◆依然として、正式に認められていないバイデン米政権

　米国の首都ワシントンDCは未だに米軍の占領下にある。ホワイトハウスと議事堂の周囲は厳重なバリケードに囲まれており、米軍の監視が続いている。
　ホワイトハウスの前の「絞首刑」とも言われた構造物の解体ははじまったようだ。議事堂前は広く地下がえぐられている。両立する国旗はわずかの日が正式だっただけで、半旗状態が続いている。
　バイデン政権が正式に認められていると言われるのは、第一に、恒例のである「一般教書演説」がなされていないこと。
　第二に、国防総省（ペンタゴン）へのアクセスが拒否されていること。
　先日にバイデンが「ペンタゴンを訪問」というニュースが流れたが、実態は一般の見学コースを歩いただけだった。いまだに国防の機密情報へのアクセスは拒否されている。バイデンは「トランプへ今も情報を流すのをやめて欲しい」と愚痴を言っている。
　第三に、シンボル的な大統領専用機（エアーフォース・ワン）への搭乗が許されていない。これもマスコミは「登場シーン」を報道したが、飛行機を見ると、小型のエアーフォース・ツー（大統領以外の高官が載る）に見えるのだが、何とメキシコの使い古しのを納入して、色を塗り替えたものとたちまち判明している。
　第四に、大統領の入る場所から数メートル範囲に必ず置くべきとされる「核ボタン登載のバッグ（フットボール）」がバイデンに渡されていない。これもらしき写真を流すのだが、専門家が見ればすぐに偽物とわかるもの。さらに民主党議員の数十人から「バイデンには核ボタンの権利を渡すな」と動議がでている。理由はバイデンの痴ほう症を懸念してのことのようだ。
　第五に、そもそも新聞・テレビで登場するバイデンは当の本人なのかという疑問が絶えないことだ。バイデンが出るホワイトハウスそのものがチャチで、ハリウッドのアマゾンが所有する映画撮影用のキャッスルロック・スタジオだと、今もささやかれている。
　ちなみに、マスコミに登場するバイデンは数人いるのははっきりしている。就任式の映像の同一画面に二人映っている。
　他にも自称バイデン政権の怪しさはあるのだが、上記の疑問にバイデン派が正面から答えられないのはどうしたことか。

　自称政権が就任してからおよそ1か月たったが、連日打ち出す政策が無茶苦茶だ。すべてトランプが強いてきたレールの逆を連発していて、混乱が起こっている。
　いくつかの州でバイデンの指示を実行しないと宣言している始末だ。
　外国から要人がバイデン詣では禁止状態だ。電話で何国かと話をしたというが、どうも皆が注目する課題はテーマになっていないようだ。さらに、もうろくしたバイデンを差し置いてハリス自称副大統領が電話会議をしている。
　直近で危なすぎる行為は、米軍がシリアを空爆したことだ。ロシアにはほんの数分前に知らせた。副大統領のハリスには事前に相談もなかったという。一部米メディアの分析では、バイデン政権の行動は何の統一性もなく、バイデンの従来言ってきた主張ともことなると。FOXはバイデンの背後で、実際の指揮をとっているのはオバマで、オバマの肝いりのスーザン・ライスが行動していると。
　バイデンの混乱の例として、男女差別廃止がいわれる。「Mr. Mrs, He, Sheの用語使用禁止」、スポーツ競技で従来女性だけの試合でも男女区別なく参加する。おもちゃ売り場で「女の子用コーナー」を儲けたら罰金…、といった日常だ。ほとんど迷惑。これが大国米国の大統領か。

◆軍事政権下の第二幕の激闘もいよいよ大詰めか

　トランプがフロリダに越した後の「闇の十日間」と言われて、完全極秘の米軍の軍事行動は、確実に展開されているようだ。それは極秘であるゆえに、表で報道されることはなく、誰も確実なことは言えない。
　トランプ派とQなどの発する一次情報の場は、マスメディの無視と、ビッグテックによるアカウント停止により、かつて8870万人にフォローがいたものの、世界の人々が知るすべを閉ざされたことが大きい。
　ロシアのテレグラムを細々と情報源にされている。
　トランプ派の首席弁護士をつとめたジュリアーニは、ニューヨークの弁護士協会から弁護士資格を取り上げられる危機にある。同じく勇敢果敢な熱血弁護士のパウエルとリンウッドは、ドミニオンの会社から巨額の弁償訴訟を起こされている。
　だが、トランプも彼ら弁護士集団も、それらの劣勢をものともしない反撃を続けている。
　注目された弾劾裁判は、正式にトランプ無罪となった。負けた民主党のペロシらは「2回も弾劾裁判にかけられて人は、アーリントン墓地への埋葬を禁止する」という動議まで提出するというように狂った姿勢を隠していない。
　トランプ派はこの間、最高裁では相変わらず、不正選挙が憲法違反だとする内容に触れないで最高裁が5件を連続して受理しなかった。負けの連続のような印象を持った裁判結果だったが、その後の地道な活動で47件の22件以上の勝利を得ている。しかもNBC、CBS、FOXを先頭に「選挙は盗まれた」という見出しを一斉に書いた（2月25日）。
　ニューズウイーク誌は、マスコミがバイデンを選挙で勝たせた詳細のレポを報じたが、自慢とは逆に民主党や労働組合や財界も、巧みな連携を実現してグルで行った（政治犯罪）であることを思わず露呈（オウンゴール）した。
　1月6日の「国会襲撃」では、報道が進むなかで、国会警察がトランプの「警備強化、州兵増員配置」の要請を拒否したが、アンティファやBLMの襲撃行為を事前に知っていたこと、ペロシも知っていたことを報じている。襲撃の行為が始まったときには、まだトランプの演説の途中だったこと（トランプがけしかけていない）まで明らかになる。

　前号で指摘した通り、米軍が未だに首都を軍政下におき、自称バイデン政権に表の舞台で演じさせているには理由がある。それは、バイデン政権のあわれな振る舞いを、人民が見続けることで、表では実際に世界で起こっていることの真実は報じられていないという事実を知ることである。表では、狂気が支配していることを、実感することである。
　人民の生活は、そのようなことであるべきではないこと、そこからの脱出をまじめに考える必要があることに気づくためである。
　「狂気」とはどのようなことか。
　第一に、やはり、新型コロナウイルス戦争である。米軍の異様な首都占拠といい、世界的な同時ロックダウンとワクチン接種への強引な誘導は、狂気そのものではないか。常識として、説明のない長期の軍による選挙状態というのは、一般に許される範囲を超えている。
　第二に、時の大統領であるトランプに対する、ペロシら民主党議員の恐るべき攻撃、やり口はおよそ民主的な国家での対応ではない。平気ででっち上げの理由で「弾劾」まで叫ぶ。どうしてここまで過激に反応しなければならないのか。トランプの存在がそれほど感情的な嫌悪になるのか。ドミニオンを使った票の操作を公然とやるのか。最高裁の態度は米国での司法の完全崩壊を意味する。
　たびたび指摘しているが、小学生でもすぐに気づく投票数の矛盾は、なぜ解明した説明がないのか。
　第三に、ビッグテックの本性だ。言論の自由のプラットホームを提供する民間企業が、堂々と検閲をし、アカウント停止という行為をするのだ。資本主義社会では多かれ少なかれ本質は、こうした実際の権力者に不都合なことを隠蔽する傾向は隠せない。だが、ここまで露骨に堂々と、憲法で保障されている権利を封ずる行動をする。それを司法は取り締まらないという異様が人民の目の前で展開された。
　全世界が口をそろえて、この異様を突かないで押し殺している。

　つまり、こうした目の前の異様を、素直に見つめること。その異様を正すべきであることを、人民が自覚することを促しているのである。フリンは「Defending The Republic（共和国を守る）」という組織の説明で、足元の組織にくまなく参加するよう呼び掛けている。人民の組織的な支持行動が、いまこそ必要で、これを背景に運動を繰り広げようと訴えている。当記事で話していることと同じだ。
　同時に、米軍は背後で、悪の中枢に鉄槌を加えて、反革命を封ずる作戦の展開をしている。彼らが「ディープ・ステート」と呼ぶ連中を、二度と立ち上がれないようにたたくことである。
　この度の「決起」は、このように人民の自覚の高揚と、反革命勢力（旧実権派）の封殺という条件がなければ、かえって手痛い打撃をこうむるのだ。

　2月の下旬になって、トランプ自身が、大統領の肩書で「表に帰る」ことを発言し始めた。その他、いくつかのトランプ周辺の発言が「前大統領」の肩書ではなく「大統領」の肩書を使用し始めている。家族である妻のメラニア、娘のイバンカも「3月4日に第19代共和国大統領に就任する。共和国大統領の選挙実施までの限定だ」との旨をテレグラムで発進した。仮にガセネタであったとしても、尋常な話ではない。
　同様なことはリンウッドもフリンも発信している。ニューズ・ウィーク紙「現在、秘密法のもので一時的に軍に政権が移行している」と報道。これはガセネタであるとしたら、もう無茶苦茶である。もちろん、軍事作戦だから、敵を欺くために、偽情報も流すであろうが、ここではトランプに最も近い人々からの発信は、それなりの真実だと思える。
　2月25日から米国では共和党を中心とする保守派の最大のイベント、CPAC21が予定されている。最終日にはトランプが演説することが決まっている。
　これはトランプ派の事実上の一般教書演説になるのではないか。
　背後ですすむ軍事作戦の進捗がわかるだろう。うわさのように、再登場する道が公然化するのかが注目である。
　2018年にあらかじめトランプが署名したとする大統領令13848が根拠で軍事政権下にあるとすると、最終期限が3月20日とされる。ゆえに、3月5日にトランプ再登場となるかどうかは別にして、近々に何らかの表でのけじめがでるものと考えられる。

　沖縄で米軍機が多数、夜間も含めて低空飛行しているのが問題になっている。軍事訓練なのだろう。同じように都心では軍用ヘリが低空飛行している。さらに横田基地周辺では、夜間も含めて多数の偵察軍用機や大型輸送機、そしてオスプレイを含めたヘリが乱舞している。
　今まではそうした場合に社会問題で取り上げられてきたが、今回はマスコミから無視されている。
　昨年秋は神奈川で多数の異臭騒ぎがあった。九十九里浜では尋常ではない多数のハマグリがあがった。つい最近は三宅島でイワシの大群が浜にあがった。
　これらは福島沖での大きな地震の関係現象だったのか。
　富士自衛隊演習場での連続火事、栃木や青梅、桐生での山火事も異様だ。お隣韓国でのホテル火災、ミャンマーと接する雲南省での火事、アジア麻薬王の逮捕、米国での異常な寒波と山火事、広域停電などと関連していないのか。ワシントンDCでの深夜の煙と同じように、何らかの軍事作戦が世界中で展開されており、それが日本にも及んでいるのではないかとも指摘されている。
　2月27日の零時にはヤフーニュースのサイトのトップに「緊急ニュース放送の実験」が出た。真意は不明だが、ちまたに噂される「世界緊急一斉放送」がいよいよかと思える。人民の革命を望む声の広がりと、軍による地球支配者の成敗の進捗という、二つのパラメータがカギを握る。

◆ワクチン接種への誘導とペドフェリア関連報道に見る狂気

　テレビや新聞では「教師の子どもへのいたずら」とか「上司の部下へのセクハラ」などが、ときどきニュースになる。だが、ここ半年間にネットで報じられるペドフェリア関連の話題は恐るべきものだ。
　この件については、当記事では「地球支配者が手下を作り、人民支配の行動を実行させる、不可欠で大掛かりな仕組みがペドフェリア」だと断じてきた。
　昨年の大統領選挙直前にバイデン息子のハンターのPC内映像が話題になった。バイデン家の家族やオバマの娘、レディガガらも、この狂ったバイデン一家とただならない犯罪関係を持っていたことが、証拠の映像、映像、文書で残されていた。
　世界中に流れたが、表のマスメディアやビッグテックは、完全に口をとざしている。バイデン自身も同類の犯罪者であることが世界にさらされるからだ。
　米軍が世界中で現在展開している、反革命の掃討作戦では、このペドフェリアや臓器売買、人身売買が、世界支配の核心的な内容であるような動きが見える。
　米マスコミもわずかだがニュースにしている。
　ここ半月程度のうちでも「ワシントンDC地下から子供救出35400人、10万の遺骨発見、350KM地下通路」「カリフォルニア州で、500人を幼児性愛で逮捕」「フロリダでも500人逮捕」と。昨年はオーストラリアでの大量逮捕があった。バチカンでの掃討作戦も大きくニュースになった。
　付加的に出るのは地下施設の異常さだ。長さ、深さは想像を絶するのだが、報道はまじめである。
　ワシントンDCでの事件には作戦を展開した部隊からの映像が流れているようだ。その壮絶さは、身の毛がよだつほどの恐ろしいものと言われる。軍とトランプ派中枢に報告され、トランプ夫妻も観て涙をもらしたという。「おぞましすぎて見せられるものではない」と遠慮をすすめたが、敢えて見る必要がると望んだとのこと。
　子供の数、遺骨の数、歓喜している犯罪人、管理している連中、麻酔なしでの臓器摘出、究極の恐怖の中で歳出されるアドレナクロム。果ては殺害される…。悪魔の所業が余すところなく行われているのである。
　襲撃に参加した兵も多くが失神するほどの衝撃を受けた。深刻な精神ケアが必要だという（これについてはメドベッドという装置で、ケアされている救出された子供たちの姿もある。この装置が有効だともいわれる）。
　地下では、悪魔の手先になったものばかりでなく、悪魔そのものも一緒に生活しているというから、人民の持つ常識では想像ができない。（爬虫類型異星人＝レプタリアンとか）
　地球支配者の手下は、このような悪魔教のしもべとなる。悪魔に魂を売ることで、悪行に対する感覚が180度狂っていく。何の咎を感じることなく、嬉々として悪魔の行為のとりこになり、世界の人民支配の手先を演じる。
　エプスタイン島で世界中の要人は、手下に育成されてきた。世界中に地下基地を作ってきた。そこでも同様に人風館を展開してきた。エプスタインはそうした悪行の手配師のひとりだった。
　手下は上級国民となり、さらに手下を恒常的にリクルートする。いったんこの世界に手や首を突っ込めば、この世で生きる道に選択はない。
　このような基地は日本にもあるという。
　日本でも毎年8万人の行方不明者がいる。米国では数十万人だ。世界中で誘拐される、カミカゼにさらわれるように消える子供が多数いる。その数は恐ろしい限りだが、現実にその需要があり、巨大な事業になっていることを知らねばならない（余談だが推理小説界では矢月秀作著「D1壊人」というのも参考）。
　上記のような記事は極小だが、一般に見ていても、その気になってみてないと目に入らないだろうが、確かに存在しているのである。都市伝説ではない。つまり、実際に存在しており、それがいかに大規模なものであるかは、数字が証明している。
　トランプ夫人のメラニアが小児救出の運動をしている。リンウッドも活動している。地球支配者と戦うときに、ペドフェリアや臓器売買、人身売買を暴くことが一体であることを認識することが重要だということである。

　ポンペイオは、中国非難の材料に、ウイグル自治区での中国政府の政策をあげた。特にイスラム教徒にたいする強制労働、不妊手術と連動した人身売買、臓器摘出（売買）は、ジェノサイド（集団虐殺）だと断じた。カナダとかオランダとかが同調した政府見解を示した。
　トランプ派が新型コロナウイルスを「中国ウイルス」と読んだりして「反中国」政策を強化していたときに、国長官のポンペイオが言ったことだ。反トランプのバイデンは「各国の民族性や文化の違いの問題だ」と否定する発言をした。日本の菅政権も同様だ。
　トランプを支持する人達はそろって、バイデンや菅の姿勢を批判した。「お前らは中国の共産主義にいかに感化、支配されているかの証だ」と。
　中国政府がウイグル自治区で、実際に強制労働、不妊手術と連動した人身売買、臓器摘出（売買）をしているかは、にわかに信じがたい。だが、非合法な闇の組織が存在し、世界的な連携で蠢いていることは、十分に考えられる。
　中国を攻撃する側があげているのは、通常臓器移植の需要に応えるには数か月から数年を要するのに、わずか五週間程度で用意される「現実」をあげる。
　だが、それも含めえて、誰もが納得する証拠には薄すぎる。仮にそのようなことが政府や共産党の政策としてなされているのであれば、それは中国人民が看過しないだろう。
　だから、中国に地球支配者の手先が多数いて、この連中が闇の組織として大規模に行動しているということと、それを十分に摘発できないでいる政府や共産党が、一体で動いていると断じるのは別のことだ。
　中国共産党内に多くの閥が存在し、特に鄧小平後の江沢民や胡錦涛の派閥が習近平派と激しく戦っているのは、広く知られている。背後に地球支配者がついている抗争であるゆえに、丁度米国での抗争と同じで決着は容易でない。
　ポンペイオは中国を激しく攻撃するが、ポンペイオの米国で、中国のジェノサイド以上の規模のおぞましい事態が展開されているのを見れば、簡単な話ではないのがわかろう。
　考えるときに、頭が「国」という概念にとらわれている限り、正しい判断はできない。国と国の対立ではない。世界人民と地球支配者の闘争なのだ。
　だから、同じことは日本でもいえる。
　日本のあらゆる政党、組織、企業に地球支配者の手先は浸透している。いつも話題にしていることだが、人民自身が「仕事」として、ヤツら手先の一端に組み込まれ、加担してさえいるのだ。
　だから、世界人民と地球支配者の闘争という観点を揺るがしてはならない。
　日本でもASUKA何たるというヤツがいて「オレは絶対に逮捕されない」と公言して悪事を働き、見せしめに逮捕された事件があった。先日女性差別発言に端を発して退陣した元首相の森。彼の息子は風俗の相手を何しているというが、上級国民の家族ゆえに投獄されない。この闇の背後に、米国やバチカンや中国と同じ犯罪集団が、我が物顔で闊歩している。

　ワクチン接種の話題である。「2月17日、日本でもようやく新型コロナウイルスワクチンの接種が始まりました。政府は同月14日、米ファイザーと独ビオンテックが共同開発したmRNAワクチン「コミナティ」を特例承認。現在、▽国立病院機構▽地域医療機能推進機構▽労働者健康安全機構（労災病院）――の100医療機関に所属する医療従事者約4万人を対象とした先行接種が行われています」との報道がなされた。
　恐ろしいのは、この前後の新聞・テレビの報道である。「接種が必須」であることを狂気のように叫んであることだ。
　新型コロナウイルスの「感染者」が全世界で1億1300万人人を超え「死者数」は251万人をた。日本は43万人、7867人である。
　第三次の波が一次、二次より何倍も多くなっているのを連日報じる。二回目の緊急事態法宣言が発令された（東京を除いては2月末で終える見込み）。こうした1年以上続く異常なコロナ禍を封じる決めてがワクチンだとして、その期待のものがようやく日本でも実施されるのだ、と大感激しているのである。
　報道を見ていると、歓迎一色で疑問を呈するスキはない。朝から晩まで大合唱という狂気が日本を覆った。
　新型コロナウイルスのワクチンについては、疑問が満載で、決して打つものではない。
　何が疑問化と言えば、第1にワクチン完成に至る期間が異常に短い。通常は数年かかるのを1年足らずで作った。言い訳は新たに、遺伝子を操作して作ったのだという。
　第2に安全性が治験確認されていない。つまり、実際の患者も含めた動物実験、人体実験での検証する時間が取れていないのだ。どの過程でどんな作用がでるのか、出たらその原因との関連性、対応する処置法はどうするのか、等々について、確固たることがいえないのである。
　第3に新型コロナウイルスは1年以上経緯して、すでに数種類の変種が発見されている。ウイルスは通常異変種については効果がない。逆に異変種とのワクチンの作用で悪化をもたらす危険がある。
　第4にワクチンは打てば、接種者を感染者にする。何割かは症状が悪化するのが分かっている。つまり、接種をすることで、逆に確実な患者を増やす結果になりかねない。打ってなった患者が、他人を感染させる危険がある。
　現実に、先行して接種をした欧米では接種して重篤になったとか、死亡したという事故が多量に発表されている。確実に何割かはこうなるのだ。
　第5にこの度の遺伝子操作で作ったワクチンを打つというのは、接種した人の人体に新たな遺伝子の増殖をするということになる。それは極端に言えば人体改造だ。人体改造が起こす危険性については、何の安全性も説明されていない。植物における遺伝子操作は、食品として多用されているが、決して人体に安全ではない。長期的に食し続けた人間に及ぼす影響はむしろ不安視されている。
　第6に製造した薬品メーカーは、使用して発症した問題への責任を免除されている。逆に言えば副作用が起こりえるにも関わらず、あらかじめ免責されるような対象の薬品だということだ。医学的な安全性よりも、政治的な、つまり支配権力側の事情が優先されているということである。
　エボラなどのワクチンがないのは、薬品会社が完成させるまでの投資があわないのが理由にある。だが、新型コロナウイルスへのワクチン開発が勧められたのは、政府や地球支配の金融資本が費用を出したからだ。
　以上のようなワクチン自身に対する問題がある。これだけでも、現時点で接種するものでないことがわかろう。

　そもそも新型コロナウイルス自身が明らかではないのだ。PCR検査で患者がわかるような錯覚をマスメディアはさせているが、それはウソなのだ。毎日報じられる患者数は、ただの検査陽性者でしかない。
　その陽性者の数は自在に操作できる。一年前に日本では陽性者が少なかったが、それは単に検査数が少なかっただけだ。陽性者が検査数を超えることはない。
　さらに問題は、検査時のDNA増殖の回数という加減が問題なのだ。検査者から得た検体を、何倍にするかというのを加減することで、陽性率は自在に変えられる。日本で第三波で増えたのは、以前に増して増殖倍数を増やしたからである。
　面倒な増殖の回数は新聞・テレビではあまり説明されないため、視聴者は、連日報じられる「感染者数」だけを意識に埋め込まれる。
　死者数のカウントもゆるゆるだ。冬に増える通常インフルでの死者は、ほぼコロナ死者にされているとみてよい。それに、保険金詐欺の犠牲者も含まれる。
　新型コロナ、RNA型のウイルスの治療については、すでに日本の大方の病院の現場、中国やロシア、インドの現場では事実上の対策が確立している。それは、早期、軽傷時に一定の量のアビガンを使うことである。アビガンは予防薬にもなり、RNA型のウイルス治療に副作用もなく万能の効果を持っている。現場ではこれが使われている。
　各国政府の要人も使用している。だが、この事実は人民には知らされていない。徹底的なかん口令による。理由は明確で、人口削減やウイルステロを目的で使用できるバイオ兵器を実際に使用するのに、人民が知っていては困るからだ。

　そして、元をただせば、新型コロナでの非常事態宣言など、政治的な目的はまったく理屈になっていないのだ。交通事故や自殺や行方不明者、例年のインフルエンザでの犠牲者の方がはるかに深刻である。それなのに、緊急事態宣言などでたためしがない。
　世界中が一斉にロックダウンあるいは緊急事態宣言をだしたり、マスクをつけさせたりして、人民を動かしている。この異常な戦時体制を作ることが目的で、新型コロナ騒ぎは、ただの理由付けに過ぎない。
　地球支配者が、世界全体を一気にファシズムに持ち込む、新世界秩序（NWO）実現に、強引に持っていくという邪悪な政策によるものだ。
　同時に2020年の米大統領選挙でトランプ再選を封じるためである。
　だからワクチンは、新型コロナウイルスに効くかどうかということなど、基本的に無関係である。「ワクチンを人々が受け入れ、望んで打つ」ようにすることこそが目的だ。
　ワクチンに含まれる内容が、初期はさまざまなものだろう。壮大な世界中を対象にした実験だから。そうしておいて、ナノロボットのようなチップが入れられる。
　それは売った人を外部から操作できるようにすることであり、挿入された遺伝子改造DNAで思考も含めた人体を都合よく改造するためである。
　先の項での説明で明らかなように、こうした地球支配者の戦術行動を知る人民側が、敵のしかけた戦争を「内乱に転嫁する」作戦で戦闘をしている。
　地球支配者が一元管理社会を実現するというのは、人類を5億人程度に間引きし、かしずくものによるITとAIでの超監視社会を実現することである。人民はロボット型の奴隷になる。これを実現すると狼煙を挙げたのは、2001年の９１１だ。その宣言を実行に移しているのが、今回の戦争だ。
　明らかに、地球支配者と世界人民の対決である。この対決は、歴史的に一時的な抵抗になるか、それとも歴史的な勝利になるかの大勝負の色合いを呈している。
　人民サイドが負けるということは、次の勝負を準備するには数世紀もかかるだろう。だから、今回の戦いでは、負けない勝負をしなければならない。それだけ、重大な決戦でもある。
　ヤツらは追い詰められているのは事実である。だが、もっと決定的な事実は、この事態を人民側が正確に理解していないことだ。前項で触れたように、人民の側の人民権力の力は決定的である。例え、もう一つの要素である米軍の背後での地球支配者の一掃作戦が、ある程度の大きな勝利を収めたとしても、人民側の主体的な力が伴っていなければ、その後の社会構築ができないのだ。
　ただ、人民の自覚の高まり、人民権力の構築は、残念なことに一朝一夕にはできない。指導部が必要であり、足元からの目的意識的な、地道な戦いの経験の蓄積が欠かせない。いかにあせっても力は実現しない。

　下記の５つの心構えを思い起こしてほしい。
　　第一、人へ迷惑をかけない
　　第二、カネとモノのとりこにならない
　　第三、地球と未来に負荷をかけない
　　第四、戦争の根絶、安寧な生活
　　第五、人間としての誇りと尊厳