2023年に突入した。2020年に開始された新型コロナウイルス」戦争。2022年に開始されたウクライナ紛争。どちらも、容易に落ち着く気配はない。
　それどころか、ウクライナ紛争については、戦争をしかけた地球支配者どもは、終結へ向かうことを拒絶して、戦争継続を望み、さらには世界大戦へという方向を濃厚にしている。
　それに対する世界人民の反撃と抵抗はどうか。
　世界情勢も、国内情勢も、毎日目まぐるしく展開されている。情報が多すぎて把握も、分析もできないまま、日常の生活に追われている。正面からの目立った抵抗は見えない。もちろん、全世界で人民が激しく抵抗しているのは事実だが、すべての情報機関がヤツらの支配下にあり、統制的な報道をしていて、人民には届かない。
　かろうじて、無数のSNS等のなかから、真実を追う多数の戦士によって、人民の戦いが伝えられる。
　一般には、どの国の人民も、真っ二つに分断されてきている。それは、人民の根本的な利益を追求する側と、大本営発表というフェイク・ニュースを、真に受けて、長いものに巻かれる状態で志向している側だ。残念なことに、圧倒的に多いのは後者だ。
　後者は、自分の毎日の生活、労働の中に組み入れられているヤツらの機構の一端を、コツコツと実行して生きている。
　結果的に、地球支配者の犯罪を手助けしている。人民の利益と相反することをしていながら、それに甘んじている。

　地球支配者側は安泰なのか、順調にNWO完成への計画を推進できているのかと言えば、決してそうではない。全体としては、ヤツらが優位で進んでいるのだが、意外な側面もある。
　それは、支配者層の大分断に起因するものだ。
　現在の地球支配者は、邪悪なNWO推進者である。事項で詳述するが、グローバリストであり、ネオコンである。米国ではトランプがディープ・ステート（DS）呼ぶ勢力だ。
　近年、地球支配者の表立った推進者はWEF（世界経済フォーラム）である。ダボス会議とも呼ばれている。本年度の年次会議を現在スイスで開催中だ。
　ここに結集している連中が、グローバリスト、ネオコンである。地球支配者の意思をここで表明し、会議に参加した機関、組織、国家の要員を通じて、意思の貫徹を行っている。
　日本からも何人も参加しているが、竹中平蔵とか小泉進次郎が出ている。当然だがプーチンや習近平、トランプは出ていない。招待もされていない。
　話題のイーロン・マスクは招待されたが断った。彼はツイッター社を買収した。アンケートを取った。「WEFのような組織が世界をリードするのはいいのか」と。当然だが圧倒的な人が「良くない」と断じた。
　ここで「良い」というこれもあったが、大半はヤツら配下のボットのものだったと言われている。

　ダボス会議は基本的に現在焦眉のウクライナ紛争であった。現地の大きな傾向であるロシアの勝利を認めず、いかにしてウクライナを支援し、戦争を長引かせるかが最大のテーマになっている。
　米国家情報局長官は「自分のため（ウクライナのためとか人民のためではない）に戦っている」と本音を語る。つまり、ロシア崩壊、プーチン退陣という戦争を始めた主要な目的の達成のためだというのだ。
　そのために、WEFはウクライナで不足している武器をさらに支援するよう求めている。NATO各国と米国はすぐに行動している。米軍の戦車は燃費が悪くウクライナでは使えず、ドイツの戦車を100台送るよう動いている。NATO加盟の国の軍隊を米国に招いて、迎撃ミサイルを使えるよう訓練している。さらに巨額のカネを追加でウクライナに提供を決めた。
　ヤツらはロシア崩壊に必死だ。この当面の目標を何が何でも実現する気だ。本気だ。ゆえに、現状での「妥協」はない。ウクライナ人民が滅亡しても、全世界人民が核戦争で滅んでも「ロシア抹殺」という目標を取り下げる気はない。
　こうした動きを「正しい」と信じるのが大本営発表を信じる人たちだ。ロシア憎しを毎日マスメディアで流され、米軍がロシアに軍事的に作戦を展開しても、受け入れてゆく世論が構成されてきている。
　ヤツらの狂気が見えていないのは恐ろしい。

　ヤツらが焦りに焦っている理由はもう一つある。
　それはヤツらの第一のカイライ国家米国内での動きだ。昨年の中間選挙で、共和党が下院を制した。つまり、ヤツらの手下の民主党を勝たせられず、そればかりかf制選挙方式を駆使しても、トランプ派の勢いを制止できなかったことだ。
　イーロン・マスクがツイッター社を買収し、人民の基本的権利である「意見の自由を抑え込む検閲という大犯罪行為」を暴露し始めた。基本的にビッグ・テックの「検閲」という言論弾圧は現在も続いているのだが、マスクが暴露し始めたツイッター・ファイルは、地球支配者の目論見の詳細を世界に暴いた。
　国家の機関であるFBI、CIA、国防総省が当然ながら、こぞって民間企業であるビッグ・テックの会社に百人単位で出向して、会社の重要な組織に配置されて、AIを使い、さらに数千から数万の従業員を配下において検閲を実行していたのだ。
　反政府的な発信者をブラックリストにして、発信の削除、アカウントの制限、停止をしていた。いわゆるAIボットを使って、あたかもヤツらの賛同者であるふりをさせていた。賛同者数の8割以上のほとんどをボットがおこない、世論を形成していた。
　ツイッター・ファイルはまだ、トランプ再選を問う2000年の選挙の際に、国家機関がロシア疑惑を捏造したこと。不正選挙を働きかけたことをも暴露した。
　この記事で幾度も触れてきたことだが、不正を排除したトランプの獲得数は1億2000万票に至ったようだ。つまり、有権者が1億3000万なので、バイデンにはたった1000万票しか入っていなかったのだ。しかも、膨大に水増しされたものや、大量に破棄された票はカウントされていない。バイデンはまさに大敗北をしている。
　下院で議長が15回目の投票で決まったが、RINOである彼は改心したかのような行動を続けざまに実行している。
　バイデンの不正を議会として正式に追及するというのだ。バイデンは副大統領時代に、不正に機密文書を各所に隠し持っていたことが次々と暴露された。また同時に、超ド級の変態息子ハンターのPC問題についての追及をも公式に開始された。バイデンにはもはや逃げ道はなく、地球支配者自身もバイデンを援護する気を失せた。
　バイデンが政権を追われれば、もう民主党には跡がない。つまり、地球支配者の第一のカイライの地位を維持しきれない。
　現在開催中のダボス会議では、ついに、シュワブが「従来のような米国主導の世界政治はもう終わる。これからは、このダボス会議のような国際機関が主導する」とまで発言した。
　1月に入って、地球支配者の指示になびかない中国はサウジアラビアと協議した。サウジは公式に発表した。「石油の決済は米ドル以外でも行う」と。もはや、米国主導という世界の流れは終わったのだ。

　COBID-19、すなわち「新型コロナウイルス」戦争についても触れておく。
　先日、米国の情報公開法にもとづいて明らかになったことは、新型コロナウイルス」戦争について、2018年から主導していたのは、米国防総省（DoD:ペンタゴン）であったというのだ。
　パンデミックが報道される以前の2018年から計画が開始され、世界の製薬会社と契約を結んだのは国防総省だと。製薬会社とは、ファイザー、バイオテク、Fosun復星国際（これは中国企業）で、ワクチンについては「投与結果がどうあれ、すべての責任を負う必要がない」「テストは不要で緊急使用許可」をすると。そして、これ（パンデミック準備）は戦争に値するテーマで、国家安全保障会議で決めたと。
　つまり「新型コロナウイルス」戦争は、まさに戦争として開始されたもので、本当の新型ウイルスとは関係なく、政治的に作られてパンデミックだったのだ。
　日本政府は、新型コロナの扱いを大5類にする、マスク着用はやめるとして、これから始まる国会では登壇するのにマスクはしないと決めた。
　政府の厚生省や文科省は慌てふためいている。いわゆる専門家はテレビで未だに、ワクチンだ、マスクだと騒いでいる。収拾がつかない。
　ワクチンを打った方がコロナにかかりやすい。死者も比例して多くなっている。副反応はもはや多すぎてカウントできない。
　日本でも、人民は真っ二つに別れている。マスメディアを信じて、いまだにワクチンとマスクに従順な人たちと、お上と医療業界の反人未的な意図をあばく人たちだ。
　身の回りの人たちが、意見をたがえている。

　プーチンがウクライナでネオナチと戦っている。トランプはDSとの闘いを続けている。習近平は中国に巣くうグローバリストと戦っている。
　世論は、マスメディア信者は多く、反プーチン、反トランプ、反習近平だ。少なくとも、どっちもどっちというのが公然とプーチン、トランプ、習近平の戦いを支持しない。
　しかし、評論家はそれでいいが、戦う人民はそこにとどまってはならない。その戦いが、地球支配者への打撃になるものかが判断のしどころだ。
　地球支配者への打撃になることであれば、それを支持することだ。表の世界では、プーチン、トランプ、習近平を支持するのは、彼らが地球支配者の目論見に打撃を与えているからである。

　物事を判断するときには基準が必要だ。その基準は、世界人民にとって、しかも当面の目先の利益ではなく、根本的な利益になるのか、反するのかということだ。
　現代を解析する見解は様々あるが、最近はその基準となっていたキーワードが大変曖昧なってきている。
　例えば、左翼と右翼、革新と保守。米国では共和党と民主党。以前は比較的わかりやすかった。
　一般的に権力側は、右翼で保守だった。それに対抗する側は、左翼で革新だった。米国はエスタブリッシュメントの既得権層は共和党で、それに対抗する側は民主党だった。
　だが、冷戦が終わって「資本主義が勝った」などと言われた時点から急速にそうした概念は変わる。米国できは既得権層としては一丸であり、比較的民主主義的な立場から意見を発していたのが民主党に寄っていただけだった。共通の価値観でありながら、形式は2党で別れ、交互に政権についていた。
　だが、既得権層はソ連と言う相手がなくなると、次のステップに移行する。つまり、二度とソ連のような国の台頭を許さず、全地球を一元支配するという、元来の本音の追及に傾いていく。米国は、地球支配者の意図の体現者として、地球支配に邪魔なものを片っ端からぶち倒していく作戦を展開するようになる。
　それがネオコンとして、中央政治の中枢に台頭する。地球支配者は、第二次世界大戦を経て、ドイツからナチ勢力を数千人単位で米国に受け入れ、政治組織の各所に配置してきた。地球支配者は、当然だが米国を第一のカイライにしておりながら、同時にヒトラーのナチを思想体現の尖兵として育成してきた。だから、そのいずれもが兄弟のようなもので、たちまち米世界にとけこんだ。
　もちろん、尖兵ナチ色を隠してである。
　それが、ネオコンの台頭時には、ナチ勢力は思想的に一体であるゆえに、ナチだと公言しない状態でネオコンと一体の動きをしてきた。
　米国のネオコンはネオナチ（ヒトラー・ナチの後だからネオナチ）と基本的に一体である。
　代表的なのはブッシュ家だ。
　ネオコンが主流について以来、先に触れた、共和党と民主党、左翼と右翼、保守と革新の旗色は事実上崩れた。その概念は既にないと言ってよい。
　いわゆるネオコン＝ネオナチ派か、それと対抗する勢力かだ。そして、地球支配者のカイライ主流のネオコン＝ネオナチは、思想としてグローバリズムに統合する。
　ブッシュ家に代表されるような、初期のネオコンは、①反共、②反進化論、③インテリジェント・デザイン（ID）、④イスラエル支持、⑤共産中国に反対する台湾支持などであった。
　これが発展した現在のグローバリズムはNWO一色だ。①世界統一政府の樹立、②デジタル化社会の実現、③地球温暖化対策、④人口を5億人程度にする、などを掲げる。
　そして、それを実現する戦術として、それこそが、人類共通の価値観であるとして、世界的危機に、世界が一丸となって戦うこと、というひとつのルールを世界に強制する。別の表現をすれば、他の意見を認めない。
　目標を実現するための手段として、①国連など国際機関の賛美、②自由貿易競争を賛美し規制撤廃、③他国籍軍需企業の利益優先、④言論の自由の統制、⑤国境の開放、外国人の受け入れ、⑥電気自動車推進、原発推進、⑦デジタル化、利便性の追求、⑧ロシア、中国敵視、などを掲げる。

　米国でなぜ、トランプを必至に貶めのか。いかなる不正をしてでも、トランプ当選をそしするのか。いかに犯罪が増加しようとも不法移民を野放しに受け入れるのか。ウクライナ支援と称して巨額の投与をするのか。
　これらは、グローバリズム、ネオコン、ネオナチの基本的な基準がわかれば、すべて明快だ。
　安倍が人民の権利や自由を否定して、次つぎと悪法を作ってきた理由、菅や岸田が狂ったように新型コロナに、ムダ金ぶち込んだのか。原発をあきらめない。住民の意思を無視して沖縄の基地建設を強行する。日本の民の困窮を無視して、外国人を優遇し投票券まで与えようとするのか。マイナンバーの普及を叫び倒すのか。すべて明快にわかるだろう。
　マスメディアは、絶対に人々の何故を追求しない。グローバリズムの観点から、当然の「流れ」であり、それが世界共通の人びとの「認識」であり、共通の敵に対して、一丸となって対応するべきなのだ、と言うだけである。
　今年のダボス会議にもCNNやニューヨークタイムスなどの、マスメディアの手下どもは200人ほど「取材」として招かれている。だが、ヤツらを暴く取材などするのが目的ではない。WEFの趣旨で人民をあざむく報道をするのが目的だ。
　コメンテイター、専門家と言われている連中が、さも物知り顔でテレビで発言する。一言一言に、悪意を込めてトランプや、プーチンや、習近平をなじる。一方で、あの無能の痴ほう症のバイデンを擁護する。命令されて動いているだけの岸田をたたえる。途方もない軍事費の増額、年次予算の増額、増税を、当たり前だと言わんばかりに、あれこれと言い訳を説明する。
　マスメディアは、地球支配者のもっとも重要な、マインドコントロール機関である。ぐだぐだ言うだけで、決して人民の疑問に答えない。魑魅魍魎を一層深めるだけで、そのごたごたの中で、長いものに巻かれるかのごとく、地球支配者の意が貫徹されていく。

　①世界統一政府の樹立、②デジタル化社会の実現、③地球温暖化対策、③人口を5億人程度にする。こうしたグローバリズムの主張は、世界人民にとって許しがたいテーマである。
　人民サイドから見れば、絶対に許せないちょっかいだ。
　町にはおせっかいなおばさんがいる。子どもたちや近所に対して「おせっかい」をやく。だが、それは実にささいなことで、多くは良かれと思う説教だ。それは余計なおせっかいで、介入かもしれない。
　だが、ヤツらの介入という言いがかり、挑戦は、何一つ人民に利はない。すべていらない。絶対に拒否する。
　人民の思考に立ち遅れがあるのは事実だ。みんな、自分の過去や、現在を振り返っても、思い当たることがあろう。相手も、自分も経験を積んだ完成した人間ではない。気にくわないヤツから、いわれのないちょっかいをしつこくされる時だ。
　上から目線で命令してくる。こちらの主張を無視して、何かを求めてくる。小突く。手下を使って嫌がらせをしてくる。強制する。しかも、執拗に。
　こんなやつから何かをされた経験があるだろう。そのときに、こちらは反撃したり、分が悪い時にはは負けもする。時には「ぶっ殺してやりたい」という気持ちになる。
　これらの例は、自分がそのような相手を見下してやる意思は、まったくもたないのであれば、禍を招いた状態である。
　相手が個人やちょっとした程度のグループなら、煩わしいだけで、相手にしなければ、ある程度の解決はできる。ヤクザ屋さんでも、理由もなく良民に言いがかりは付けてこないからだ。
　それが、地球支配者となるとまったく訳が違う。ヤツらは現代であれば、国家と国際的企業、その下請けを使って、仕事として、目的意識的に、人民に対してちょっかいを出し、介入を続けてくる。ヤツらの目的が達成されるまで続く。
　ウクライナでのミンスク合意などだけでなく、無数に合意書を作ったりして約束する。だが、それらの約束は一度も守られない。その場のごまかし、時間稼ぎでしかない。時が来れば、どんな条約でも反故にして、何度でもちょっかい、介入、挑戦をしてくる。
　降る火の粉だが、規模が巨大で、煩雑で、しつこく、根が深い。

　人民は、安寧な日々の生活が至上の目標であって、大型の政府や、まして世界政府など、迷惑であって決して望んでいない。
　デジタル化社会は無用だ。まして、管理の道具にはされたくない。そもそも国家的機関や何であっても、誰からも管理される理由がない。
　ここで「人民の秩序を守るために管理は必要だ」などと思う人がいれば、本当にそれが人民のためになるかを考えてみるべきだ。
　温暖化対策が人類共通のテーマだとは、勝手な理屈だ。温暖化はしていない。寒冷化こそ課題だ。対策をいうなら、ヤツらこそ飛行機や自動車を使うのをやめろ。それだけで空気はきれいになる。
　温暖化が石炭・石油や木を燃やすからという理由は、実に身勝ってな理屈だ。従来ヤツらが自由に、野放図に燃やしまくってきただけだ。これを理由に原発など全く不要だ。つまり、人民が生活で必要なエネルギーは、大規模な施設に頼ることなく、十分にまかなえる。まかなえる範囲でエネルギーを使うべきだ。
　未来の子供と地球に打撃を与えていることが、どれほど矛盾した主張か。
　何故に地球支配者は、これほどまでに無茶で狂ったことを人民に押し付けてくるのか。

　ヤツらは人民でないからだ。人民の同胞とは全く異なる思考の生き物である。地球上の人民や人類を、人間と言う生き物と思っていない。少なくとも奴隷、大雑把には家畜、虫けら、ゴキブリ程度に考えている生き物だ。
　人民は、ヤツらの介入がなければ、つまり放っておいてくれたら、普通に幸せに生活がいななめる。
　ここまで指摘すればわかるように、地球支配者は、人民の地球の人類の敵である。地球に存在が許されない生き物なのだ。
　世界人民の共通の願いは、地球支配者と言う魔物を放逐することである。
　ヤツらのNWOの目標は、どれ一つとっても、人民には迷惑以外の何ものでもない。偉そうに人口問題があって、5億人程度に間引きする必要があるなどという。
　このようなヤツらの主張を、人民は一人も認めない。

　ヤツらの人民への不要なちょっかい、介入が現代世界のすべての問題の根源になっている。ただの火の粉ではない。人類がこれからも地球で生存できるかどうかの危機だ。
　危機の根絶には人民が戦う以外にない。
　それははっきりしているが、何千年、何万年以来人民はヤツらの支配に甘んじてきた。奴隷根性が芯の髄までしみ込んでいる。特に、現代では、どこの地域であっても、ヤツらの築き上げた支配制度に、人民自身が歯車にされている。
　生き抜くために労働し、生き抜くことが「支配の強化」に貢献し、人民支配に人民が役割を果たすという世界が実現されている。すでに、ジョージ・オーエルが描いた「１９８４」のデストピアの世界が実現している。
　被支配者の人民が、支配されていることを「まったく自覚しない」という世界にまでなっている。
　ほぼ完成したようなディストピアから、人民がどうやって解放されるかについては、これまで誰も明らかにしていない。
　グローバリズム、ネオコン、ネオナチの支配の以前については、マルクスやレーニンが解決策を示した。
　当時は、労働者階級と資本家、帝国主義との闘いとして描かれた。地球支配者は、支配の技術においては、今日ほど長けてはいなかった。だが、こんにちは違う。

　かつての左派、革新派は、過去の革命の理論と実践を、そのまま踏襲しては、未来は開けない。左翼、革新の基準では、本当の世界はもう見えないからだ。
　主敵は発達した資本主義である帝国主義ではない。すでに帝国主義は、地球支配者の悪魔主義まで行ってしなったのだ。
　革命の主体、人民は、髪の毛からつま先まで、支配の構造に歯車として取り込まれ、支配を自覚しないレベルまで進んでしまっているのだ。
　世の事実はマスメディアによる大本営発表というフェイクニュースで満たされ、言論は完全な統制下にある。世の変革を語ること自身が悪、根拠のない陰謀論として扱われる時代だ。

　人民の主敵は、
　　①国際金融資本とグローバル企業
　　②王権特権階級
　　③バチカンと一神教原理主義
　　④帝国軍と諜報機関
　　⑤マスメディア
　　⑥各国カイライ政権
この６つの集合体であることは明確になっているのだが、問題は人民側に用意が追い付いていないのだ。
　つまり、人民権力機構が育っていないことである。
　マスメディアの大本営発表というフェイクニュースに惑わされているのも、人民権力の弱さである。人民側がいまだに、民主党とか共産党とかの中央政治の政党が、政権という、地球支配者の命令貫徹機関で、多数を得ればそれが、政権「奪取」であるかの幻想に陥っている状態だ。
　そのようなものは、人民を少しも救わない。
　必要なのは、現在のヤツらによる表の政権とは無関係に、人民の間で生まれる、人民自身の政権だ。ヤツらの政権のもとで生まれ、二重政権として成長し、やがてヤツらの政権を無にし、取って代わる政権である。
　マルクスが明確にした。レーニンはそれをロシア革命で実践した。中国革命もそれに続いた。そうした人民革命の経験に貫かれていた精神は、人民権力の思想である。
　残念ながら、人民が思想の根幹を理解し、守り抜くのはさまざまな原因でできなかった。しかし、人民は賢く、この真理にいつまでも気づかないわけがない。
　時間はかかるだろうが、必ずこのことに気づくはずだ。圧政からの解放には、これしかないことに到達するはずだ。

　ここであらためて、現在の時点での人民の現在するべきことを指摘する。人民生活と思考の５原則を営々とやり続けることである。

　　●人民生活と思考の５原則
　　　①人に迷惑をかけない
　　　②カネとモノ、利権のとりこにならない
　　　③地球と未来に負荷をかけない
　　　④戦争の根絶、安寧な生活
　　　⑤人間としての誇りと尊厳