦争の根絶、安寧な生活
　　　⑤人間としての誇りと尊厳