グローバリズムを目指す地球支配者は、六勝四敗といったところか。ヤツらは依然として強く、いたるところで人民弾圧の悪事を行い、勝っている。グローバリズム反対する勢力は、盛んに抵抗するものの、全体としては負けている。世界人民の生活は悪化している。
　まず、11月8日に行われた米国中間選挙である。基本的なニュースは、ヤツらが完全支配するマスメディアからのもので、著しく偏ったものしか流されないが、それによれば「赤いビッグ・ウエーブは来なかった」「共和党はかろうじて下院を抑えたが、上院は拮抗した」「トランプへの責任追及論が増加している」といったものだ。
　次はウクライナ問題についてだ。ロシアは、ウクライナの4州を自国へ編入したが、その一つのヘルソン州の西側からロシア軍が撤退し、首都ヘルソンは再びウクライナが取り戻した状態になっている。

　米国中間選挙の結果は基本的に、49州が2020年の大統領選挙と同じ票集計機ドミニオンを使ったこと、郵便票と期日前投票を利用した大規模な不正選挙によるものだ。
　激戦州のアリゾナでは36パーセントの機械が作動せず、投票者は別の投票所に誘導されたが、結果的に投票はできずに帰宅した。「偶然に」36パーセントの機械が動かないことなど、本来的にありえない。明らかにヤツらが止めたのだが、マスコミは取り上げない。
　トランプや共和党はただちに、やり直しを裁判所に提出している。負けたとされる共和党の知事候補のレイクは敗北を認めていない。
　今回勝つと言われていた共和党の候補が負けたところでは、当日票のカウントでは多くが勝っていた。だがその後の、期日前投票と郵便投票のカウントで逆転したとされている。アリゾナでは期日前投票と郵便投票が80パーセントだというから異常だ。
　フロリダ州では機械での集計を排し当日に手作業での開票をした。機械を導入したのは、手作業では時間がかかりすぎるというのが理由だったが、当日のうちに集計作業が完了した。機械を使わないのに、全州で最速だったようだ。
　トランプが押した候補は「次々と敗北した」というマスメディアのフェイクが氾濫している。だが、実際には235人中219人、93パーセントが当選している。確かに幾人かは負けた。だが、どうしてそれが「トランプ推薦者の敗北続き」なのだ。
　大きな成果は下院で多数を確保して、ペロシを議長職から追放したことだ。
　共和党が知事で大勝している。だが、議員選挙で負けたケースが多い。それは、まさしく不正選挙の証拠でもある。投票者が知事で共和党に入れ、議員は民主党など一般的にはない。公表されている票だけでも、共和党が500万票も多数をえている。
　赤いビッグ・ウエーブが来ると予想されたのには理由がある。それはバイデンの不人気もあるが、物価上昇や犯罪拡大、ウクライナへの常軌を逸したカネの投入などから、全国民の75パーセントがバイデンと民主党の政策が誤っていると認識していたことだ。そうした世論の動きの真っ最中で実施された選挙で、共和党が圧倒的な勝利を得ると予想されたのは当然だったのだ。これも「偶然に」民主党が覆したというのだが、インチキの結果以外にない。

　2020年の大統領選挙のときと同じことが繰り返された。逆に言えば、反グローバリズム派は、それを阻止できなかった。
　欧米日のマスメディアは、不都合なことには一切触れない。トランプは公正な選挙で敗北したにもかかわらず、負けおしみで、根拠なく「不正だ」と言いがかりをつけているという。根拠ない、事実でない、という一言を必ずつけて報道する。
　ヤツらは投票率について報じていない。投票率が明確であれば、有権者の数がわかる。日本ではありえないようなことだが、ヤツらはそれを通しきる。これがヤツらの支配、マインド・コントロールのなせるわざだ。

　米国の中間選挙では1978年が53.4％で最大だったという。2020年の選挙では、一番盛り上がったとされ、一部では60%を言われた。普通は50%前後とみて間違いがない。
　そこで、ヤツらの主張を簡単に覆すポイントを指摘してみよう。
　
　米国の有権者は2億3千万人。実際に投票できる登録者数は1億6千万人。
　投票率を60％だったとするなら、投票総数は1億3千万票。
　バイデン派も認めるトランプの投票数は7400万票。
　13000-7400=5600で、バイデンには5600万しか入らないはずだ。

　それを、バイデンは8100万とったという。2500万票も不正に水増しした。これが実態なのだ。
　8100+7400=15500。15500÷13000=1.19。つまり、米大統領選挙の投票率は、119％だったのか？

　トランプは選挙がヤツらによって盗まれたといっている。これを見たら明らかに2500万票も盗んだ。いかに大規模な不正選挙であったか。
　期日前投票と郵便投票も止め、即日手作業で開票するシステムするべきだと、トランプ派は主張している。
　日本でもそうだが、期日前投票とムサシの集計機が権力者のインチキの武器になっている。
　米国の選挙不正を暴くのであれば、投票率の件を突くべきである。

　ウクライナ問題に移ろう。
　一言で言うなら、ウクライナ解決を認めず、長引かせ、ロシアを長期戦で疲弊させ、ロシアが内部から瓦解するのを強引に進めている。疲弊しているのはロシア制裁の結果としての欧米日だ。だが、地球支配者は、欧米日がいかに疲弊しようとも、根気比べでロシアがまいるはずだと見ている。
　確かにロシアも負担は大きくなっているが、ロシアはプーチンの政策を圧倒的に支持している。国内は団結している。プーチンはウクライナに侵攻後、各所での演説で説明している。
　すでにウクライナのネオナチ軍は、自らの力で反撃できないほどの打撃をこうむっている。現在ウクライナ軍と称する組織は、米国の軍事請負組織とNATOが雇った傭兵軍団だ。軍隊内での通信はウクライナ語が激減し、英語に代わっている。ロシアが戦っている主体は、米国とNATOが雇った傭兵軍団だと。兵器類も当然米国とNATOが送ったものだ。

　ルーマニアにミサイルが着弾し死者もでた。ゼレンスキーは直ちにロシアのせいにした。だが、誰が見てもロシア側の砲撃には弾道や場所的にも、根拠もない。米国やバイデンもウクライナの迎撃ミサイルの迎撃失敗の弾だといった。ゼレンスキーは、そうだとしても、もともとロシアがウクライナを攻撃しなければ起こらなかったことだから、ロシアのせいには違いないと反論した。しかし、それは「誰が撃ったのか」への返事になっていないと、マスメディアからも指摘されている始末だ。
　これが、ウクライナでのドタバタだが、地球支配者は一貫してロシアへの攻撃をすすめていることだ。欧米世論はウクライナにロシアと和平交渉を始めろと圧力をかけるが、それを拒否していることだ。ロシアが拒否しているのではない。

　さて、コロナウイルス戦争にも触れてみよう。
　マスメディアは「第8波の到来」をあおっている。確かに感染者は増えているのかもしれないが、第7波が過ぎてヤツらはカウントの方式を変えた。老人のカウントはしても、それ以下は自己申告による数字のようだ。以前の方式との比較はできない。感染したとしても、以前のようなホテルでの隔離などはなくなった。家庭で隔離という妙な対応となり、検査キットなども各自の負担になる。
　ワクチンについては現在5回目の接取を盛んに進めているが、その後は1回1万円程度費用がかかるようになると政府は方針をだしている。
　こうした状況は日本だが、欧米では相当異なる。マスクなどはほとんどしなくなっている。欧州議会で「ワクチンの治験はされていない」ことが製薬会社の幹部から証言され、ワクチンへの疑惑が広がった。実際に、ワクチンはもっとも重要な自己免疫を阻害するだけでなく、予防にも、重症化にも効用がなく、何度も打った人ほど感染し、副作用で重症化し、死亡していることが明らかになっている。
　ワクチンへの疑惑は日本でも増加していて、4回目、5回目への接取を控えるという例が多くなっている。

　だが、地球支配者は現在、最重要のターゲットはロシアとプーチンだが、そこでの真実が世界人民に広がることを抑えるために、恐怖を続けている。新型コロナウイルスであり、北朝鮮のミサイル、台湾問題だ。人は恐れやストレスで、思考が停止あるいはにぶくなる。正常な思考ができなくなる。つまり、地球支配者がロシアをターゲットとして、悪事を集中していることが、正常な思考で認識されてしまうのを恐れているのだ。
　今にも台湾有事がおこり、北のミサイルがくるような恐怖で脅迫している。北の連続したミサイル実験は、確かに過去にない激しさだ。
　これについて、あの貧乏小国が多くのミサイルを打つのか、と問われる。多くの人がわからないと言っているのだが、冷静に事態を見れば見当がつく。
　安倍が生存中には、安倍が困ったときに、絵にかいたように発射した。安倍がラーメンの出前を頼むように、北に頼んでいるのではないかといわれた。朝方に発射し、Jアラームを鳴らすときは、その日安倍は官邸に泊まって朝早くから対応した。つまり、裏でつながっていたのだ。
　現在の政権も同じなのだ。台湾有事と北ミサイルの恐怖を利用して、前代未聞の軍事費の予算を立てた。もちろん、地球支配者の命令と連動してだが、この軍事費の異常な拡大は、人民への脅迫があってこそできたものだ。
　出前と同じで、巨額の軍事費の増強を実現し、そのうちのいくらかを北へ回すのだ。北はカネについては心配などしていない。ちゃんと、日本から回ってくるからだ。
　第二次世界大戦をへて朝鮮戦争が終わっても、南北に分断したまま北を残したのは地球支配者だ。やがて、主戦場が不沈空母の日本を拠点とした、対中国戦、対ロシア戦にそなえて、極東での火種を残した。満州マフィアの岸、笹川、児玉と同類の中野学校や登戸戦略研究所の男を北朝鮮誕生に暗躍させた。この地球支配者の意思は今も生きている。

　マスメディアは米国が分断しているとときどき言う。トランプが大統領時代に「DSと戦う。DSの泥沼を一掃する」と主張したことから、２選時に敗北しても、敗北を認めない勢力が現在も存在していて、その対立が深まっているというのが一般的な見方だ。

　だが、事態はもっと深刻で、事実上２つの権力が同居している状態と言っていい。
　これは、政治的な革命ということを考えると大きな教訓がある。

　2020年11月にトランプ再選をめざす大統領選挙があった。地球支配者はあらゆる手を打ってトランプの再選を阻止する行動をした。バイデンは「私に誰も投票しなくても勝てる、史上かつてないほどの巨大な選挙システムを準備した」と告げた。郵便投票と期日前投票とドミニオン集計システムを使ってインチキをした。マスメディアを使って、2500万票のバイデンへの水増しをした不正を、かつてないほど公正な選挙と偽りとおした。
　当然トランプは敗北宣言などしていない。エアフォースワン大統領機、フットボール核ボタンカバンをバイデンに渡していない。ホワイトハウスは閉鎖して、地下の幼児誘拐や内臓売買に使用したとされる不穏な部屋を大々的に破壊した。今もバイデンは数か所ある映画スタジオをホワイトハウスにしている。
　トランプは、フロリダ州マー・ア・ラゴの自宅をトランプ公式オフィスとし、事実上の自分の大統領府にしている。2021年1月にここに移動して、休むことなく職務を行使している。同時に、共和党の事実上の党首として、全国を行脚して精力的なキャンペーンを展開してきた。今月の中間選挙に向けて、バイデンと民主党の不正を追及してきた。
　表の世界では、未だに二大政党、民主党と共和党という対立の構図を言っている。だが、トランプの登場によって、実際は、グローバリズム＝ネオコン＝ネオナチ（つまり、地球支配者）と、MAGA(Make America Great Again)＝反グローバリズムの対立となっている。
　ブッシュ親子、クリントン夫妻、オバマ、バイデンらは、民主党、共和党双方で、内実はグローバリズム＝NWOで一致していて、政党の対立ではない。地球支配者の意図で、双方が支配され、人民に悪魔の選択をさせているのだ。だから、民主党内にネオコン＝ネオナチの政治に反対する人も多くいる。共和党内に、トランプの反グローバリズムを受け入れない人が多数いる。共和党内の反トランプ派はRINOと呼ばれている。
　トランプが共和党からの候補者として大統領になったとき以来、多数の支持を受けたトランプは共和党の多数になり、トランプ色が強くなりはしたが、RINOは厳然として多い。トランプは中間選挙までのあいだに、共和党内のRINOでない候補者を推薦して当選者を勝たせてきた。
　ブッシュとつるんで９１１をしでかした副大統領チェイニーの娘はRINOの象徴だったが、トランプに追い落とされた。
　共和党はブッシュ時代から大きく変化し、今やトランプ党に近い。日本の政党とは異なり、米国では党首もいない。全国的な集まりとか委員会も正式にはない。政治資金収集力と発信する主張の人気で実力者が、上院や下院のトップになっていく。トランプは、議会での実力者に座をもつRINOをつぎつぎにトランプ派に代えていっている。
　トランプによって追放されて共和党の人は、民主党に移るか無所属になるしかない。人民から見放されて政界から消えるかである。
　つまり、表の政治の舞台では共和党対民主党であることから、大きな矛盾を抱えたまま、裏ではネオコン＝NWO対反グローバリズムの形成が進んでいる。

　トランプは、中間選挙直後の11月15日に、最も重大なことを発表すると事前に発表した。
　2選に敗北した元大統領トランプをマスメディアは悪意を込めてときどき報道してきたが、中間選挙までの活動で一番目覚ましく活動してきたトランプの行動に注目せざるを得ず、見守る形になった。2024大統領選挙への出馬声明だろうという、予測通りの演説だったと報じた。
　だが、上記のような米国の政治の巨大な流れから、トランプの15日の演説をみると別の側面が見える。
　表のマスメディア用に、2024大統領選挙への出馬をしたようにみせ、政策は内政外交でトランプ政権時の継続をおこない、再び米国を人民のものにするのだ、と話した。マスメディアはそう報じた。
　だが、冷静にトランプの発言をみると、①2024年の選挙に当選したらなどとは言っていない。2024年まで待てない。数か月のうちに、バイデンが破壊した米国の威信を復活すると言っている。②自分を大統領と呼んでいるばかりか、米軍最高司令官とも言っている。夫人のメラニアをファースト・レディと呼んでいる。
　少なくとも、現在も大統領職を続けていて、軍も指揮しているというスタンスだ。大統領、米軍最高司令官ファースト・レディという言葉は米大統領にしか呼ぶことを許されないものなのにだ。普通であれば、これはよってたかってマスコミがトランプを叩くところなのだが、現在は無視されている。
　翌日の16日、表の世界では見えないし、ただのフェイクとして相手にしないことだが、トランプは死んだはずのJFKJrと連名で声明を出している。「JFKJrは生存していて、副大統領として復帰する。中間選挙までの間の戦いで、人民は大勝利した。だが、最高の時はまだ来ていない。これからだ」と意味ありげな内容だ。
　おそらくこれがいかなる意味をしているのかを知る者は少ないだろう。そもそもとうに亡くなったものの名をだし、副大統領なんたらというこを、まともな人間の発言とは言えないし、無視する以外の扱いはできないのだろう。
　中間選挙については、一部報道にもあるが、米軍が全国的に厳重な監視体制を敷いた。テキサス州では戒厳令まで発した。テロなどに備えるだけでなく、2020年の不正選挙を繰り返さないために、直接監視した。だから、不正がない状態での結果も掌握しているとみていい。

　米国はこのように見てくると、地球支配者が直接支配する民主党バイデン政権の裏に、トランプによる別政権が厳然として存在していると言っていい。地球支配者がマスメディアを全面掌握している状態で、そのような反権力の存在が存在できるのか、という重大な疑問が沸く。
　もしそうだとしたら、トランプ派の権力はヤツらがへたに扱えないほどの強大な力を持っているとしか言えない。
　トランプ派のストーリーによれば、1962年にケネディが暗殺されたときから、政治界、経済界、軍隊内に反地球支配者の勢力が結集して活動を開始したとされる。ケネディの息子(JFKJr)はその後トランプと親しくなり、二人は地球支配者を打倒するリーダーに担がれる。Jrは飛行機事故に見せかけて、表から姿を消す。
　ペンタゴンの改革派はNSAのトップ機密も、諜報情報もリアルタイムで知る立場のものもいる。トランプ派はケネディ以降の米中央政権下で、地球支配者がどのように悪事を働いてきたかを詳細に記録する。このDSという敵を分析して、決戦を準備する。2016年の大統領選挙でトランプを大統領にする。その勢いで、米国を地球支配者（トランプ派はDS=ディープ・ステートと呼ぶ）から奪還して立て直し、世界的に地球支配者勢力を追放する計画だった。軍関係は海兵隊先鋭を中心に、統合宇宙軍を創設する。
　だが、2選時の不正選挙で挫折を味わった。再びトランプを大統領職に押し立てたい。そのために、中断することのない大統領オフィスをフロリダに置いてきた。最近の世論調査においては、75パーセントがバイデンを否定している。巨大な不正選挙があったというのも、ほぼ米人民の半数が感じている。有権者の4割が米国は秘密結社に操られていると答えている。今回の中間選挙では、票として500万票も民主党を上回っているという事実は、表の開票で「接戦」と言われているにもかかわらず、実質勝利しているという事実が、トランプ派をして、このような15日のトランプ会見になったのだろう。
　欧米日のマスメディアの報じる内容では、トランプ派など取るに足らない、しかも根拠のないDSの不正などという、事実によらない虚言、幻想、陰謀論にもとづく主張集団となる。
　だが、実際の人民の支持は圧倒的にトランプ派支持なのだ。これが真実だとして、人民の支持を背景にトランプの15日の声明になったとしたら、本当にトランプ派は宇宙軍も含めて相当な実力があるものと言える。

　まだ、これを真実だとして論じるのは早計かもしれない。
　しかし、バイデン政権と言う表の政権の裏で、トランプ政権と言うものが存在し活動していることも、このように断片的な証拠はあるのである。
　この二重政権のことをどう見るべきか。
　現代の新たな時代における一つの革命の姿なのかもしれない。もちろん、われわれが主張する本当の意味ので革命ではない。本当の革命は唯一人民権力によるものだ。大多数の人民がしっかり意思をもって、自らの権力に依存するものである。
　これに対して、トランプ政権の姿は、地球支配者が前面支配するなかで生まれた、異種の反地球支配者権力であって、総じて主敵＝地球支配者への打撃と言う点で、世界人民の利益に貢献する点では、間違いなく革命と言える。
　世界人民は何千年、何万年単位で奴隷の地位にいた。奴隷根性が骨の髄まで支配している。いったん、奴隷の思考に奴隷根性が巣くってしまうと、そこからの脱出は容易でない。全世界で新型コロナに「ワクチンを求め」、ウクライナ問題で「ソ連けしからん」をいい、選挙では奴隷主に多数が票を投じる。
　この世界人民の意識とマスメディア信仰が厳然と存在している状況では、表の政治とそれと対決する反地球支配者政権が、並列して存在し得るのかもしれない。マスメディアと言えども、その反地球支配者政権を、安易に紹介も、否定もできない。これを取り上げたならば、いままでヤツらが主張していたことの、ウソと偽りが明らかになる。それをすべて、ウソの上塗りで説明しなければならなくなる。ヤブヘビなる。
　だが、これは、反地球支配者政権にとっても危ういことなのだ。つまり、表の権力とマスメディアの自己矛盾の危うい薄氷の上で半公然化を論じているようなものだからである。これが、いいほうに転ぶのを確信して、現在進めているのではないかということだ。
　この権力の弱点を指摘すれば、①人民に「信じろ、待て」というのではなく、人民こそ足元から権力を組織せよと明確に言うべきである。②地球支配者をDSとあいまいにするのではなく、誰にでもわかる形で、主敵を明確に暴くことである。
　この２つの欠点が克服されない実態は、人民に結局改革派政権も、エリート政権に過ぎないという結論になる。地球支配者も、それに反対するものも、突き詰めれば同じエリート集団なのではないかとなる。
　人民は結局改革派政権に水をかける気はない。全力で支援する。現在人民自身に、現在の地球支配者を痛めつけるだけの力はないからだ。だが、結局改革派政権には資金と力がある程度ある。その力で、ヤツらと対決し、ダメージを与えるのはいいことだ。それは人民にとって、素晴らしい貢献である。
　人民が地球支配者の圧倒的な力の前で、言うことをきかされてきた。ロシア革命、中国革命は、圧倒的支配の弱点を、人民権力が破って人民権力を国家レベルで打ち立てる経験をした。だが、現代は人民は根こそぎ力を奪われ、戦うだけの権力を打ち立てられていない。そのような中で、ヤツらの弱点、スキをついて出現したのが今日の反グローバリズム権力だ。ある意味、人民には思いがけない、新たな形態の権力を目にする。これをどう利用するかが、人民の新たな経験だ。

　先に指摘したように、米国で生まれている新たな反地球支配者の権力。この権力の弱点は、①人民に「信じろ、待て」というのではなく、人民こそ足元から権力を組織せよと明確に言うべきである。②地球支配者をDSとあいまいにするのではなく、誰にでもわかる形で、主敵を明確に暴くこと。
　人民は地球支配者のグローバリズムにも反対するが、トランプ派の主張である「信じて待て」にも反対する。人民はエリートに心をゆだねて、何もしないで待つだけでいいわけがない。社会の主人公である人民の主体的な活動こそが必要であり、政治活動の中心でなければならない。
　人民が活動するには、当然目標と戦う敵を明確にしなければならない。
　目標は、地球支配者の追放である。人民が主人公となる社会の実現である。この世から地球支配者がいなくなることである。こうして、初めて、戦争は廃絶する。平和が実現する。格差、食料等の問題を阻害し狂わせている元凶が消える。
　主敵は、地球支配者だ。その地球支配者とは次のものだ。

　　　①国際金融資本とグローバル企業
　　　②王権特権階級
　　　③バチカンと一神教原理主義
　　　④帝国軍と諜報機関
　　　⑤マスメディア
　　　⑥各国カイライ政権

「一円でも安く仕入れ、一円でも高く売る」ために、獰猛な野獣と化した国際金融資本。手にしたカネを仮想空間の市場でまた増やす。カネで人心を操る支配システムを作ったのもこの連中だが、ヤツら自身がカネの盲人となり、すでに人間の精神を失っている。これが、主犯中の主犯だ。「カネを儲けて何が悪い」という手下を無数に生み育てている。
　だが、近年ロスチャイルド、ロックフェラーといった古手が亡くなり、ソロス、ビルゲーツといった連中が表の顔になっている。ロッキードなどの軍事産業を先頭に、医療界、食品界、学問界、ITAI界などと密接な結合をしている。軍産複合体は、常時戦争状態でなければ利益は得られず生きていけない状態まで成長した。世界人民を戦争で、武器で、生物化学兵器で殺し続ける狂気に支配されている。その兄弟であるマスメディアは狂気を正気として人民をだましている。
　王政は「永遠に敬う英王室」「天皇を崇める」。人間の平等に例外を置き、それを異常とみなさない思考の根源だ。だが、女王が亡くなり、王政は英国に限らず揺らぎ衰退の流れは必至だ。
　宗教は仏神を人間の上に置き、永遠の依存心を強制する。罪を背負って生まれたものとして自らを卑下する思考の根源だ。バチカンは幼児性愛や異常で違法な資金集めが話題となり、衰退への流れは避けられない。
　「人民の財産と命を守る」ために敵国と戦う軍が必要。「敵の動きを知る」ために諜報が必要といって、実際は人民を常時監視し、力で抑えるけるために存在するのが軍と諜報機関。「国民を守る」といって、人民が支配権力にあがなうことから、支配者を守る機関が軍と諜報だ。
　トランプのフェイクニュース発言で世に知れた。権力者に不都合なことは報じない。人民に知られて欲しくないことは報じないかウソを捏造する。世論の誘導と人民の思考を捻じ曲げる、支配のためのマインドコントロール機関である。権力者の不都合を報じるジャーナリズムは、地球支配者の支配下では存在しない。
　世界最大の広告企業である電通が公の場で追及された。近く、世界のマスメディアについての巨大な追及の波が起こるだろう。
　地球支配者の国単位の人民分断支配。各国に手下として傀儡政権を配置している。各国政権のやることは、地球支配者の利益と支配を守ること。各国人民の謀反を弾圧することが任務。
　地球支配者は、民主主義とは無縁の国際機関を持っている。それは現代の国連であり、EUであり、世界経済フォーラム（ダボス会議）とかG7/G20とかの地球支配者の私的組織だ。企業としては国際的なシンクタンクがある。ヤツらの手下の私的機関が国を超えて方針を出し、各国を動かしている。その権限は各国での法規定を上回る。新型コロナでのWHO、ダボス会議でのグレート・リセットなどで明らかだ。
　世界の人民は誰もヤツらに権限を与えていない。ファウチとかシュワブらは地球支配者が手下として配置しただけだ。
　人民が足元から人民権力を作るという場合に、何を原則にして何をを論じて、信頼をベースにした組織を作るのか。
　難しく考える必要はない。それは人民が社会の主人公であるという核心と誇りを基準にすることである。人民でない、すなわち人民の敵、あるいは敵にそそのかされ思考が歪んでて自ら更生できない人には、絶対に理解できないのが、人民生活と思考の五原則だ。 　この基準は、人民の間においても、社会において、胸を張って主張できることだ。もし、読者の中に、これはおかしいと指摘できるものがあれば言って欲しい。
　これを思考の基準として、毎日繰り広げられる、人民への思想的、政治的、経済的攻撃、脅迫を暴いていくことである。
　いくらでも話題は尽きることはない。それは、人民自らの生活そのものだからだ。
　これらの項目で、自らの行為を振り返ってみることも大事だ。この基準に触れることがあれば、二度としないようにただすのも大事なことである。

　　●人民生活と思考の５原則
　　　①人に迷惑をかけない
　　　②カネとモノ、利権のとりこにならない
　　　③地球と未来に負荷をかけない
　　　④戦争の根絶、安寧な生活
　　　⑤人間としての誇りと尊厳