2月は、ロシアがウクライナに侵攻してちょうど一年を経過する。この時期に、世界的に大きなことが起こった。
　なお、マスメディアは1年経過したことで、特集を組んでいるが、その出鱈目ぶりは目を覆うばかりだ。プーチン演説をたわごとと呼び、領土拡大を目指すロシア・プーチンは国内外で孤立し、苦境の真っただ中だ、今こそ西欧諸国は団結して、国際法違反のロシアを追い詰めよと叫んでいる。
　ここで指摘する大きなこととは、耄碌バイデンと言う地球支配者のカイライが突然にウクライナを訪問したこと。ロシアのプーチンが年頭教書演説をしたこと。中国の習近平とプーチンが数か月以内に会談する方向で、準備が進んでいる（プーチンと中国外交責任者王毅会談）ことが公表されたこと。トランプがフロリダの大統領府で重要演説をし、続けて声明をだしたこと、である。
　プーチンもトランプも、世界中のメディアはその場に集まれと、異様な前触れをしておこなった。

　プーチンは今戦われているウクライナでの戦争の重大さを説明し、国内外にロシアの立場を説明した。この戦争はあくまで米国とNATOが、ロシアを崩壊させるために、周到な準備を背景にして、先にロシアを挑発しものだ。
　鼻先にミサイル基地を作ろうとしていたこと。2014年からウクライナ東部で弾圧していて、ロシア人や新ロの人民からの支援要請があったこと。バイデンがウクライナに2万5千坪に及ぶ私有地を所持し、そこに生物・化学兵器の研究施設を作り、地下施設や病院の形をとって臓器売買、人身売買の基地にしていた。薬やアドレナクロムの製造基地にしていた。
　戦闘で犠牲になったロシア兵から臓器を取り出して流すという臓器売買業者の暗躍も凄まじい。ただ負傷した兵士に対してまでやったというからおぞましい。
　ロシアとしては容認できないところで特殊軍事作戦を展開した。米諜報部隊は他国政権を覆すために膨大な資金を用いてきた。ターゲットにした国の人びとへの信頼、名誉、平和への思いをカケラも持っていない。悪魔のこころをもった犯罪者だ。犯罪は必ず法で裁かれなければならない。
　ロシアに対して不当な制裁を課しているが、制裁されるべきは米国とNATOとそれになびく国々だ。ロシアは欧米とはことなる国際決済システムを整備していっている。米ドルは基軸通貨としての役割を終えることになる。
　米国は新方式の各兵器の研究と開発を進めている。それは新戦略核兵器削減条約に反している行為で、ロシアはこの新START条約の履行を停止する。
　国内の課題としては、戦闘で亡くなった軍人家族に対して新たな国家基金をつくる。また家族との関係を深めるために14日間の連続休暇を定める。
　国内で使用するガス代は無料化する。有機農業ですすめる事業基盤を固め、物流のネットワークの強化をはかる。
　人々の教育、出産、住宅など生活に必須の公共サービスを負担なく利用できるようにする。
　プーチンの演説は1時間半以上に及ぶが、主要な点は以上のようなものだ。

　バイデンは出発する際にウクライナに行くとは言わなかった。予定より1日前にひそかに出発し、ポーランドに大統領専用機でない小さな飛行機で飛んだ。そこから車で移動し、ポーランドに向けた列車に乗り、十時間かけて秘密裡にキエフに到着してゼレンスキーとあった。空襲警報はしばらくなかったキエフで、バイデンが来た時だけ空襲警報が鳴った。
　この報道については説明が要る。第一に、バイデンは専用機（エアフォース・ワン）乗車を許されていない。第二に、ウクライナ全土は完全なロシアの制空権下にあって、飛行機では入れない。第三に、事前にロシアにすべての経路と時間を通告していて、陸から、空から攻撃されるのを避けた行動だったということである。
　バイデンはゼレンスキーと抱き合った。バイデンはそこで5億ドルの追加支援を約束した。西側は既にキエフの武装に1500億ドル以上を費やしている。ただの愚物である岸田は同日、55億ドル出すと約束。ちなみにEUは180億ドル、IMFは160億ドル程度今年予算に組んだ。米は450億ドル。
　会見で、誰もが予想する通り、ロシアを非難し、西側の結束、さらなるウクライナ支援を訴えた。
　ちなみに、バイデンは一連の動きのなかで、何度も躓いたり転んだりした。映像が世界に流れた。

　トランプはどうだったのか。重大発表をすると言って全マスコミを呼んだのだが、内容は、自分が大統領であったなら、現在の内外問題についてこうする、あーするというテーマだった。
　国際的には地球支配者＝DSは核も使った戦争を準備していて、人類はかつてない危機を目の前にしている。この危機と支配を終わらせるのが自分の使命だ。
　軍は重要な力だが、他国を侵略するためのものではない。戦争をたくらむような邪悪な悪魔が人民を犠牲にすることと戦うものだ。ウクライナや外国に出て行って、人民を犠牲にしても何も得はない。
　私なら一日でウクライナの戦闘を終わらせる。
　国内でオハイオ州で脱線事故、核施設の火災もあった。私はすぐに現地に飛んだ。だが、バイデンはウクライナに飛んだ。アメリカ・ラストとはこのことだ。
　国境からの不法入国者が連日多数にのぼり、国内は深刻な影響を受けている。だが、バイデン対策を何もしないどころか、逆に拍車をかけることをしている。捕まえても即釈放とか、警備の予算と人員の削減だ。
　麻薬、人身売買の実体も見逃せない。取り締まり警官の削減は許さない。増強ししっかりした教育・訓練システムを作る。司法省の薬ネットワークは即解体する（現在あるということ）。
　これらの悪事は民主党とバイデン政権による長年の米国共産主義化の結果だ。私は、それを排除する組織・制度を打ち立てる。バイデンの出した大統領令は、一日目ですべて撤廃する。
　私は、攻撃されている人民とともに、破壊されている米国を再び強力な共和国にする。
　このように、次期大統領選挙を意識したような演説になっている。

　プーチン、バイデン、トランプがおのおの勝手なことを言っているように見えるが、バイデンの訪ウに見れるように、背後では米とNATO、すなわち地球支配者の敗北へのうねりが見える。
　ウクライナ情勢は欧米日のマスメディアの、こっけいと言っていいほどの大本営発表と異なり、敗北は歴然である。すでにウクライナ軍も、米・NATOの傭兵部隊も戦闘能力を失っている。
　話題になったドイツ製戦車など本気で送れない。訓練もされていないし、めんどうで操作もできない。輸送でウクライナに着いた時点で、ロシアからの破壊攻撃で、実践利用前に終わる。
　まして戦闘機など支援できるわけがない。弱腰とされるので口先では勇ましいことをいっているが、米国は、もし戦闘機を出したら、それは即操縦できる米兵の仕業とる。ウクライナでの米ロの直接対決になる。なれば、核が焦点になり、誰も望まない結果となる。それを米国の軍は知っているから、できないのだ。
　米国でもNATO各国も、平常に保持しなければならない兵器の備蓄もすでに枯れてきている。いくら最優先であっても、兵器の製造は間に合わない状態だ。ウクライナに提供などできない事態になっている。
　プーチンは欧米日マスメディアが「ロシア劣勢」を反論もせず放っている。
　つまり、プーチンがいくら相手（米国とNATOとゼレンスキー）の逃げ道や「名誉」を用意してあげても、ヤツら自身がそれを壊し、破棄した現状になっている。
　ヤツらの逃げ道がもはや作れない、つまりロシア側の全面的な勝利の形で終わらざるを得ないこととなる。地球支配者側のメンツがカケラも立たない状態での終結は、考えられるのかということである。
　世界人民にとっては、これほど喜ばしいことはないのだが、気違いである地球支配者、ネオコン、ネオナチ達は、ヤツらの狂気を保ちきれない。ここが問題である。
　感覚が悪魔であるゆえに、どのような策で敗北の反旗になってくるかである。

　地球一元支配の目の上のたんこぶである、ロシアを崩壊させるという「大目的」で始めた戦争だ。カネと力では絶対に優位だ、絶対に根気はやってやる、今回こそはロシアの終焉だ、必ず勝てると信じて始めた戦争だ。世界の自由と民主主義のための世界を作るためにと、世界人民をウソで巻き込んで始めた戦争が、結果敗北で終わる。
　人民は開戦前よりも、真実を知り、目覚めた状態になる。地球一元支配の（狂った悪）「夢」は、開戦前よりも遠のく。
　だが、今回の大きな出来事の背後には、バイデンも含めて、プーチン、トランプ、習近平という現代の表のトップが、終戦の目途をどうつけるかについて動いていることを示している。米とNATOと同盟国は、戦闘がもっと早く終われると踏んでいた。だが現実は戦争が長引き、制裁がブーメランの如く西側に返ってきていて、経済がもう持たない。
　しかし、悪魔の地球支配者は手が引けない。ゼレンスキーは死ぬまで敗戦は認めたくない。プーチンは「苦戦」「危機」に陥ったふりをして、じっくりとヤツらの自滅を待つ常態だ。
　比較的ウクライナ問題で距離を取っているように見える中国が、何らかの案を出すかもしれないが、まだ定まっていないようだ。

　ウクライナ戦闘の前に初めて、新型ワクチン戦争も同じ結果だ。
　米国のプロジェクト・ベイタスは、ファイザーのワクチン事情をあからさまに暴露した。COVID-19もワクチンも、米ペンタゴンと地球支配者が連合して、何年も前から計画して準備してきたものだと。
　変異種は実験でつくり、対応ワクチンも作ったと。国内法では正式に禁じられているので、武漢を始めとする多くの海外の生物研究所に、資金を投下してやっていると。ベイタス側は「それは国内法でやっちゃいけないことじゃないですか」と問うた。
　ファイザー幹部はにやけて答えた。「絶対大丈夫なのだ。訴えを起こしたら、それに対応する当局側も、司法も全部こちら側が買収しているから」と答えている。
　ちなみに、プロジェクト・ベイタスはヤツらに中枢を抑えられた。スクープしたベイタスの創業者は先日ベイタスから追放の目にあった。新たな組織が出てくるに違いない。
　同様に、米国の著名なジャーナリストが、ロシア－ドイツのメルドストリーム・パイプライン破壊の首謀者が、米ペンタゴンと地球支配者が連合して計画・実行したことを暴露した。
　同様だったのだ。ペンタゴンがかむのは、国防、つまり、戦争の一環として位置付けてやったものだ。しかも、バイデンは計画の実行にサインまでしたというのだ。
　だから、当サイトで、新型コロナのときも、ウクライナ戦闘のときも、最初から２つを「戦争」と位置付けて説明してきた。
　新型コロナウイルスといっても、単体分離もしていない、日本では間もなくインフルと同じ扱いにするという、風邪やインフルと同等のもので、あれほど「脅迫」したのは、パンデミックで人びとを恐怖に陥れるのが目的だったことが判明した。
　さらにワクチンは、安全性などの治験はしていなかったことだ。打てば罹患しない、打てば重症化しないなどという前触れは、何の根拠もないものだったことが証明された。
　マスメディア、政府、医療専門家が強く主張していた主張が、結果出鱈目だったのだ。目的は「ワクチンを打つ常態の実現」であり、人びとをロボット奴隷とすることであった。
　ワクチンを打つのが常体になれば、任意の時点で、人体に何でも送り込める。つまり、管理の対象として人体を完全把握するようにできる。これが目的である。
　ワクチンの人体に与える副作用が、いくら隠ぺいしてもじわじわとSNSで広がる。今ではスポーツ選手の突然死が相次ぎ、直接の因果関係は認めないまでも疑惑は深まるばかりだ。
　ワクチンに入っている塩化グラフィンは、人体にさまざまな弊害をもたらす。共通している課題は、打てば打つほど自己免疫力が低下するということだ。急激に話題が広がる帯状疱疹。
　世界で一番ワクチンを打った日本、一番マスクをつけている日本が、世界一罹患者が増加しているという事実はもはや隠し切れない。ワクチンが害はあっても益がない。何度も打つという人が、急激に増えた。
　パンデミックとワクチンは、世界中を巻き込んだ大規模の規模の「騙り」だった。
　目的は、世界中の政治屋が地球支配者の命令を、どこまで忠実に実行するかのテストであり、世界人民が恐怖で思考が狂う、少なくとも２つの戦争の真実に気づかせないことであった。

　政治屋とは中央政治でうごめくカイライだ。この連中は、カネと利権のとりこだ。カネと利権で、ヒトとしての魂を売ったヤツらだ。
　岸田は今年の国家予算で、軍事費を異常に膨らました。理由は地球支配者からの一言の命令に過ぎない。
　世界の憲兵を自認する米国。米国と呼ぶが、実体は地球支配者の第一の手下である。その米国は浪費がたたり、カネがない。米国に代わって、日本が軍事を強化しろ、カネも用意しろという命令。
　愚物岸田は、無条件に「ラジャー」といったに過ぎない。だが、いままで専守防衛を主張してきた自民党の手前、命令されたということは言えない。いくら頭をひねっても言い訳は出てこない。かつてのように、命令者が言い訳まで用意してくれない。
　冗談だがいまなら、chatGPTに聴いてみたら、とアドバイスしたくなるほどだ。
　「軍事関係問題だから説明できない」という言い訳にいきつく。

　何年か前に仙台で「巨大風船」が見つかったとして話題になった。あれが米国でいくつも見つかり、多くの人が政府と問い詰めた。困惑しながらも、ミサイルで撃墜して現在に至る。
　米国は「中国のスパイ風船に違いない」と主張する。政権がそういえば、マスメディアレベルでは「中国製」となる。特別な被害が出たわけではないが、本当に秘密風船であれば、極秘の機密を風船から取られたかもしれない＝取られたとなる。
　だが、撃墜した破片を回収してもたいしたことは分からない。だが、撃墜までして知った以上、言い訳は用意しなければならない。「周到に分析した結果、やはり、偵察機材があり電源が供給され、探査目的だった」と。
　一つは写真形状からUFOのようだった。民間の研究施設がウチの大気研究のバルーンだったと発表した。つまり、地球支配者が何かの目的でこっそり使っていたもののようだ。
　騒動は何ともいい加減なものだった。仙台で見つかったときは、米軍も自衛隊も基本的に無視だった。実体は百も承知だったので、何も答えなかったのだ。

　かつて大韓航空事件があった。あのときは、米軍と一体の自衛隊三沢基地では、大韓航空機がロシア領に入った。つまり、軍人でもある操縦士が命令でロシア領に入ったこと、ロシア軍が発信したこと、ロックし、発射を命令したことの始終を、リアルタイムで掌握していた。
　知っておりながら、対応を取らなかった。後で知っていたことを問われたとき、諜報能力が相手に知れてしまうので発言できないと言い訳した。
　かつてNASAが打ち上げたスペースシャトルが、途中で断熱材がはがれるという事故が発生した。宇宙から帰還する際に、機体に支障はないのかと危ぶんだ。NASAはすかさず「大丈夫」と答えたのだが、何故に自信をもって答えられるのかと追及された。
　当初言わなかったのだが、NASAや軍には宇宙空間のシャトルの耐熱剤規模の大きさなら、その断熱材の破損程度を詳細に判断できる能力を持っていたからだとわかった。

　米国は一応は法国家だ。だが国家は人民を統制し管理する、つまり支配の道具であるが故位に、ダブル・スタンダードで成り立っている。
　つまり、二枚舌、嘘つき、ご都合主義である。
　FBIは国内犯罪者を取り締まる。だが、犯罪者は国内からすべて出てくるわけではない。CIAは国外から国を守るために国外からの危機に対応するのが建前だ。だが、国の危機は外国発信より国内人民からの反抗が主だ。
　法的にはそんな区分をしていても、裏ではFBIとCAIがつるんで情報を交換しているのが実態だ。
　同じようなことに、エシュロンというのがある。これは国内の人民に対する諜報などが法的に禁止していても、他国の諜報については制限がない。米国、英国、カナダ、オーストラリア、ニュージーランドの英語圏五か国の諜報機関がつるむ。
　つまり、各国が握る他国の情報を交換することで、米国は米国内の人民の諜報データを得ることができる。

　海外米軍基地領内の刑務所も同じことをやっている。例えば、キューバのグアンタナモ刑務所。湾岸戦争時は、イラクやシリア内で同じことがあった。
　米国法では、国内での容疑者に対する拷問は認められていない。そこで常態化したのは海外軍事施設として留置所・刑務所を儲けて、そこであらん限りの拷問をする。湾岸戦争時に暴露されたのは、性的なことも含めて表現しがたいことを、女性兵士も現地の捕虜に対してやっていた。
　最近ではもっぱらキューバのグアンタナモ刑務所だ。現在トランプ派の軍隊が、そこで逮捕したDSの連中に対して軍事裁判をおこない、処刑をしているとされる。
　DSらなのでバイデン一派でもあり、政権はグアンタナモを閉鎖させると言っている。だが、実体は施設を拡充している。

　武漢にあった生物研究所。欧米日の報道では中国は卑劣で危険と報じられた。だがこれは米仏などが巨額の資金をぶち込んで運営していた施設だった。
　米国内では、プロジェクト・ベイタスが暴露したように、法的に認められていない。だが、ここでも、外国なら米国法は及ばないとして、外国に違法な研究所を持ち、提携して、巨額を渡してやらすのだ。
　このような施設が、世界中にあるのだが、ウクライナには50か所を超える施設を作っていた。日本では例の加計学園がその一角で使われるという話しだった。安倍は命令されたが、世の批判を受けてあのようになった。

　この権力側の卑劣さは、傭兵制度にも表れている。湾岸戦争の後あたりから顕著になった。例えばアフガニスタンに「米兵を一万人派遣した」というような場合、世界はそう報道されても信じてはならない。
　それは実態を少しも反映していないからだ。軍事作戦と言う最大の犯罪行為を、国家の名の下で行うのだ。いくらもっともらしく報道しても、ほとんどがウソだ。
　一般には、米兵一万人というときには、それが兵士だとするとその数倍の兵站組織がともなうので、楽に４～５万人になる。兵站を含めてだったとしたら、他に傭兵軍団を含めた多数の雑多な民間機関が出ていく。警備と称する軍事組織だったり、慰安婦組織だったりする。
　民間組織であっても、元は政権が明確な目的をもって、資金を出して作った正規軍の別動隊なのだ。退役軍人を先頭に多数の政権からの出向者で、民間を装った組織だ。
　ヒラリーは、ISISもアルカイダも自分が作った。現地に送り込んで暴れさせたと語っている。
　「米軍」と正式に表現すれば、法的に大きな規制が伴なうが、民間と言えば公表も不必要になる。
　ロシアがウクライナに、民間組織である傭兵を送り込んでいるとマスメディアは語るが、米国はそんなレベルではない。公式には米兵はウクライナに行っていないことになっている。だが、民間の研究者、アドバイザー、医者、記者だといって、多数が現地に派遣されている。NATOも送り込んでいる。ロシアもしているが、米国とNATOはけた外れの規模だ。

　戦争が莫大なカネを要するが、それは元はみな税金だ。その税金が湯水のごとくドブに捨てられる。それは政治屋のカネと利権になる。
　岸田が55億ドルウクライナに「資金を出す」というのは、そのうちの相当額が岸田に返る。
　こうした戦争屋が人民の生み出した財産を、合法的に分捕っているのだ。それを美化し、正義面して、人民の自由と民主主義を守るため、平和のためだと騙してだ。
　コロナ禍で世界中の経済はかつてない打撃を受けた。人民の生活費は少しも増えないが、経費だけはうなぎ上りだ。
　本日の朝日新聞では「エジプトが経済制裁で、ロシアから飼料と電気の元のガスが入らなくなり、何万羽の鶏を飼えなくなり殺処分した」と嘆く記事が載っていた。日本でも同じである。エジプトは食糧とエネルギーの8割をロシアとウクライナから輸入していた。
　「制裁」という上から目線のlうぬぼれが、誰に打撃を与えているのか。
　この人民の苦しみには、政権は嘘をついて目を向けない。それでいて、ウクライナに55億ドル渡す。地球支配者側が、いかに、現況を危機として捉えているかがわかる。

　ウクライナ戦争もコロナ・ワクチンも、ヤツらの目論見の真実がつぎつぎと明るみになってきた。
　それでも、ヤツらの言うように、ウクライナ支援なのか。ワクチンなのか。マスクなのか。
　朝日はアンケートを取った。51パーセントが「原発再開支持」だと発表した。選挙の時の内閣支持率とかと同じで、百パーセントの作文による人民思考の誘導である。
　マスコミは根っからのヤツらのイヌだ。腐りきっている。

　石油・ガスを元にしたエネルギーの製造は、大気汚染になり地球を汚す。だから、太陽光や風力による発電、炭酸ガスをださない原発を推進するという、欺瞞的な言い分だ。
　何度も言うが、ただの湯を沸かして蒸気を作るだけの目的なのに、何万年にもわたって無害にできない、人体にも地球にも大きな害を及ぼすことが分かっている原発を使うというのである。そこで必ず出てくる廃棄物は、大量に出続け、それを人間は無害にする技術を持っていないのだ。
　原発を開発・運転する、宇宙的規模のカネで、安い電気を買ったらいいだけの話だ。はるかに安く、無害だ。
　太陽発電のパネルは、パネルを作るのに巨額の資金と電気エネルギーを要する。その上、パネルが劣化した場合の処分方が確立されていない。有害であり、処理に困るものだ。原発廃棄物と同じような問題を抱えている。
　東京都は太陽光パネル設置の義務化をしたが、この方針はまった現実を無視した暴挙だ。それは、岸田と同じで、地球支配者からの命令だからだ。原発の時と同じように、人民を騙すことしか言い訳できない。
　自動車についても同じで、EVが騒がれる。電気自動車だ。とんでもないハイパフォーマンスを誇るガソリンエンジンを開発したトヨタなどは、目の敵として非難の対象になった。
　一回の給油で長距離を運転できる。それに対して、電気自動車はバッテリーがすぐに上がってしまう。トラックも含めて、長距離には全く向かない。充電設備が少ないばかりか、充電に時間がかかりすぎる。
　単純に比べ物にならない電気自動車だが、ヤツらはマスメディアを使って称賛する。バカを通り越したテーマでもあるのに、さもこれが現代の傑作であるかの如くつられているものも多い。
　フリーエネルギーが実現するかもしれない未来は別にして、電化、電子化、コンピュータによる管理が、それほど急速に進められる必要は、人民側にはない。すべては、支配、管理したがる側の一方的な都合だ。

　地球支配者が、ロシアを解体させて邪魔を除き、地球一元管理を実現し、世界人民を５億人程度に間引きし、ロボット奴隷を実現したいという、悪魔の邪悪な目論見を貫いているところに、すべての原因がある。
　世界人民は、そのようなヤツらの主張を認める必要はない。拒否する。ヤツらがそうしたいなら、ヒトのいない火星にでも行って、勝手にすればいい（火星人には失礼極まることだが、例えとして笑って欲しい）。
　ヤツらは、そうはしない。ヤツらが邪悪なのは、人民にちょっかいを出し、迷惑、ストレスを与えることも目的としているからだ。人民を奴隷、家畜、虫けらとしか思っていない。プーチンやトランプがいうように、悪魔なのだ。
　世界人民は、地球支配者の本性を甘く見てはならない。黙っていれば、いいようにたぶらかされる。間引きされ、ロボット化され、脳や思考まで操られる。

　確かに、地球の人類、ヒトは弱点を持って生まれてきている。地上に発生した当初は確かに、他の惑星から犯罪者として送り込まれたものかも知れない。確かに、アナキンヌによって、労働奴隷としてDNA操作で作られたのかもしれない。弱点は意図的なものかもしれない。
　だが、それから何千年、何万年か経過して、祖先の罪は消えたはずだ。現代のわれわれには何の咎もない。ヤツらからいまだに上から目線、悪魔の目線で蔑視され、従わなければならない理由はない。
　奴隷根性が染みついているのなら、この時点で捨てるべきだ。人民には、自由に、自分で考え、選んで平和に生きる権利がある。誰からも、支配や管理されない権利がある。だから、人民は誰をも支配しないし、管理もしない。
　奴隷根性で、ヤツらの言いなりになって、人民自身が得をしたことなど、何一つない。
　奴隷根性の克服を、現代はもう一歩すすめるときだ。それは、現代ではもう植民地にする、覇権支配を拡大する地域などもうないからだ。

　地球支配者は、大海洋時代東へ西へと侵略の手を広げてきた。人民を騙すために宗教が作られ、それを背景に、宣教者の形で海外に侵略していった。
　次つぎと植民地にして現地の人民の血を吸い上げてきた。中東からインドへ、そして中国へ。東インド会社というのは奴隷制、奴隷根性の別名だ。中国人に対しての麻薬アヘン戦争も、奴隷制、奴隷根性のひとつだ。
　西向きでは米国に渡った。南方は、静かに文明を誇っていた地域がスペイン、ポルトガルなどから侵害されて、ほとんどの文化や黄金が略奪された。わずかな跡形しか今は残っていない。
　北米はさらに悲惨だ。当時のネイティブはほぼ全滅させられた。ヤツらからみて、インデアンは人間ではなかったからだ。奴隷でもない。絶滅の対象でしかない。奪う、騙す、殺す、犯すは当たり前という狂気が、地球支配者とそれに騙されて魂を売った奴隷根性の手下の姿だった。
　北米を支配したヤツらは、ネイティブを絶滅させただけで狂気はおさまらず、アフリカから奴隷狩りをして、黒人を奴隷船で連れてきた。人間の言葉を話す奴隷だ。黒人を奴隷にして、白人文明を作った。米国が大きな戦争を成し遂げる力を作ったのは、黒人奴隷から吸った血である。
　米国は地球支配者の意図を白人の奴隷根性として、モデル的な国となった。ヤツらの意図を代弁する白人の上級奴隷がおり、その下に一般人民と黒人が支配されており、白人と黒人が相いれない対立をして争っている状態だ。
　エスタブリッシュと呼ばれている白人を中心とした勢力は、現在おネオコン、ネオナチとなってエリート面を続けている。

　いまから50年ほど前に、空前に盛り上がった市民権運動でようやく公式に、黒人は法的に一般市民の地位を得た。南北戦争での「黒人解放」はだだの「たてまえ」だった。白人に寄る黒人がいた。ゲッターだ。魂を白人に売って、やや社会的地位を得ていった。一般黒人からは嫌われた。
　米国映画では、多くの有色人が登場するが、それは人種のるつぼとしての米国社会をあらわしてはいるが、先の公民権運動と連動して法ができたためだ。一定の割合で有色人を出さなければならない。
　だが、映画はいっそう、人間は肌色で自由や権利の制限を受けてはならないことを世に広める結果となった。
　米国では現在でも白人による奴隷根性＝一部の白人が非白人を蔑視するが残っている。一掃されていない。

　現在、新型コロナ、ウクライナ戦争を経験して、人民が肌色の違いから相手を蔑むような姿勢、上から目線は、古い奴隷根性の名残として、完全に葬る時期に来ているということである。
　人民がロシアが気にくわないから、クーデターで転覆して、ロシアを民主的な国家にくつがえす必要がる、などというヤツらの思考である。これは、ヤツらが人民に植え付けたものだ。
　そのように考えているのは、地球支配者と言う連中であり、ヤツらに魂を売った奴隷根性のヤツらだ。そのような差別主義者と人民の思考は、絶対に相いれることはない。
　人民にとって、そのような奴隷根性、ヤツらの手先を務める思考は無縁なのだということだ。
　人民の中にいまだ残る奴隷根性が、地球支配者に利用されている。だから、世界人民はきっぱりと、古い奴隷根性と手を切るのだ。
　地球支配者は、何万年、何千年をかけて、地球の制服＝一元管理を目標にしてきた。新型コロナ、ウクライナを通じて、障壁となっているロシアのつぶしにかかった。ヤツらの悪魔の意図を体験的に理解していたのは、ロシアと中国だ。そしてイスラム圏だ。彼らは今大きな流れを作っている。
　BRICSへの集合である。米ドルに代わる基軸通貨の準備だ。欧米日のを超える経済圏だ。否が応でも、ヤツらの目論見に反した巨大な勢力だ。地球支配者を代弁する欧米日は自滅するのが歴史の流れだ。これを見つめなければならない。
　地球支配者の悪魔のNWOの構想は、現在世界経済フォーラム（WEF)に象徴敵に反映されている。ここでは、地球支配者の上級の手下どもが結集している。シュワブ、ソロス、ビルゲーツ、そしてWHOを牛耳るヤツらだ。背後でロスチャイルド、ロックフェラーなどの残党がうごめくが、表の顔は入れ替わりつつある。
　この鼻持ちならない自称エリートというヤツらの手下どもは、現実の世界の流れを（理解できずに）、自分たちがリードしていると勘違いしている。
　かつてのように目論見を隠したり、ベールに包んだりしない。露骨だ。考えてみればいい。何年か前には、エイズはなかった。新型コロナもない。豚、サル、鳥インフルもない。なんたら熱もない。これらはヤツらが人類をなめて、脅迫して従わせるために人為的に作ったパンデミックだ。
　これで人民が恐怖にとらわれ、意識が硬直して、ヤツらの「ロシア転覆」のためのウクライナ戦争を、世界人民が「正義で、自由と平和を実現するために」支援し、戦うのを正当化を受け入れさせようとした。
　人民同士が、隣り合うロシアとウクライナで、身近な回りで、対立する。かつての鬼畜米英と同じく、憎しみあうようにする。それが今だ。人民内部には、戦争だ、危機だと言えば当局に直ぐに協力するものが出てくる。大政翼賛会だ。かつての社会民主主義者（カウツキー思想）だ。
　WEFに巣くう連中は、農業を破壊して食糧危機を演出。あげく「昆虫を食え」と命令する。吉田茂はかつて「麦飯を食え」と言ったが、そのような比ではない。あほか、お前らこそコオロギを食えといいたい。
　世界人民は、この歴史の教訓をしっかり理解したなら、今何が起こっているのか。それをどう理解すべきなのかがわかる。
　人民を見下した上から目線の自称エリートというヤツらの手先の主張に、賛同などしてはならない。認めてはならない。マスメディアの思考破壊宣伝を真に受けてはならない。

　そのような、人民が自らの人民的思考に気づく時期が到来しつつあるのだということを示したのが、2023年の世界情勢だ。

　あらためて、人民の主敵について、そして人民はいかに思考するのかということについての、原則を示す。

　　●人民の主敵は、
　　　①国際金融資本とグローバル企業
　　　②王制特権階級
　　　③バチカンと一神教原理主義
　　　④帝国軍と諜報機関
　　　⑤マスメディア
　　　⑥各国カイライ政権

　　●人民生活と思考の５原則
　　　①人に迷惑をかけない
　　　②カネとモノ、利権のとりこにならない
　　　③地球と未来に負荷をかけない
　　　④戦争の根絶、安寧な生活
　　　⑤人間としての誇りと尊厳