記・国民B(2021.6.19)
■戦時中に戦争廃絶を考える

  《中見出し》
◆戦況はどうか。地球支配者のNWO戦略が一歩前進中、世界人民はインターナショナル精神で奮い立て
◆大統領選挙で分断した米国の動向、トランプ派は戦いを続けている
◆足元からの人民の戦いと、夢と希望の新たな人民社会
◆戦況はどうか。地球支配者のNWO戦略が一歩前進中、世界人民はインターナショナル精神で奮い立て

 昨年の年頭から始まった戦争は、すでに1年半を経過した。地球支配者が全世界の人民にしかけた新型コロナウイルス戦争である。内容は、架空の、眼に見えない新型コロナウイルスというものへの恐怖を人民に与え、全体主義体制にいっきに持っていくものである。もう一つは、米大統領選挙でトランプの再選を封じるということだ。二つで一つのものである。
 二つ目のトランプ再選阻止は、かつてない不正選挙でバイデンを勝たせた。一つ目の新型コロナウイルス戦争は、まだ終結していない。
 ウイルスが弱い湿度や気温は仮想作戦では無視され、季節、地球の表裏に無関係にウイルスは世界を覆った。人民は大本営発表である毎日の「感染者数」の報告に翻弄された。特効薬のアビガンやイベルメクチンの使用を禁止し、ワクチンへの期待に焦点を向けた。元来的に数年を要するワクチンの開発と治験を無視し、現在地球的規模で接種をすすめている。
 人民はお上が誘導するまま、ワクチンを望み、われもわれもと接種に動いている。
 これが、戦況である。

 世界人民は今回の戦争で見事に地球支配者の言いなりになっていることを示した。戦争への戦いに立ち向かっていない。戦うものはいるのだが、依然として少数派である。
 連日テレビ、新聞で報じられる内容は完全に地球支配者が、被支配者である民に望む思考方法と情報ばかりである。おおむね、報じられる内容を「真実」と思っている。多少の疑問はあっても「そんなことも、今どきだから、あってもおかしくない」程度の、軽い受け止め方しかしていない。

 ヤツらが現在の戦争で主張していることの、デタラメな核心を、あらためてここで指摘しておく。
▶米大統領選挙ではトランプの圧勝が事実だった。これを地球支配者は米民主党、CIA、FBIを含むあらゆる組織をフル動員して、逆転のねじまげを行った。郵便投票を利用した不正票、開票スタッフを利用した小細工、もっとも大きく最終的な票を操作したのはドミニオン機の数値操作だ。
 ドイツのフランクフルトの米領事館に存在する中央集計サーバーで操作し、バチカンの衛星を通じて全米各ボミニオン機の投票数を変更したのだ。これはラトクリフ情報長官の政府への報告書で、地球支配者が支配する60余国が何らかの関与をしたことが明記されている事実だ。
 大事なことは、このようなことが、当時リアルタイムで暴露されていながらも、バイデン勝利が表の世界では成立したこと。つまり、戦争の目的の一つはヤツらがクリアした。
▶ウイルスについては、まず「感染者」数の連日の報告である。民のパニックの度合いを確かめながら、その数字は百パーセント作り上げられた。PCR検査の発明医者自身が「これを感染しているかの判断に使ってはならない」と発言している。ヒトから採取した検体を数億倍に培養して調べるもので、通常のインフルでも何でも対象になってしまう。
 PCR検査陽性者をいつの間にか「感染者」にしてしまうもので、圧倒的多数は無症状の普通のヒトである。だから、好きなように数は操作できる。だが、マスメディアは絶対に追わない。
 新型コロナウイルス自身は「武漢ウイルス」とかいろいろ言われているが、ヤツら自身が幾度も何十年前から公言しているように、その実態がどこまで「存在物」なのかは不明だが、地球支配者が作った人口物である。
▶ワクチンについて。遺伝子操作による開発という方法で、従来のワクチン開発とは違うので短期完成が可能だという。これはこじつけである。むしろさらに危険だとも言える。治験をしてないということは、接種の実施そのものが治験という人体実験だ。薬品開発会社はもちろん、各国政府、実施の医療機関は、何かあっても一切の責任が免除されているものだ。
 弊害が普通に予想される小児、子供への接種を開始している。英国はそれをやめると言っている。トランプは「大人はまだしも子供へはダメだ」と声明をだした。
 だが、これが戦時下だ。通常時であれば、絶対に民は認めることができない、大論争を引き起こす大問題なのに、ワクチン一直線であることを、まじめな民は考えるべきだ。
 ワクチンは通常インフルでも同じだが、たちまち変わる変異種には対応できない。新たなワクチンが必要になる。だが「変異種にも効果が期待できる」などと何の根拠もなく、安心させて誘導することに熱心だ。
 インドでは盛んにワクチンを打ったが効果なく、インド変異種猛威を振るった。急遽イベルメクチンとアビガン、ヒドロキシクロロキンを投与して、感染者を急激に押さえた。これを見てお上はこの薬品の使用を急遽禁止した。
 世界で一番ワクチン接種率が多いイスラエルでは、患者数が激減するどころか、実際には増加中である。
 ワクチンの成分のrNAにはさまざまな情報がでている。rNAは脳を直撃する。血栓を作るというのだから聞捨てならない。自然免疫力を低下させ、逆に他の病気にかかりやすくなり、治りにくくなるという。心筋症が多発している。
 だから、地球支配者がこのたびの戦争を通じて実現したかった「NWOへの大幅前進」という目的を実現する核心がワクチンであったことがわかる。
 民への「ワクチン接種」を常態化し、人口削減とロボット奴隷化実現のもっとも効果的な武器だということである。

 最近米国のマスメディアは、新型コロナウイルス起源説について論調を変えた。トランプが当初「中国武漢で人工的に作られ、ばら撒かれた」と発言した。これには、明言はしないものの、次のようなことを主張していると言われる。つまり、恣意的に誤解を生ませている。
 中国共産党が他国を支配下に置くために、生物兵器として開発して、それを使ったのだ。だから、中国には超巨額の賠償を求める、という解釈だ。だが、中国政権との結合が大事とする米民主党やWHOやビルゲイツらの手先達は、真っ向から否定してきた。「自然発生のウイルスを武漢の食料市場で発売したコウモリなどから始まったもの」と主張してきた。
 それが、さまざまなこの間の証言や証拠から、当初のトランプ説に変えてきているのだ。
 しかし、地球支配者の手先どもに、自説を変更する根拠は「真実」だから変更するわけがない。あくまでも、中国を表で非難する材料を増やしただけにすぎない。中国との「対立」を演技することで、むしろ真実を民の目から覆い隠せるとふんだのだ。
 当初から明らかになっていることは、武漢の複数の生物研究所は元来地球支配者の配下にあることだ。米国やフランス、カナダが主導している。多額の資金を投入している。とうぜん、研究者も多数送っている。だからといって中国主導で何かしたのではない。ファウチが自ら言っているように、万が一に人工ウイルスが研究所から漏れるようなことがあっても、欧米から遠い中国ならかまわないという卑怯な事情だ。
 実際に昨年の年頭に主犯格は幾人も逮捕されている。死人も出ている。これが実態だ。つまり、誰もが予測するように、地球支配者の犯罪なのだ。これに民が気づかないように中国に矛先を向けている。
 地球支配者に非妥協で立ち向かっているのはプーチンと習近平だ。トランプを廃退させた現在、次は習近平を取り除こうとしている。中国の体制と習近平という共産党のトップを、できれば一緒に葬りたいという、焦眉の熱望がある。一般には習近平が、中国で鄧小平以後のがんじがらめの汚染、腐敗、賄賂支配と戦っていることなど知らない。
 中国と中共、習近平にたいして、人権無視、一党独裁、覇権主義の横暴というレッテルを張って攻撃を繰り返すことが、マスメディアの命じられている。
 このような地球支配者の意図に絶対に乗ってはならない。

◆大統領選挙で分断した米国の動向、トランプ派は戦いを続けている

 マスメディアを見ていても、米国の現状は何もわからない。NSNなどから流れる情報を追い、自分で組み立てて判断する以外にない。

 まず、注目すべきことは、バイデンとプーチンとの直接会談が、英国で開催されたG7会談後の、16日に実現したことだ。結論的に、バイデンはもうろくが激しく、実のある会談はできなかったことだ。多少人前に出てもいいかなと思える影武者が会談に臨んだのだが、あらかじめ用意したカンペとイヤホンからの指示で、ありきたりのことを話しただけ。事情を知るプーチンは苦笑いしながら対応しただけ、というトップ会談だった。
 バイデンは共同会見をやらない。単独会見を形式的に行った。「プーチンは協力的だったが、敬意は見せなかった」と正直語った。
 バイデンは最初に日本の菅と合い、今回は英国のジョンソンと会談したといわれる。だが、米大統領選挙後のこうした会談は、80%がフェイクで、映像はあらかじめ用意したものとの組み合わせである。
 菅との会談とは言うが、そもそも実際のホワイトハウスには行っていない。今だホワイトハウスは今も軍の警護下にあり、中は空っぽだ。米国内の数か所ある撮影用のホワイトハウス・セットで、最小限の演技をするだけだ。
 会談後に発表される写真は合成だからバレる。影像は組み合わせでつじつまが合っているように見えるだけ。会談の内容はすべてが、あらかじめ官僚同士の打合せで決められ、菅やジョンソンの出る幕はないので、会談結果などマスメディアが報じることに支障は起こらない。
 G7で、バイデンは地球支配者の命令に沿って「中国とここにいるみんなが結集して、軍事的な先制攻撃を」とアホな要求をした。他の首脳の大半は、もうろくバイデンのうわごととして賛同などしなかった。
 もうろくバイデンを大統領にしてしまった地球支配者は、苦肉の策でこのようなことをせざるを得ない。米国の政治はもともとバイデンの意志は考えとは、百パーセント別のところで練られ、実行されている。菅もそうだが、表の顔の意志や考えが実行されることはない。

 日本の菅を見ても、何一つ人民のことなど考えていない。すべてを命令者から指示されてやっている。18日の朝日のトップ記事「首相、観客入り開催に意欲」とある。「首相、さらなる感染拡大に意欲」と読める。
 一方で、医師会会長が「それはリスクが高くなる」と懸念を表明する。マスメディアは菅の主張と併記する。だが、よく考えてほしい。医師会会長は、民の大半が望んでいる「五輪中止」を訴えているわけではない。菅が命令を受けている「パンデミックは継続する。オリンピックは中止しない」という命令者と同じ立場におりながら、一方は主流の菅とわずか違うことを話して、さもこれがコロナと五輪への民の主張であるかのような欺瞞を報じる。
 毎日の報道がみな、これと同じ構図である。

 分断している米国に話を戻そう。
 トランプの敗北で分断が深まった。一方が一方を決定的に制覇しているという事態でないところが、現在の戦況だ。
 地球支配者が全面的に配下に置くバイデン派が、選挙で負けたトランプ派を制しきっていないという、アメリカ革命下の特殊性が見える。つまり、多数の米国民が支持するトランプ派の勢力が依然として、それなりの勢力を保持し、どこかの時点での再起を目指して活動を続けている。
 前から指摘してきたように、分断した一方のトランプ派は軍の多数を押さえているのが、トランプ派を壊滅できないバイデン派の弱点だ。
 CIAは長官がドミニオン機をめぐるフランクフルト騒動でトランプ派から拘束されたように、地球支配者側の暗躍の実行部隊だったが、急速に権限と予算を削減されている。かつての力はない。FBIは不正選挙のときに、全米の民から、何故に行動を起こさないのか、そればかりか犯罪者を護衛する行動をしたことから大きな批判に立たされた。不正選挙の実行に揺るぎない片棒かつぎをした。本来の憲法が規定する任務に立ち直ろうとしているが、まだ実現されていない。
 軍はトランプが育てた宇宙軍に統合されつつある。最近、対中国との危機を根拠にしてだが、日本にオーストラリア、ドイツ、英国、フランス、NATOなどの軍隊が集まった。作戦の内実は公表されていないが、要は何かの大きな目的をもって、国を超えた連携の行動を起こしている。米軍の下部組織に過ぎない自衛隊も同じ行動をしている。
 地球支配者側は、中国が南シナ海や台湾に対して、戦闘準備で行動を起こしているからだと宣伝しているが、欧米の軍の動きの目的は、決してそうとばかりは言えない。
 ここ数か月だが、首都東京や多摩の横田基地周辺での米軍の作戦が激しい。ヘリと米軍機が大量に飛んでいる。ベトナム戦争の基地になっていたときと同じか、それ以上の激しさがある。
 こうした米軍の行動は、トランプ派とバイデン派のいずれの指令のもとでなのかは判断できない。欠かさず米軍とホワイトハウスの状況をウォッチしている人がいる。そこでも明確な回答は分からないが、戦時下にふさわしい何かの作戦が実行されているのは確かだ。

 一般にトランプ派と言われる人たちがいる。軍事弁護士のパウエル女史やリン・ウッド弁護士。フリン将軍。この人たちは2年前から舞台に登場して(SNSなど)一貫して、明確な主張を続けている。トランプが選挙に敗北してもまったく変わらない。この人たちが健在なことだ。
 バイデン派からしてみれば、この連中の口を閉ざしたいのは大きな目標で、日常緒的にさまざまな嫌がらせをしているが、口を封じるに至っていない。それは、やはり、トランプ派には揺るがしえない軍のバックがあって、下手な口封じはできないからだ。
 トランプ派の支持者層について、いくつかのグループがあることはこれまでの記事で触れているが、大雑把にはQアノンの存在が否定できない。それは、明確な表現ではないものの、主敵を「ディープ・ステート」と呼びながらも、地球支配者であることを言っている。
 もう一つは、米国憲法にもとづく共和国再建の主張だ。この二つは共和国再現では一致している。ただユダヤキリスト教への姿勢、あくまで公正な選挙で合法的に大統領職を得るという点で相違がある。
 前者はいまだ世界的に陰謀論とされる。ゆえに、選挙時は熱烈にトランプ支持をしてきた人々も、現在は多くが無難な「合法的で選挙での多数」論になっている。
 トランプ選挙戦で世界中に浮上したQアノンの主張に共鳴する民も多い。米国ばかりでなく、世界各国に連帯や情報網を作って活発に活動している。日本では、SNSやYoutubeで、膨大な隠語を駆使して発信している。はじめて、それを見聞きすると、何を話しているのか分からないだろう。だが、そのようにしないと、YoutubeでもTwitterでも発信できない。昨日まで元気に発信していた人が突然消える。場を取り上げられた。また突然にすごいユーチューバが登場する。この間に目ざめたり、今までの禁止措置を解禁されたからだ。
 これは、地球支配者がわが手にしっかり握ってるビッグテックの検閲といえども、地球支配者に対する抵抗する側には、無数の知恵と手段があって、決して負けていないということだ。頼もしい限りである。
 ヤツらが目指す新世界では、さらに人工知能や技術が進み、発信者の言動を完璧に無くしていくかもしれないが、幸い現在はまだそこに至っていないようだ。

 さてそのトランプ派の主張との関係での動きだが、一番の注目はアリゾナ州での選挙監査の成り行きであろう。
 マリコパ群では208万9563票が投票されたのだが、これを手作業を柱とするいくつか方法で数え直すというものである。こんなことは、不正選挙の疑惑がなければありえないことだった。民主党をはじめとする勢力や、選挙に携わった行政が猛烈に監査に抵抗したが、最終的に州の裁判で実行が認められた。
 この実施に影響を受けて、他の軍や他の州から関心を集め、現地に視察に押しよってきている。そもそもトランプとバイデン票の差は1.2万程度であった。監査の過程ですでに膨大な不正の事実が明らかになっている。今月中には結果が出る。トランプの多数が認められる流れだが、そのまま選挙結果の逆転になるわけではない。
 それは開始時に「選挙結果を覆すのが目的ではない」と宣言しているからだ。だが、ここで不正の事実が証明できれば、他の群、他の州に伝播せざるを得ない。ここが人民の活動のキーだ。ミシガン州では「アリゾナに続け」と7000人以上の宣誓書をかかげて、司法や行政に圧力をかけている。
 こうしたアリゾナ州マリコパ群の監査を実行できたことが、トランプ派の力である。逆に言えば、地球支配者は阻止できなかったということだ。

 トランプ派の合法派は共和党のいくつかの州での大会にトランプ自身やリンウッドを参加させて、表面での存在位置を大きくしていっている。2024年の次期選挙までは待てない。2022年の中間選挙の下院選挙にトランプ自身がでて、下院議長を獲得する。共和党がバイデンやハリスを罷免し、合法的に下院議長が大統領職を得るという作戦を浮上させている。
 共和党内の反トランプ派は、徐々に除かれて行っている。投票人推薦時に民主党を正当とみなした、いわゆる裏切り者は、自分の足元での支持をほとんど失っていて、再選の見込みをえられない。共和党はトランプを立てないと成立しないほどになっている。
 だから、2022年にトランプが大統領に帰り咲くというアイデアを多くが指示している。
 一方のQアノンの方はどうか。Qアノンの勢力の発言は、ネット上から完全に封じられた。彼らの発信を確認するすべはない。そもそも彼らと直接つながっていることを公言している人はいない。いてもほとんどが詐欺師だ。
 ただ、Qと思える考えの表面への露呈は少しだが存在し、それを解釈してQの主張としてきた経緯がある。直接の発信から得られないものの、それは現在も同じである。
 その彼らは、昨年末から今年の年頭の事態が頭から離れていない。
 11月の投票を開票する過程で、トランプ派の目には、完全な不正選挙があって、バイデンが不法不当に大統領職を盗んだ。これにトランプ派は敗北を認めず、多数の裁判を起こした。だがそれも門前払いという、連邦最高裁をも信じがたい地球支配者の手に陥った。
 いよいよ迎えた1月6日の上下院ので投票人の確認日。ヤツらはアンティファやBLMという武装集団を使って、それをトランプ派の襲撃だとして、国会を中断し、ドサクサのなかで投票人を採決してしまった。つまり、ここでもヤツらの卑劣な作戦は勝利した。トランプ派は覆せなかった。
 この異常な事態の連続に対して、軍を押さえているトランプ派は、大統領の正式が権限である戒厳令、あるいは非常事態宣言をだして、軍が出動して、あからさまな手先どもを片っ端から逮捕・投獄する。軍事裁判で裁くという作戦を立てていた。
 だが、これは軍の8人の将軍が「それをしたら、両派による、市民を巻き込む暴動、内戦になる」として、部下が動くのを禁止した。これは将軍たちの裏切りか、英断か、評価が別れる。トランプ派からすれば、裏切りに近い。
 戒厳令を敷いたら、トランプが大統領として緊急放送で世界に共和国を宣言し、社会制度の大変革を実行するという作戦だったという。
 FRBを根底にする国家財政システムを廃止。銀行を廃止しQFS(量子コンピュータシステムによる緊急精度)をスタートする。NESARA/GESARAを実行し、ベーシックインカムを実施する。地球支配者の支配に関与したものを大量逮捕する。米軍が地球外生命体から得たエイリアンテクノロジー(フリーエネルギーや医療機器など)の公開をする。
 社会から地球支配者を一掃して、新たな人民の社会を実現するという夢のようなテーマが実行されるというものだ。
 この1年以上前のプランをひきづっていて、これが、現在の情勢下でも、近々実現する、というのがQ派のお花畑のような物語だ。
 この実現は、まず全世界の地球支配者のアジトを全滅させる。片が着いたところで、世界緊急同時放送がなされる。闇の十日間が始まる…、といったことが信じられている。
 Q自身が直接言っていることではない。まことしやかに、夢を拡大して見るのは自由だが、そこには、人民の戦いがない。ただのQという宗教を熱狂的に信じているだけである。

 現在の世界の動向を冷静に見たら分かるように、少なくとも、世界人民に有利なことは、現在一つも見いだせない。本当に世界中で軍が悪いヤツらを粉砕しているのであれば、もっとはっきりした内容がでてきていい。
 ここの記事では何度も触れたことだが、Qの主張は新しい社会の、人民が主人公のビジョンを展開するうえでは、大いに参考になるものだが、それが、人民権力の戦いと切り離されて実現されることは百パーセントないことだ。明確である。そして人民には「信じて待て」というが、それは明らかな間違いだ。
 仮に今のような情勢で、新しいビジョンが展開するのだとしたら、それは別のエリート集団による専制に過ぎない。

◆足元からの人民の戦いと、夢と希望の新たな人民社会

 現在の世界情勢をみれば、地球支配者の独壇場である。英国で開催されたG7。ただの役立たずの無内容のセレモニーに過ぎなかったことは先に触れた。だがこの時に、ロンドンで100万人のデモが開かれていたことはマスメディアは報じない。ロックダウンに対する抗議だ。
 ウイルス、ワクチン問題はどうだろう。全世界的なロックダウンが現実に起こっているだけに簡単ではない。つまり、全世界的規模で各国のカイライ政治屋は、顔(利権)を保持している。世界を見渡して、人民国家があるわけではない。つまり、人民はロシアも中国も人民国家の「祖国」として、感じられる状態ではないのだ。
 かつての人民国家は失われている。そのような状態のなかでの革命を目指す必要がある。それが現代世界人民の直面する課題だ。
 F7でバイデンら一味は遠い過去の「中国攻撃」を再び叫んだ。「ウイグル自治区」の人権問題は、現代のホロコーストだと。あまりにも低級すぎる主張なので、取り上げたくないほどなのだが、ヤツらは世界人民の目を真実から背けるように、このカビの生えた主張を繰り返している。それをマスメディアは、今主張する最大のトレンドであるかのように繰り返す。
 先に説明したように、地球支配者は現在習近平に排除の的を絞っていることが、現在のマスメディアの論調になっている。さも明日にでも中国が台湾に武力侵攻するようなことをあおっている。
 何がバカかというと、たた単に世界のジャイアンとして使う地球支配者の腐敗臭ただよう八百長カジノだということである。ジャイアンは気に食わない目をつけた弱い奴を、徹底的にいじめ倒す。中国が現在の時点で、党と国家をあげてホロコーストをやっているというが、ヒトラーを攻撃するのと同じパターンで、民が納得するような証拠や実態を示していない。つまり、でっちあげである。
 ただ、このジャイアンの横暴はそれなりに効果を出す。米国と中国の関係では、ファーウエイを先頭とする中国の技術力が目覚ましく発展し、それまでトップを走っていたはずの米国は2位以下に落ちぶれた。これに対して、トランプはあろうことか米国第一をかかげ、中国の影響を根底から潰そうとした。
 単に技術的に負けてしまった。つまり、第1位の地位を失ったに過ぎない。それは米国がというより、地球支配者が自分の第一の手先である米国という国家を、第2位に置くことを許せなかっただけだ。
 つまり、ジャイアンは中国に言われもない言いがかりを作り、それを「攻撃、侵略の意図がある事実」と捻じ曲げて、世界に叫んで暴れまくったのだ。
 中国の振る舞いについては、閉ざされたお国だけに、実態などよくわからない。だから、それを良しとは主張しない。しかし、米国が、世界中の国ぐにや世界中の人民に対して行っている、暴虐行為、人権問題は、中国以上に許されない。これをすっかり棚上げして、人民の目を背けて、一方的に中国を非難しているだけなのだ。
 以前も記したように、中国や北朝鮮はスパイなどの悪事をダサくおこなう。ところが米国はハリウッド映画の技を使う。つまり、人として許されない悪事をスマートに行うのだ。トム・クルーズやトム・ハンクスなどを使って、スマートに、堂々と人権を犯す。侵された方はたまったものではない。だが、無責任な視聴者は、いつの間にか感情の入れ込みを利用して、泥棒や犯罪人に拍手を送っている。
 地球支配者が米国という国家を利用して、全世界の人民監視を何十年も続けている。すべての情報を一元的に掌握している。エシュロンだ。西欧議会からその存在を非難されても、弱めるどころか現在でも高度なAI技術を駆使して強めているのが現実だ。
 だから、G7という会場であっても、バイデンごときもうろく爺に人権の説教などする資格はない。しかし、米国以外は政治、経済、軍事のすべてにおいてジャイアンの恫喝下におかれているため、誰も、何も言えない。
 だから、茶番なのだ。プーチンとの会談では、あらかじめ米国サイドの事務局から「バイデンは若めの偽物で、個人として何も言える能力がないから、カンペとイヤホンでの指示で話してもらうから」と了解を得て、始まった。プーチンは苦笑いをする以外にない。バイデンがプーティンは「協力的だった」と発言したのはこのことだ。
 菅は、最初から話にならない。できることはばら撒きと、五輪開催へのお願いだ。政治や軍事については菅も入れて誰一人口をきけない。これが実態である。
 これをマスコミはどう報じたか。つまり、トップ政治家のさらに下の手先どもが、茶番を美化し、人民をだますのだ。無から成果をでっち上げるのだ。

 米軍の活動が異常に活発だと話した。何をしているのだろうか。これについて、Qの支持者は連日さまざまな話題を展開している。それは世界中の「ディープ・ステート」を掃討していると主張する。
 表の世界でもフランクフルト、バチカン、スイスの事件はチラっとでた。もちろん真実はわからない。だが、端端に、政治、経済界の容認の逮捕、更迭、辞任がふんだんに現れている。さらに、幼児性愛とかアドレナクロム抽出の犠牲になった子供たちの救済のニュースがある。
 これらをつなげて考えると、確かに、許されない手下のヤツらが消えていっているように見える。確かに、エプスタインと地下で地球外生命体と組んたよからぬことにメスが入れられているように見える。だが、それらの実態は米軍の機密オペレーションということで、実態は民が分からない。緊急放送がなされ、そこでこうしたことを誰でも分かるように明らかにされると、主張する。
 ここの記事でも過去に幾度も触れてきたが、地球支配者が世界中の民を従属させるのに、無数の手下を使っていることは事実だ。その核心がまさに、エプスタインと幼児性愛とアドレナクロムだ。このキーワードを理解すれば支配の構造がわかる。
 だから、Qがお花畑のように展開する妄想ビジョンが、まんざらでたらめなわけではない。6月19日が米国の「奴隷解放記念日」として、突然に祝日になった。これをとりあげても、Q支持者は、米軍のオペレーションで、ディープ・ステートの主要な基地を壊滅させ、悪いヤツらの逮捕・投獄が成功したからだという。
 それからGESARA/NESARAだが、核心はベーシックインカムだといってよい。前提は金融のリセットで、エイリアンテクノロジーである量子コンピュータによる、地上のすべてのカネの流れの掌握だ。不正なカネの入出金は即時に不許可となる。マネーロンダリングは完全終了する。
 ヒトは労働とカネの概念の完全な理解しなおしが求められる。悪と不正のために、命令されて、パワハラで強制されて行う労働はなくなる。すばらしいではないか。人のために行動すれば、それがその人のポイントになる。
 カネを貸すことで不正に存在する銀行は不要になる。地球上の全員にカネで困らないだけの一時金と、その後のカネが無条件に、定期的に支給される。貧困や借金で生きていけない要素が根絶される。カネのために働くとか、詐欺を働き他人に迷惑をかけて奪うとかの必要性がなくなる。
 このような悪事に頭を使うことが、悪で蔑視の対象になる。
 何も分からない者は「そんな原資があるのか」という。だが、何千年にかけて、人民から99%を奪ってため込んだ、つまり略奪したカネの累積は半端ではない。これをすべて放出するのだ。単純に、何億年かは賄える。
 いやはや恐れ入った頭の回転である。Q支持者の解釈は広がる。それほど、この世の悪の存在を気にかけ、人間の生活の平穏さを望んでいるかとう証である。

 先日ネットで、柴犬神という人の発言で、次のような発信を知った。「闇が深いのは腐った悪人だけのせいではない。われわれ民の無関心、無教養、興味なしが元凶だと思う」といった主旨の発言だ。
 よく現代の人民の課題を見ている。まさに、そうなのだ。目の前で展開されている人民を苦しみ、悩ませている多くの現象の主因は、地球支配者の悪の支配にある。だが、そこから数千年も人民が脱却できない理由には、民自身の問題もある。ヤツらが支配を維持するために、被支配者を無知な無思考な状態にしているのも事実だ。
 だが、被支配者と言えども、支配の真実を永遠に気ずかないわけではない。一部の人たちだけかもしれない。大半の民は、まさに「無関心、無教養」なままだ。お上に従うことに何の疑念も持たない。自然なことだと思っている。
 確かに一部の人だけが気づいても、支配者はただの自然な誤差のうちだと気に留めない。だが、これが一定の数になり、その人たちだけで、社会を動かしているのではないかという状態になると、容赦ない弾圧を加えてくる。歴史上幾度も繰り返されてきたことだ。
 現代はどうなのか。残念ながら、気づいている人はごく少数である。そして、支配の本質と支配を覆す方針の構築が完成していない。つまり、理論においても、組織においても、人民側の力が姿を現していない。
 ここの記事においては、被支配者である人民が一人残らず支配の歯車の一端をになわされており、労働していること、生存していることそのものが、支配の共犯になっているという現実を指摘してきた。
 ここに人民自身が気づき、メスを入れて、えぐりきらない限り、気づきは本物にならない。それが足元からの人民権力という機構に表現されなければ、社会のパラダイムシフトは実現しない。
 そのためには、一定の数の民の団結が必要である。人民権力はたやすく表で行動しない。革命には歴史的に必要な条件がある。革命の核としての人民の権力組織の存在、革命後の確固たる社会建設のビジョン、ビジョンに対する人民多数の支持、支配から脱却する以外にないという人民多数の意志の存在(少なくとも革命の決起にたいして敵対しない)ということ。
 そうした条件は、長期の粘り強い戦いでしか生まれてこない。戦いは初期においては、バラバラで小さくとも、それらが人民権力の構築に結びつくことで成就していく。
 決起というのは超大規模のゼネストである。地球支配者の支配から脱却すると宣言し、自らの自治体の開始を宣言することである。
 そのときまでの「行動」は、面従腹背の連続になる。自らが支配の歯車の役割(ヤツらの支配の手先を演じる)を果たしながら、足元に人民権力を強めていく行動になる。
 一見矛盾したこの行動に、現代革命の核心がある。

 下記の5つの心構えを思い起こしてほしい。
  第一、人へ迷惑をかけない
  第二、カネとモノのとりこにならない
  第三、地球と未来に負荷をかけない
  第四、戦争の根絶、安寧な生活
  第五、人間としての誇りと尊厳