3月30日、米ニューヨーク州大陪審（Aブラッグ）がトランプを起訴したというニュースが出た。
　全世界がトップニュースで扱った。
　この訴追と言う事実①、そしてマスメディアの報道②。このことをまともに、観れば今、世界はどう動いているのかが読み取れる。
　大統領、大統領候補を、このようなことで逮捕したりできない。法的には解釈もあろうが、それを不文律としてきた。
　近年のクリントンやオバマの、トランプ「容疑」とは比べるまでもない明白な破廉恥犯罪の事実を見るなら、まず、真っ先にこの連中を逮捕する必要がある。

　このニュースのおよそ10日前に、トランプはSNSで「3月21日である来週の火曜日に逮捕されるかもしれない」と発信していた。話題の人であるイーロン・マスクは「もしそのようなことが起これば、米国民は支配の真実を一層深く知ることになり、トランプの支持は確固なものになるだろう」と発言していた。
　誰もが見守る中、トランプ逮捕は、当局が見送り、逮捕はないという流れが報じられていた。だが、それが3月末に突然打ち破られることになった。つまり、当局は起訴を実行したのだ。

　最初の起訴に踏み切ったという事実。これが何なのか。何が問題なのかということ。
　それは、単純だ。地球支配者が、トランプを貶めること。2024年の大統領選挙、もしくはそれ以前に、現在の表のバイデン政権が崩壊して、圧倒的な人民と米軍を背景に、トランプが米国権力中枢に躍り出るのを、絶対阻止するというのが、地球支配者の意図だ。
　トランプや現在の米国で用語として使われるDS（ディープ・ステート）というのが、ここで指摘する世界人民の主敵＝地球支配者だと言葉を入れ替えて考えてもいい。
　トランプを、どのような手段を用いてでも、米国の中央政権に戻らせない。そのためには、暗殺を含むどのような手段でも使う。これが、地球支配者の手下どもへの命令だ。
　なぜ、それほどまでに、ヤツらトランプを嫌い、排除したいのか。それは、トランプが地球支配者を、最も主要な人民の敵と考え、このDSをぶっ潰す、ヤツらの支配を破壊しなければ人民がヤツらに奪われた、自由や権利は戻せない（建国時に共和国が人民の権利として宣言したものが、その後のヤツらの政権の中で、すべて剥奪された）と主張しているからだ。
　トランプが大統領に当選して、アメリカ・ファーストとかをスローガンに、偉大な米国を再建すると叫んで、人民に訴えてきたことだ。
　米国の大統領は、地球を支配するものにとって、絶対に自分にかしずくカイライでなければならない。ところが、トランプは命令に従わないばかりか、打倒の対象だと決めつけてくる。トラの尾を踏むところではない。
　TPPから当選当日に離脱。米軍は世界の憲兵ではないとして、どんどんと米軍を引き上げさせた。かつて敵を決めつけて嫌っていた、プーチン、習近平と仲良くし、北朝鮮の首領とまで握手した。不法移民を取り締まるとして、国境に壁まで建てた。
　これらは、グローバリズムを理由に地球を現在の国境を越えてブロック化し、一元支配するという千年、万年来の計画にトランプは泥を塗ったのだ。
　そのために、トランプを叩くためなら、ヤツらはどんなことでもしてきた。ヤツらはマスメディアを使い、世界中に偽のトランプ像を作ってきた。非常識、武力で破壊する、ありもしない虚偽をふりまく陰謀論者、横暴な危険人物…。
　イーロン・マスクはツイッター社を買収した。約束をたがえずに、トランプのアカウントを回復した。同時に停止に関連した社の検閲という犯罪行為を暴露する「ツイッター・ファイル」を次つぎと公表してきた。
　マスクがつぶやいたように「いままで、陰謀論とされていたことが、そのまま事実だった。反政府的な言動の逐一が、政権、ペンタゴン、CIA、ビッグテック企業一丸で、周到に計画的に行われていた」というのだ。それが、詳細な、膨大なメールの記録で証明された。
　昨年暮れの中間選挙で、トランプの属する共和党が下院を抑えた。それまでにトランプを貶めるために、そのために民主党政権が行ってきた多くの特別委員会が終了し、共和党の新たな委員会が発足した。
　2020年のトランプ再選選挙、2022年の中間選挙、ロシア疑惑等々だ。
　ここでも、膨大な文書が民主党の新たな委員会の手元に集まった。
　民主党の委員会が、地球支配者の指示を受けてトランプの「汚さ」をあさりまくったが、結局「何も見つけられなかった」というのだ。
　ロシア疑惑なるものでも、1月6日の襲撃事件なるものでも、売春スキャンダルでも。
　トランプは敬虔なキリスト教徒で酒は一滴も口にしない。今回の起訴事件については、疑問の余地なく、スキャンダルそのものが無根と判明している。
　かつてトランプの弁護士だった男が、スキャンダルを訴えた女にカネを払ったが、それはトランプに確かめたりもしていない。顧問弁護士として、トランプ側が彼に払ったカネを「先に女に立て替えて払った分」としてしまおうという、元弁護士側の悪意だった。
　しかも、Jソロスという地球支配者の手下からカネをもらい、ロシア疑惑を「白紙」からでっち上げた連中と同じ札付きの仲間がやっている。
　トランプには何もやましいところが見つからない。当然だが、ヤツらはひるまない。仮に女にカネを渡しても、それはだたの「微罪・軽犯罪」に過ぎない。だが、ヤツらは手下に命令したのは「重犯罪」にしろ、というのだ。
　もやは、この「事実」を明らかにしようとするものにとっては、開いた口がふさがらないほどのものなのだ。
　ちなみに、1月6日事件といわれているものについては、議会の特別委員会が、民主党から共和党に主体が変わって得た200万件に及ぶ資料に、膨大な時間の監視カメラ映像がある。
　民主党は、事件をでっち上げる立場として、この映像の存在は認めながらも、公開を完全禁止としていた。共和党に主権が変わり、その映像は様々な方法で公開された。FOXニュースのTカールソンら著名な映像記者が分析して報じた。
　その内容は、検閲でつぶやいたマスクのとおりだった。ペンタゴン、政権、マスメディアが完全一体で、白を黒にしてでっち上げたものだった。
　ペロシ下院議長は家族ぐるみで、トランプ暴徒のでっち上げに、意図的に関与していたことまで分かった。トランプがあらかじめ国会の警備を強めるように求めたのに、ペロシは拒否したばかりか、国会警備を破壊活動に協力させていた。
　トランプは当日の演説で、暴力をいましめ、家へ帰ろと言っている。議事堂では、警官が「暴徒」とよぶデモ参加者を、丁重にドアを開けて呼び入れいている。案内までしている。
　消火器で殴られた死んだ人は、別の病気で死んでいた。暴動をあおった「バッファロー」なる人物は何の暴力もしていない。それどころか、CIA、FBIの工作員が多数乱入して、彼らが暴動を行っている。

　次にマスコミ、マスメディアの件だ。
　マスメディアの悪意は半端ではない。当サイトでは、主敵の一角にマスメディアを上げた。人民に対して「事実と真実を知らしめる」「権力者に不都合な事実を暴いて知らせる」ジャーナリズムの原則は、欧米日のマスメディアには全く存在しない。
　偽善とはマスメディアのことだ。

　トランプ提訴を報じたNHK。NHKの記者は米国にごろごろいるにも関わらず「米メディア報道によると…」という姿勢。つまり、すべてに優先して地球支配者の主張を人民に押し付けるのを主眼としているのがマスメディアの姿勢だ。
　テレビをみて「トランプならやりかねない」ような印象を視聴者がもつように仕向けるのが最優先だ。
　ヤツらが意図的にでっち上げた「ウワサ」を大々的にスペースと時間を割いて報ずる。ロシア疑惑も同じだった。
　ヒトは「火のないところに噂はたたない」と信じ込まされている。ヤツらはこのヒトのような思考そのものをあらかじめ脳に植え付けている。これを利用する。
　ヤツらのいつもの手段は、白紙から犯罪をでっち上げるのだ。だが、火のないところに…という思考するヒトには、何の根拠がないウワサでも、繰り返されるうちに「事実」になってしまっている。
　でっち上げの主犯が「トランプの指示でおこなった」というようなウソをつく。すると、そのことを何度も何度も取り上げるのだ。
　機密文書持ち出しの時も同じだ。「疑義」が「容疑」になり、一人歩きをさせる。するとやがて「持ち出し」という証拠は何もないのに、視聴者には事実としてあったかのような錯覚を持たせる。これがマスコミの犯罪だ。
　「…たびたび話題を起こしてきた」「…たびたび言い逃れをしてきた」と記者は書く。読者は、この表現で「トランプならやりかねないな」と結論を急ぐ。
　ここ半年とかわずかな期間に、地球支配者の犯罪は、次つぎと暴かれている。その過程で軍産複合体に連動した「マスメディア、国家産業複合体」の表現が登場してきた。
　政権と軍と軍事＋金融産業のつるみ、これが現実のものとして存在を確立して、表の政治を動かすようになったと、最初に指摘したのはアイゼンハワー大統領だ。退任の演説で語った。
　「マスメディア複合体」は、それに匹敵する支配構造として、浮き彫りになったということだ。

　９１１直後のイラク戦争。「大量破壊兵器を隠し持っている」と、ヤツらは、白紙からでっち上げた。フセインならやりかねないとヒトが思うように準備してきた。
　ヤツらが気にくわないイスラム圏を「民主化する」と称して、軍事的に国をつぶす、国主を暗殺する。NWOという計画の一環で、行った犯罪だ。それが近年、ヤツらのでっち上げだったことが分かった。
　地球支配者は地球一元支配と言う目的のために動いている。その目的を成就するという、人知が及ばない邪悪な計画（人民は思いもよらない悪魔の思考）に、無数の手下を動かす。
　表の政治世界の政治屋。金融をはじめとする多国籍企業。グローバリズムを信じる諸団体と事業体。手先の上部ははっきりとした意図をもって、悪魔の意図に手をかしている。
　下部の手先は、カネと利権の亡者であることを利用されて使われている。
　さらには、全世界中の人民が、支配の歯車に組み込まれて、意図するしないにかかわらず、支配システムの強化に利用されている。
　人民の主敵のなかでも、人民の日常と生活に密着しているのは、企業だ。ここで働き、ここで生産したものを消費しているからだ。
　ヤツらは、近年新型コロナウイルスを利用して人民を苦しめた。ロックダウンをした。いやでも、人民は生活の一変を強いられた。ワクチンだ、マスクだ、リモートワークだと。
　地球支配者の現在の主な根城は、米国とウクライナだ。その米国で、今起こっているのはトランプ起訴問題。ウクライナで起こっているのはウクライナ敗北の危機だ。
　米国は100％完全な地球支配者の意図で中央政治は動かされている。バイデンを政治屋のトップにする劇場だが、何一つ成果を収めていない。
　地球支配者の命令のものとで、NATOと組んでウクライナを拠点にして、プーチンとロシア壊滅に動いたが、これもすべて計画通りに動いていない。
　そればかりか、劇場では、シナリオが進むにつれて、意図したことと別のことが起こっている。貼る手、打つ手が皆逆の結果を生んでいるのだ。
　米国内ではバイデンは完全な死に体。ウクライナではもはや、ウクライナ軍はほぼ全滅。各国から寄せ集めた傭兵集団も壊滅状態。もはや後なしと意気込んで介入した隣国ポーランドの軍隊も散りじりだ。
　米国とNATO（とウクライナ）の地下深くに用意した司令部は、ロシア軍の超音速爆撃で破壊された。
　同時に、ペドフェリア・エリートたちの大規模な幼児工場、臓器売買施設が破壊され、子供が救出された。ヤツらは、救出したプーチンを「不法に連れ出した罪」で国際法廷へ逮捕状をだした。
　地球支配者の忠実な犬たちは、ウクライナに軍事支援をしている。岸田はウクライナを訪れて、ゼレンスキーに支援を表明した。
　だが、各国からの軍事物資、戦車、戦闘機は、配備に着く前に、ロシア軍からの破壊攻撃でほとんどが壊されている。
　ウクライナは、開戦当初から空軍が全滅している。制空権は100％ロシアにある。だが「苦戦」を世界に向けて意図的に作ろうロシアは、ポーランドからキエフに至る鉄道網だけを破壊していない。
　ゼレンスキーはロシアとの密約で、ここを通るのを事前にロシアに通告している。訪れたバイデンも、今回の岸田も、ポーランドまで飛行機をつかい、ポーランドから、ロシアによって保護された鉄道を使ってキエフに行っている。
　ロシアはゼレンスキーに最後通告し、終戦条件を突き付けている。①NATO軍事支援の中止、②非核化、中立、③4州のロシアへの併合の確認、⑤非軍事化、非ナチ化、⑥在ウクライナのロシア語系住民の権利保護である。
　軍事的な展開は、時間を経過すればするほどウクライナにとって厳しくなる。これは、米国も同じだ。根拠なきウクライナへの多額の支援には、米国民が日増しに反対の声を大きくしている。
　ゼレンスキーもバイデンも地球支配者に忠実な犬だが「もう止めよう」といっても、命令者は許さない。二人とも、絶望的な苦境にいる。これが、現在、地球支配者が陥っているかつてない苦境だ。
　この苦境が、世界人民の目先を変えるためとはいえ、引き起こしている「トランプ訴追」「プーチンへの国際逮捕状」事件だ。

　ヤツらの思考は現在、各国とは無関係の国連やWHO（世界保健機構）、WEF（世界経済フォーラム）といった、グローバリズムの組織に、意図を反映させている。
　そのWEFが近年異常な声をあげているのは、NWOの実現を目的として作文した「LGBTQ」「SDGs（持続可能な開発目標）」だ。
　人民の思考停止を目的に危機を煽る。エネルギー危機をあおりEV（電気自動車）を推進する。気候変動をあおり原発を推進する。食糧危機をあおり昆虫食を推進する。性的マイノリティへの差別をあおりLGBTQの権利を叫ぶ。
　地球へ、人類の未来へ計りしれない犠牲を強いる原発と核兵器。EVのための電気、水素自動車のための水素を作り出すのに、どれだけ多くの地球に打撃を与えているのか。本来は私的な嗜好のために、人民が公的な権利と自由が侵害されているのか。食糧危機を言いながら、どれほど多くの農民が追い出され、田畑を手放したことか。
　ヤツらの主張は人民の利益から考えれば、言語道断、絶対に許されないこと。
　だが、ヒトはヤツらにマスメディアを通じてたやすく騙される。人民のまっとうな、冷静な判断を、まるで異常として扱う。
　SDGs、LGBTQ、EVを口にし、昆虫食もやむなしのように発言することが、正常に目覚めたヒトであるかのごとく扱う。
　マスメディアによる人民の思考破壊は、現在極限に近づいている。ワクチン問題、ウクライナ問題もそうだが、現在ヤツらは、自分の身の回りの家族、同僚、友人と、ちょっとした問題に対する、思考の対立、分断を起こしている。ところによれば、生活していく上での卑近な、何気ない問題で、親しいもの同士の対立をさけさせる作用も起こっている（ヤツらは人民同士を対立させたい。人民は対立を避けるが、人民同士の真実に近づくための会話が奪われる。だが人民は勇気を奮って仲間と話す必要がる）。

　ある意味での「革命」が近づいていると言っていいのかもしれない。マルクスやレーニンの時代の革命は人民革命だ。だが、地球支配者が一元的に影響を及ぼす、グローバリズムが支配する時代において、革命の主敵はただの「資本家階級」ではなくなった。
　同様に革命の主体が「プロレタリア階級」ではなくなった（敵からの過酷な支配が全人民に及び、基幹産業を中心とする労働者だけが抜きんでて、革命の主体になる根拠が薄まった）。 　つまり、革命の主体と主敵があいまいになった。しかも、全世界の人民が、人民支配と言う憎っくき自分を支配する体制の歯車の一角に組み込まれ、道具に組されている。
　全世界の人民と、地球支配者の対決が現在の階級対立である。Jオーエルの描いた「１９８４」がほぼ確立している。この体制での革命は、地球支配者の支配構造を、根こそぎ、世界的規模でくつがえすしかない。
　人民は、地球支配に打撃になることであるなら、何であってもそれを支持する。中立などあり得ない。どっちつかずは、それ自体が支配者側の支援になっている。
　日本を除いた多くの国々、フランス、ドイツ、英国、アメリカ、カナダ、ハンガリー、メキシコ、ブラジル等々で、人民は立ち上がり、デモ、集会、抗議の行動を展開している。（マスメディアは報じない）
　この時代の特徴は、政治や経済の上層部でも地球支配者への謀反が顕著化していることだ。例えば、米国では、広範な人民と目覚めた軍隊を背景にトランプが戦いを続けている。
　ロシアでは、国のトップを務めながら、ウクライナで地球支配者と正面から軍事行動を展開している。
　中国では習近平が中国に深く根付いていた鄧小平らの資本主義思想派と、激烈に闘争を継続している。地球支配者が中国に配置したカイライは多数を得ていたが、ようやく習近平は多数を抑えた。
　目に見える米国を使った地球支配者のたくらみの失敗と、衰退を横目に、BRICSを始めとした陣営を固めている。ヤツらが憎しむイスラム圏のBRICSへの集結、中東での和解（イランとサウジ）を習近平主導でちゃくちゃくと進めている。
　米国がウクライナに直接乗り込めないという現実が何よりも、ヤツらの衰退を象徴している。
　レーニンはかつて指摘した。
　革命が実現するには条件がある。人民が自らの生活を何らかの改変なしに保持できなくなる。それに支配者側が従来の方法では支配を維持できない状態になることだ。
　さらに、人民の大多数、あるいは人民の中の自覚した、分別のある政治的に積極的なものが、変革のためには死をも拒まなくなること。決定的なのは、支配者が政治的危機に陥り、遅れていた大衆をも政治に引き入れ、革命党に結集して、自らの政権を打ち立てる力を作っていることだ、と。
　人民は出来あいの国家機関を自分自身のために運用はできない。官僚的軍事的機関を一方から他方で引き渡すのではない。人民はこれを打ち壊して、自分たちの国家をつくりあげるのだ、と。
　その唯一の土台は、もっとも民主的なソビエトであり、新しい国家組織だ。プロレタリアートの独裁がこれだ、と断じている。
　レーニンの主張した思想は、人民権力の思想だ。長い人民の歴史の中で、これ以上の崇高な教えはない。だが、そのパラダイムシフトの成就には、これからも多くの時間を要する。
　現在の世界情勢は、人民権力の思想で人民が武装することで、一歩づつだが切り開いていくことができる。それは、下記の人民の思考の五原則を堅持することに他ならない。

　●人民生活と思考の５原則
　　　①人に迷惑をかけない
　　　②カネとモノ、利権のとりこにならない
　　　③地球と未来に負荷をかけない
　　　④戦争の根絶、安寧な生活
　　　⑤人間としての誇りと尊厳