現在世界的に２つの戦争がかぶさった状態にある。それは、新型コロナウイルス戦争とウクライナ戦争だ。
　地球支配者はNWOの実現に向けて、必死と言ってよい。
　台湾周辺では米国、ドイツ、豪州、日本、韓国などが連合して、あるいはばらばらに中国を挑発した。ギリギリの領海で戦時体制並みの訓練をしたのだ。
　中国はだまって見過ごすような国ではない。負けじと激しい訓練を行う。日本、韓国沖では、中国とロシアが息を合わせて戦闘機がきわどく領海線を飛んだ。
　日本のマスメディアは、中国の覇権とか台湾統一という危険な野望を報道するが、自分らの過激な挑発を報じない。
　北朝鮮はかつては考えられないほど、多くのミサイル実験を繰り返した。
　日本では絵に描いたように「台湾有事」「ミサイル危機」が展開された。政府とマスメディアは気が狂ったように「国家危機」を叫び出し、防衛の強化必至を訴えた。
　絵に描いたように、軍事予算を年間で一気に1.5倍に増加し、5年間で43兆円にするとした。さらには敵基地攻撃能力の保有を承認した。
　日本の現憲法のもとで、軍事、兵力を持つのは憲法違反だ。だが、朝鮮戦争の時に命令者は軍隊を持つことを支持して、中央政治のカイライ政治屋どもは、平気でしたがい、自衛隊を作り、いまや政界的に有数の軍隊保有国になった。
　憲法上、言い訳として「専守防衛」というごまかしをしてきた。だが、今回、憲法はすっかり忘れて「敵国が日本へあるいは宗主国である米国への攻撃に着手したと認定されれば、先制攻撃をする」とまで言いだした。
　これを自公与党は軽く認めた。
　軍事予算を毎年1.5倍に増強する。同時に政府は先制攻撃を認めるという。これが現在の日本を牛耳っている政治屋どもだ。
　憲法は政権が人民への圧政を行うのを防止する基準だが、その憲法を完全に無視して行動しているのが権力。それを「政府は国を守ために、対抗できるだけの防衛力を強めなければと、責任感を発揮しているんだ」などと、ぼんやり見過ごしている多くの「国民」。現在の日本の狂った実態だ。

　戦争は、地球支配者が双方の国に指令して、人民への危機をあおって起こさせるもの。戦争の混乱を起こして実現するのは、NWOという一元的な地球支配体制だ。
　常にこの手法を通じて、ヤツらは千年計画の成就に向けて進めてきた。
　ただ、この度、ウクライナで起こっている戦争はやや戦争の性格が異なることは、この記事で度々指摘してきた。
　台湾周辺で地球支配者が戦争の危機をあおっているように、ヤツらはウクライナでロシアの崩壊、プーチンの退陣を工作してきた。東部のロシア人へのネオナチであるアゾフ大隊の大弾圧は、2006年から続いていた。
　ウクライナに生物兵器、化学兵器の研究所を50余箇所も作って準備を進めてきていた。2018年に米がウのバイオラボで炭疽菌の実験活動に1100万ドル資金提供などはその一部。
　決定的なのは、米軍基地を置きそこにロシアを射程に入れた大々的なミサイル基地を置こうとしたことである。
　この挑発を黙って見過ごすロシアではない。ついに堪忍袋の緒が切れて、今年2月にロシアはウクライナに侵攻した。
　米国＝NATOへのウクライナの参加はしていなかったが、ソ連崩壊時に「NATOは旧東欧圏を加盟させない」ミンスク合意という確約があったが、NATOはそれを破ってきた。
　戦場はウクライナであるが、実質米国＝NATOとロシアは戦っている。ウクライナ軍はほぼ崩壊したが、米国とNATOが訓練した膨大な傭兵集団がロシア軍と戦っている。戦闘の指揮は当然米軍＝NATOが行っている。ドローン操作や要所へのミサイル発射は米国から操縦している。
　傭兵集団には米国とNATO参加国からの兵器が送られている。
　米国＝NATOはロシアへの制裁を課している。そればかりか卑劣にもノルドストリームに攻撃をかけた。ロシアに食糧とエネルギーを大幅に依存している西欧は、自分自身に制裁を加えている状態だ。そこで住む人民が、冬を越せるかどうかとまで深刻になっている。
　ロシアは第2次世界大戦時に、ヒトラー・ナチスの執拗な侵略に対して、数千万人の犠牲を払って跳ね返した。最終的にヒトラーを打倒し、ドイツを解放したのはソ連だった。
　この歴史的な経験は忘れていない。当時ヒトラーのナチは、在ウクライナの反ソ連勢力を組んで、ソ連に抵抗した。以来、ロシアのナチ嫌いは民族に沁みついている。
　地球支配者は、ソ連崩壊を機にナチの残党をウクライナに送り込み、ウクライナを壮大なナチ帝国の母国に育てようとした。ウクライナの親ソ政権は倒され、ゼレンスキーのようなネオナチ容認政権となって、今日に至っている。
　大事なことは、地球支配者がウクライナの地を、ロシア崩壊、プーチン退陣の拠点として、ロシアに戦争を仕掛けているということだ。つまり、ロシアは、全世界人民の主敵である地球支配者と正面から戦っているのである。
　地球支配者は世界人民の主敵だ。人民は主敵に打撃になる戦いをする。主敵が喜ぶような戦いは、すべてヤツらの策謀で起こされるものだ。それに対して主敵への打撃を目指す戦いは、世界人民の戦いである。
　それだけに、地球支配者側は、むきになって米国＝NATOを正義化し「ウクライナに支援を」「悪のロシア、狂気のプーチン」を叫んでいるのである。
　地球支配者が双方をけし掛けて起こす戦争は、人民は当然許さない。人民は「敵」を相手国と思ってはならない。「中国だ、北朝鮮だ、ロシアだ」というのは間違いだ。ヤツらの手先になることだ。人民は「内乱に転化して」自国のカイライ政治屋と戦う。
　この度のウクライナ戦争は、ロシアが地球支配者と言う世界人民の主敵と戦っている。この構図は、人民がロシア側に立ち、主敵である地球支配者と戦うことである。
　地球支配者のすべてでたらめなマインドコントロールを、とことん、徹底的に暴露することである。
　戦時下では、マスメディアが最も悪質な役割を果たす。実際に果たしている。ヤツらは白を黒だと言い、正義の行動を悪の行動だと宣伝する。
　マスメディアを宗教のように信じるものが多い日本では、マスメディアの犯罪を暴くことは何より重要だ。
　冒頭の日本の政権の「軍事費の巨大化」「専守防衛から先制攻撃への方針転換」は、マスメディアの存在があって初めて実現した。
　人民の目を主敵から逸らす。それがマスメディアの役割だ。

　日本の戦後歴史でも特別な悪事を行った、安倍晋三が銃撃された・それを契機に、大きく脚光を浴びたのは統一教会だ。
　安倍晋三は一強を誇った。その理由は日本の悪の政治屋がこぞって彼を認めたからだ。統一教会と創価学会が、日本会議という組織を結集させて、背後から支えた。
　かつてないこうした事態ができたのは、地球を我が物顔で支配している地球支配者に、歴史的なほころびができたことに起因する。
　西欧でブレグジットというEUから英国が離脱するという事件が起こり、米国の大統領選挙で、トランプが勝ったことだ。
　EUは地球一元支配者どもが長年かけてまず、西欧に政治経済ブロックをといって作り上げてきたものだ。その主導者が多数だった本拠地の英国という足元から、その流れを真っ向から否定し、実際に離脱した。
　ヤツらはNWOを実現するために、グローバリズムの巨大な波を作り上げてきた。グローバリズムの流れに反対するものは地上に住む人ではないかのようなマインドコントロールをしてきた。
　ところが、グローバリズムは多くの人民が目指すものではない。逆にその名のもとに、仕事が奪われ、人民生活は生きるか死ぬかの線上に落とされてきた。メーク・グレート・アメリカ・アゲイン、アメリカ・ファーストを掲げて米国人民から圧倒的な支持を得て、トランプが当選したのだ。
　この2つの政治事件は、地球支配者にとって、計画遂行を正面から阻害するものとなった。いままでヤツらは、どんなことでも、思いのまま進めてこられたのに、正面から阻害するやつが出てきたのだ。
　かつてなかったことだけに、ヤツらは慌てたのである。
　日本の中央政治への命令（ジャパン・ハンドラー）をするにも、途切れがちになる。そこで、これまで地球支配者から指示を受けて動くことで、巨大な利益を得てきた連中が結集を迫られた。宗教界で日本会議ができた理由だ。
　中央政治屋どもがこぞって安倍晋三と言う旧満州マフィアの一族を掲げたのもその理由だ。
　一強は当然だが、野党が弱いということでもあるが、今回のウクライナ戦争で暴露されたように、一人残らずヤツらの意を受けた手下であったためである。
　戦争を内戦に転化する、どころか、その真逆の卑しむべき大政翼賛会に皆、一人残らず走った。かつては戦争を内戦に転化するという主張者が存在した、共産党などは真っ先に「民族自決権を侵すロシアの侵攻はみとめられない」「ウクライナ支援」を主張したのだ。
　マスコミの犯罪を暴くどころか、自らが地球支配者の主張を宣伝するという犯罪者になったのだ。

　だから、統一教会追及などできるわけがない。案の定、追及といっても、統一教会にカネをそそいだ、結果的に犠牲になった人の救済をどうするか、という問題になった。
　統一教会の幹部が日米合同委員会の議長になっている。創価学会の米国支局長がファイザー製薬の株の9割を保有している。そういわれている。統一教会は北朝鮮に4500億円渡していた。
　このような状況で、与党に深く食い込む創価学会も、満州マフィアを再興するのをCIAと手を組んで行った統一教会も、自民党や日本の政党に追及などできるわけが合い。
　統一教会は反共の旗を掲げるが、それはただ人民の反共心を利用するだけに過ぎない。北王朝と密接な関係を持っていて、巨額を渡している。
　地球支配者＝日本政府側が、窮地に陥った時、あるいは今回のように戦争の危機を人民に煽りたいときは、統一教会の独断場だ。北にミサイル発射を指示できるからだ。ミサイルのカネや資材は自在に北に渡せる。
　安倍が窮地に陥ったら、ラーメンの出前を頼むように北にミサイルを撃たせたのは事実だ。今回の大量発射もそうだが、すべてが実際に発射されたかは別問題だ。北は地球支配者の指示に従えば、それ相応の報酬が得られ、王国存在ができる。それを役割だと考えている。
　北朝鮮は米国の敵などではない。まして日本の敵ではない。背後では、地球支配者の手下として、実に密接なお仲間同士である。人民に恐怖を与え、日本がカネのない米国と言うヤツらの手先の弱くなっている部分の埋め合わせを、グルになって日本にやってもらおうとしている。

　宗教が人民にとっていかなる役割を果たしているのか。
　「宗教の自由」を「生存の自由や言論の自由」と同じように論じる向きがある。だが、昔から「宗教はアヘン」と指摘されてきたように、人民の生涯に必要なものではない。
　宗教は人民の意思の弱さに依存し、地球支配者はその弱さを支配に利用する。つまり、敵に利する。
　人民権力が弱い内は、人民権力の影響が及ばない多くの人民が存在する。ヤツらの支配下では必然的に生活に苦しみと不安が生じている。
　しかも、その苦しみと不安は、一人はおろか多少の人びとが抗ったところで、どうにかなるものではない。問題の複雑さにおいても、背後の力が圧倒的な力であることからも、その理不尽さにあきらめる。
　そこに付け入るのが宗教だ。その理不尽をひと時でも忘れさせる。この世はだめなら次の世に夢を託す。絶大な力を持つ神や仏を信じれば、神や仏なら解決してくれるかもしれない。現世が闇なら来世は明るいかもしれないと託す。
　一口で言えば依存心だ。世の主人公である人民の上に神や仏を置くことを当然視する考えだ。人民の上にスーパーパワーがあることとそれに依存心を持つ。王政を信頼するのと同じ。
　これは、人民が世の苦痛に負け、理不尽の現実を受け入れることである。支配をうけいれ、超パワーの支配を認めるのに等しい。
　支配者には、人民が宗教を受け入れ、信じ頼るこの思考、精神、思想こそ、ありがたい。だから、支配者は、歴史的に常に宗教を利用してきた。
　宗教を人民がただ、信じ心の安らぎの穴を埋めてくれるだけならまだあり得るかも知れない。だが、実際の宗教が歴史で果たしものは、戦争だ。十字軍というのがあった。宗教戦争という事実だ。支配者は、双方の勢力をけし掛けて戦争し、双方を弱体化させ、支配を拡大してきた。
　ヤツらにとって、教義や人民の命は関係ない。世界の一元支配拡大（NWOの成就）の道具にしてきた。素朴に宗教を信じている最下層の人民は、ヤツらにだまされて、武器をとり、相手の人民と殺し合いをしてきた。
　本来の人民が求めるものは争いのな平和な生活なのだが、支配者は常に「敵から財産と平和を守るため」という真逆のことを言われて手下を務めてきた。
　人民にとって宗教に依存するのは、何一つメリットはない。一時的な心の安らぎはあるかもしれない。だがそれはアヘンの役割を果たしているだけだ。害はあっても利はない。それが宗教だ。
　宗教の自由は、ヤツらの支配下においてのみ存在する。人民権力の影響が及ばないところで、宗教は信じるなというのは通用しない。各人がどう考えるかはまさに自由だ。オレは宗教を信じるという自由はある。それは止められない。
　だが、それは単に人民権力が弱く、残念ながら及んでいないという事実から来たものだ。
　そうした意味で、宗教がこれからも長く存在することは確かだ。人民は、宗教を信じるなというような一般論はしても意味がない。宗教の自由は認め、現実の事実問題をかたり、掘り下げることを繰り返すなかで、その人が自然に宗教の無意味さを理解する。
　宗教は自由だといっても、人民に害をおよぼすのは、ただの犯罪であって許されない。宗教が現実に、人民の思考をどう歪めているか、歪められた人間が、ヤツらの手先になって、どこで、どのような犯罪をおこなっているかを、具体的に掘り下げていく必要がある。

　電気自動車やスターリンク衛生を実行しているイーロン・マスクがツイッター社を巨額買収した。
　言論の自由を守るため、というのが理由だ。ツイッターは2020年の大統領選挙で、投票日の直前に、トランプの顧問弁護士に持ち込まれたバイデンのド変態息子ハンターのPC内容をニューヨーク・ポストを通じて暴露した。
　この爆弾暴露はバイデンが大統領の候補の資格さえなく、国家反逆罪に相当する人物であることがわかり、トランプ再選を確固のものとするものだった。
　民主党支持者で固まっているツイッター社は、直ちに反応した。PC内容はロシアのハッキングで得られて、それを改ざんした偽物で満たされており、そうしたフェイク情報はツイッターで流せないとした。
　さらにそうした動きに反発した1億人を超すフォロアーを持つトランプのアカウントを永久追放した。
　トランプに有利になるすべての「つぶやき」は監視、検閲され、記事は削除され、投稿者のアカウントまで取り上げられたりする事態が恒常化した。
　迎えた大統領選挙ではバイデンが勝った。2500万票をバイデンに不正に加えた。この不正選挙を追求した「声」にたいしても、ツイッターを始めとするグーグル、フェイスブック、ユーチューブらのビッグテックは、一斉に検閲、消去に動いた。それは現在も続いている。
　現在の世界体制、すなわちヤツらがNWO完成に向けておこなっていることに、疑問を持ったり反対の声を広げようとする動きに対して、旧マスメディアも含めて、監視・検閲が当然の社会になった。
　そうした中での、マスクのツイッター買収劇だった。
　マスクは公言していたように、トランプの永久凍結を解除した。さらに、あってはならない検閲・改ざん・削除に関する社内の証拠を公表するといった。
　そして実行されたのが「ツイッター・ファイルⅠ、Ⅱ」だ。同時に、社内でそれを実行したCEOや関係者をただちに首にした。監視・検閲・改ざんという不要な作業の仕事はなくなり、職員を半数まで解雇した。驚くべき実行力である。

　マスクによる買収とツイッター・ファイルで明らかになったことは何か。
　第1に、2020年の米鉱大統領選挙の不正の詳細である。
　トランプの凍結解除では、同時にトランプの消された投稿をすべて復活した。その内容を追えば、1月6日の議事堂襲撃事件なるものがトランプの扇動などではないことが明確になった。FBIや国会警備、ペロシらが綿密に策謀していたことが明らかになったことである。
　トランプを当選させないためにヤツらがおこなったことに関する証拠が次つぎとでてきた。
　第2に、ツイッター・ファイルで明らかになった権力が直接介入して監視・検閲・改ざんをしていたことである。
　一連のファイルは膨大で、Ⅰが出た後、Ⅱの発表が遅れた。発表阻止を直接やっていたのが、元FBIや政権の諜報の専門家として会社に潜り込んでいた上層幹部。
　これらが「SIP-RES」という秘密の意思決定組織を作り、膨大なブラックリストを作成して、連日膨大な作業をしていたのだ。特殊なソフトウエアを稼働させ、反グローバリズムか、フォロアーが多く影響力が大きいか、民主党やNWOサイドの行動組織を批判しているか、アダルト系かなどの分類をして、それぞれに対応したチームで行動していた。
　ツイッターもユーチューブも民間企業であり、ヤツらが作った法230条で免罪される。憲法では言論の自由があって、何を言おうが許されている。マスメディアとビッグテックは、法的には免罪という世界にいる。
　米国や日本では私企業が相当な犯罪をやっても、NWO推進の動きに沿うなら免罪という法を無数に用意しているが、その1例だ。
　だが、世界人民からしてみれば、絶対に許されない大犯罪だ。
　マスクの行動を見る場合の人民サイドの視点を明確に持つ必要がある。常に地球支配者に打撃を与えるか否か、それが基準だ。その点でマスクのこの行為は称賛する。

　現在、米国ばかりではなく、全世界の論壇で、意見が真っ二つに分断している。しかも、それは多くの意見があってあたりまえ、いずれの意見も尊重すべき、などというレベルではない。
　本来的に、人民の利益からみて、どうみても犯罪、悪事、許されざることとみなす「憲法無視の防衛費43兆円」とか「私企業が人民の発言の自由を、監視・検閲・改ざんする」などだ。しかし、この当たり前のことが、地球支配者側から見れば、平気で真逆の意見を堂々と展開している。
　ヤツらから見たら、真実と正義はグローバリズム側にあり、中国や北朝鮮のミサイル攻撃に対応する自衛力を持つのは当然だ。自衛力では対応が不十分で、敵基地攻撃能力をもって当たり前という主張だ。
　「言論の自由を主張するのは誤っている。言論の自由は暴力による政府への攻撃を激化させる。マスメディは言論の自由を守るのではなく、言論の自由によって引き起こされる暴力から守るのだ」と主張。
　ヤツらはクライシス・アクターを持ち、セットの前で演じさせて映像を撮る。それをソ連兵が無害な住宅や病院を襲撃した」と世界に報じる。
　これらを真に受けてみている一般人のマスコミ信者は、本当の真実がいずれなのかを考えない。マスメディアが言うこと、見せることを真実だと思い込む。
　ツイッター社の社員の96～99％が民主党支持者で選挙のときは民主党へ寄付した。彼らは選挙で民主党を当選させるのが当たり前で、上司から指示を受けなくても、共和党を落選させるためなら何でもする。自ら、そのための行動アイデアを考案し、実行する。
　まったく相いれない2つの主張のうち、マスメディアが報じる内容を、世論、つまり多数の人の常識的な考え方だとして信じる。これは、結論として人民権力の弱体が生む現象だ。
　それが、世界で地球支配者の邪悪な野望の推進となっている。支配されている人民が、支配機構であるマスメディアの主張を信じ、それが常識だからといって行動する。
　知らず知らずのうちに、犯罪者の一員にとりこまれて、ヤツらの支配に手を貸している。
　選挙で自公与党が多数を得る。アリゾナ州の知事選の事前予測で９：１という圧倒的な人気を誇っていた共和党候補が、結果「落選」する。不正選挙も含めて、これが世の現実として多数が認める。
　意識ある者から見れば、この狂気のできごとは悪夢である。支配されている人民が、ヤツらの支配の歯車の一角となり、自らを支配する権力の強化に貢献しているのだ。

　これ以上ない狂気の、理不尽な悪夢。絶望する人もいるかも知れない。だが、これを本来の人間の世に戻すのは不可能ではない。道はある。それこそ、人民権力という思想である。社会の主人公は人民であって、地球支配者ではない。
　地球支配者など人民には不要だ。グローバリズムは不要だ。

　ここで改めて、人民の主敵と人民生活と思考の５原則を掲げておく。

　　●世界人民の主敵
　　　①国際金融資本とグローバル企業
　　　②王権特権階級
　　　③バチカンと一神教原理主義
　　　④帝国軍と諜報機関
　　　⑤マスメディア
　　　⑥各国カイライ政権

　　●人民生活と思考の５原則
　　　①人に迷惑をかけない
　　　②カネとモノ、利権のとりこにならない
　　　③地球と未来に負荷をかけない
　　　④戦争の根絶、安寧な生活
　　　⑤人間としての誇りと尊厳