◆依然軍による封鎖が続く米国「第二幕」の動向
バイデンが大統領に就任した1月20日から2週間経過した。バイデン政権は政権は狂ったように大統領令を40余本も連発して、ニューヨークタイムズから「ジョーよ、もうやめてくれ」という記事まで出た。法を決めるのは議会であってバイデンではないよと。
トランプが敷いたレールを次々と覆す行動に出ている。バイデン自身はサインをするだけなのだが、彼は呆けていて何を何にサインしているのが自覚できない様子だ。
内容が無茶苦茶で、すでにいくつかの州で「バイデンのバイデンの指示は無視する」という議決が出ている。バイデンの政策に従えば、雇用も経済も大きな損害を生むというものだ。
未だにペンタゴンへのアクセスはできず、肝心な外国との協議ができない。それよりも、トランプの敷いたレールが厳しく、外交政策が打ち立てられない状態だ。
大統領府のあげるyoutube画像は例外なく再生回数が低い。8千万票を得たというのが嘘とわかる。不評が好評の10～40倍。
つまり、前回の記事で書いたことからの変化がない。ワシントンDCと議事堂は、厳重に鉄条網で封鎖されたままである。しかもずっと停電が続いている。軍による占拠のままである。
停電は東海岸のいくつかの州で発生している。同時にインターネットの遮断も起こっている。
大統領選挙は「不正」がマスメディアとビッグテックに封殺され、そのままバイデン政権が発足したと言われる。これにより今や米国における国内を分断する激闘は第二幕に進んだ。人民による法治と正義か、地球支配者の支配の継続かという段階に移行した。
不正選挙を議会で暴くのを「国会突入暴動」で抑え、最高裁での判断を魂を売ったエプスタイン島つながりの地球支配者の手下で撥ね退けられた。
第二幕の主役は、すでに戒厳令下においた米軍の作戦行動に移されている。クーデターである。
現代のクーデターの形態は従来のものと大きく異なる。特に地球支配者の支配と正面から戦う軍によるものは、絶対秘密裏の、絶対に後がない必勝を期した作戦である。「闇の十日間」は続いている。
表面的には、バイデン政権が最小限で機能しているように見せかけて、時間を稼ぎながら、背後で決定的な作戦を決行している。実際の命をかけた革命戦争は、背後で情報戦としても戦われている。
米国内で深刻な分断が進んでいる。陸軍の一部はいまだに地球支配者の影響下にあるが、他はほとんどがトランプ派に着いた。表立って戒厳令を宣言すれば、分裂した警察と軍による武装衝突が起こる。米国民同士に衝撃的な死傷者が出る。恥を世界にさらす。これを避けるために、秘密裏の暗黙の軍事作戦がとられている。
トランプとQ関係者の7万8千件のアカウントは軒並みSNSから追放された。トランプ関係の生きた第1次情報は知るすべがなくなった。かろうじて、関係者だと名乗るところから、世界の何人かに定期的に寄せられるルートがあるとのことで、そこから出る内容への注目が上がっている。
実際に、世界的にはさまざまな異変が連続している。時間軸としては、大統領選挙日にとらわれず、最小でも新型コロナウイルス戦争が開始された1年ほど前から、世界の事態の異変を見つめてみる必要がある。
日本では安倍が首相を投げ捨てて逃げたのは初期の出来事だった。羽田議員がふいに亡くなった。孫がソフトバンクの役を降りた。
ミャンマーのクーデター、ロスチャイルドの銀行が火事になり、スイスの頭目が若死にした。CNN、ABCNews、FaceBook、AmazonなどのCEOの辞任、フランス、ドイツ、スウェーデン、ロシア、中国等々数十か国の首脳陣の移動が相次いでいて、それが止まらない。
注目されていた「グレートリセット」を協議するダボス会議は、何か国かの首脳がバーチャルで演説しただけで、突然今年の後半へ延期された。
ペルーの裁判所では「ビル・ゲイツ、ソロスなどを人道犯罪者」と断罪した。CNNは法に違反して変更報道をしたとして3州で放送免許を取り上げた。
メキシコ国境に押し寄せているとされる難民のキャラバンはその後どうなったのか。月初に報道陣に開示されるとされたキューバのグァンタナモ刑務所のニュースはどこに消えたのか。
トランプはフロリダに「前大統領府(The Officee Of Former President)」を開設した。トランプ派の弁護士であるリンウッドとパウエルらは「我々人民(We
the People)」の別動隊として「共和国の再建(Restore the Republic)」の活動を立ち上げた。
大統領職を離れたトランプへのバイデン一派からの弾劾は上院で8日から始まる。ヤツらはトランプへの打撃をあきらめていない。トランプ派は新たな弁護団発足させた。ヤツらが弾劾で争ってくるなら、こちらは選挙の不正を再度真正面から論点に据えて、人民に隠されたものを再度浮上させる気だ。
連日Telegramで大量の情報を流している。トランプ派の弁護士にはドミニオン社からべらぼうな額の訴訟が出ている。本人や家族への脅迫や迫害もすごい。もし殺害されるようなことになったら「何人かに鍵を預けている。それが暴かれる」という。
彼らは、十年以上前からトランプ派として背後で支え活動していた、弁護士税理士と正義のハッカー集団ホワイトハットたちである。リンウッドから発信される内容はQルートで出てくる内容と大きく重なっている。
リンウッドは約20余年前に大きく報道された「ジョンベネ事件」を担当した時以来、小児にたいする性的犯罪が、政治に絡んでおり、深い闇と関係があることをつかんでいた。その究極の行きつき先であるエプスタイン島の謎を、誰よりも深く知ることになった。
だから彼の最近の発信の多くはハンターの件を含めて、バチカン、英王室、クリントン夫妻、ビル・ゲイツ、ロバーツ（最高裁判事）、ペンス等々の犯罪証拠の文書、写真、映像を次つぎと開示している。まさに、地球支配者の手下の網羅である。
表の報道でも地下施設から多くの犠牲になった子供が救出されたとの報道がある。地下といっても80kmとかの深度だというから、想像を絶する。
通常であれば名指しされたヤツらから名誉棄損で訴えられ、裏で殺害されることもある重大事であるが、当人からの反論は今のところない。
トランプ派や軍事政権が、裏でほんとうの権力を掌握しているのであれば、リストにあがった連中の一斉逮捕と軍事裁判での重罪しかない。それが実行されるしか、リンウッドの革命的な行動が浮かばれる道がない。
新型コロナウイルス戦争での全世界的な緊急事態宣言（ロックダウン）と、相次ぐ大規模停電は、まさに世界的な逮捕行動のために用意された、といってもいいようなことが重なっている。（郵便投票を激増させて不正選挙にしたのも、世界的に資本主義経済を破壊し、グレートリセットにするもう一つの目的。）
戦う相手は米国なの手下だけではない。世界中に広く、深く例外なく手先は配置されている。連中を一斉に葬らなければ、例え米国だけで手先が捕まっても部分的、一時的な勝利に終わる。だから、世界で同時に中枢から打撃を与えなければならない。
これは前の記事で記した内容が実際であることを裏付けている。つまり、2018年にサインした大統領令13848にもとづき、選挙に外国からの関与が認められた場合は戒厳令を発するという内容だ。ラトクリフ情報長官の報告を受け、1月16日に非公表で戒厳令を敷き、軍に権力を移管したというもの。
その後に就任したバイデン政権は表で世界を「だますダミー」に過ぎず、何より地球支配者の私企業であるバイデンが社長（プレジデント）の「ワシントンDC株式会社(USA
Inc Corporation)」は、軍政権下で倒産廃業させられたもの。だから何の力もない。
ハリウッドのキャッスル・ロックスタジオにあつホワイトハウスセットが現バイデンの事務所だ。
一方の軍政権は米国共和国を準備していて、従来の外国（地球支配者）の私企業は廃絶すること、新たな共和国が成立したことを宣言しようとしている。
この宣言が世界に向けて、公然となされることで、トランプ派の表での活動が可能になる段取りだ。
それを、Q派から流れる情報では、2月中に予定されている緊急一斉放送だとされる。2月中に本当に実現するのか、それとも不発あるいは延期になるのかは、もう少し様子をみるしかない。
人類史上に記録される壮大な革命だ。すべては人民権力との力関係で動く。
◆米共和国構想についての若干の説明
前号で米共和国の話題に触れたが、もう少し開設を加えたい。
まず、世界的に常識として「米国は外国所有の株式会社だった。米軍が占領して解散させた」という話。これはにわかに信じられないという声が起こるだろう。
別な表現をすればわかるかもしれない。国というのは地球支配者の分断支配のくくりの一つだ。世界中に複数の国を用意することで、一方の国と他方の国をいがみ合わせて、ときどき戦争するためだ。世界が一つなら成り立たない。双方を支配しているのは地球支配者である。
国でくくられるのを、当然の真実と被支配者である人民に「思い込ませ」ておく必要がある。民族とか宗教とか文化とかの概念が利用される。
問題は国を治める手段だ。それはロスチャイルド家の創始者の名言に尽きる。「私に通貨発行権さえくれれば、誰が法を作ろうとかまわない」と。つまり、国の通貨発行権を通じて、国を支配（人民を所有）しているという確信的な詐欺に注目することだ。
FRBも日本銀行も内実を公表する義務のない特殊な私企業だ。ドルや円札を印刷して、国に貸し、利子を取る。国は何故か疑問も持たされずに、人民から吸い上げた税金から、永遠に利子を払う。
ヤツらは無から印刷で作った紙幣をもとに、人民から収奪し支配続けられる。
世界第三位のGDPの日本人民でありながら、圧倒的な人々がこの現代において、汲々とした生活を強いられているのだ。これがまっとうなことだと思わせられている。
つまり、米国ではFRBを通じて支配収奪するという基本構造にプラスして、米国株式会社から「米人民の労働＝所得税を払い続けること」を担保として、地球支配者と契約したということである。1971年のことである。
地球支配者が米人民を収奪支配するこの構造を、革命によってぶち壊すことで終了にする。契約前の立国以来の共和国に戻るのだという主張だ。
中央銀行を置く国は例外なく同じ構造で地球支配者から所有、支配されている。
地球支配者は、ロンドンのシティ特区、イタリアのバチカン特区、米国のワシントンDC特区を利用してきた。悪の中枢機構といってよい。これが現在米軍の急襲を受けて崩壊しようとしているのである。
2018年の米大統領令による戒厳令の実行という件だが、前述したように、トランプ派の計画した決起の一環である。トランプ派は少なくとも20余年前から構想を練ってきた。
何千年来の地球支配者による支配からの解放は、安易にはできない。何よりヤツらの持つ圧倒的、絶対的な力を相手にしなければならない。力は軍事に象徴される。地球支配者は米国をカイライ国の特殊な先兵に任じ、米軍の強化には並外れの力を注いできた。
全世界の米国以外の軍事費を米国だけで使ってきた。NSAやCIAといった特殊な情報機関を持ち、膨大なカネと世界最先端の技術を注ぎ込んできた。世界の憲兵をきどり、世界中に軍事基地を配置し、地球上をどこでも自在に我が物顔で制覇してきた。
流れる世界中の情報をエシュロンなどで盗聴し、仮想敵の動向をリアルタイムで掌握してきた。
トランプ派が目を付けたのは、その情報掌握技術とデータだ。元来は敵国や企業活動、軍事活動、敵対組織と個人の全情報の掌握であったのだが、その情報の流れには地球支配者とその手下どもの動向まで含まれている。だから、トランプ派の敵の動向が手に取るように知りえたことである。
こうして20年間ヤツらの動向をつかんだ。NSAの最高機密を得る正義のグループが中心となり、海軍、空軍、特殊部隊内の核心的幹部が形成された。そしてすべての軍事的トップ技術を駆使できる宇宙軍を創設した。万全な革命の計画を練り続けてきた。
決起の時は当然だがさまざまな予測不可能な事態があるために、多少の前後が余儀なくされる。特にこうした革命で決定的な要素は、長年にわたって騙され続けてきた人民の理解と意識のことである。
被支配者たる人民が自らの階級的に置かれている状態と、そこからの脱却についての理解がなければ、革命の成功はありえない。
人民の意識を導くためには、くどいほどの繰り返しによって、支配の真実を知らせ、その理不尽さを理解させ、革命を支持させなければならない。少なくとも革命の足を引っ張る行動や攪乱者の手先になる行動をさせないようにしなければならない。
決起のターゲットを2020年の米大統領選挙に置いた。圧倒的多数で勝つことだ。だが、不正選挙をヤツらが実行し「敗北する」ケースもある。勝てば、2期目として支持を背景に大胆な行動が展開できる。負けた場合は、不正選挙を人民に暴露し、一連の地球支配者とその手先の行為を暴き出すことを展開する。
一定の理解が深まるのを待って、戒厳令を実行し、軍事政権のもと、監視下で不正ができない状態での選挙を実行する。過去の米株式会社からの離反、米共和国の発足を実現する、という構想である。
このように、選挙で負けた場合を想定して、2018年に大統領令を有効にして置き、大統領就任式の前である2月18日に、事実上の軍政下におけるようにしていたのである。
では、バイデンが不正選挙で「勝った」という事態で、米共和国への移行は具体的にどう行われるのか。
まず、下準備を完成させなければならない。下準備とは、地球支配者の中枢と他国の手下どもの行動を完全に押さえることである。米国だけで共和国宣言をしても、かつてロシア革命時に経験したような外国干渉軍からの、何波にもよぶ執拗な反革命の攻撃が続くようであってはならないからだ。
活躍したのはポンぺオだ。秘密裏に次つぎと世界中を行脚して、次つぎと説得して回った。表立っては対立や紛争を演出しながらも、人民の利益のためには革命を支持するという確約を取って回った。もし、同意できなければ、反革命と断じ軍事的に占領するというまでだと。ほとんどの国は応じた。
各国に地球支配者から配置された手下が、次つぎと自任したり、逮捕されたのはこの表れと見て間違いない。各国の軍産複合体に関与する企業、マスメディアに関係する企業も同じである。
一番難しいのは中国に対してである。
トランプもポンぺオも中国に対する強硬姿勢は異常なほどだった。新型コロナウイルスを「中国ウイルス」と呼び、政治的にも経済的にも眼に見える最大の制裁を実行していた。新型コロナウイルス戦争で経済の冷え込みは最低であったが、それに追い打ちをかけるように制裁を強めていた。
中国国内で地球支配者は鄧小平、江沢民、胡錦涛と続いた政権を利用してきた。これに人民の声を受けて登場してきたのが習近平だった。トランプ派は習近平と組んで、腐敗と金権まみれになった中国の泥沼の掃除をやろうとしてきた。
この経緯で明らかになったのは、中国の今後の着地点である。「中国共産党の一党独裁」というかつての米国などの自称民主主義陣営からつけられた汚名を保ったまま、継続できるのかということである。
地球支配者の支配から離れた状態であれば、人民共和国の形態で十分に展望できる。基本的に米共和国と同じである。だから、中国の群を基礎にした全体での共和国体制に徐々に変えていくというような構想で進もうとしている。
米国も中国も問題は「地球支配者からの解放」である。これさえ実現で切れれば、形式は大きな問題ではない。だから、習近平派は国内で江沢民派を一掃するように協力するということである。
西欧の地球支配者と深い関係で、民主主義的な装いをして、反人民的な行動をしてきたミャンマーのスーチーは軍部によって抑えられた。
こうした海外での前準備は時間もかかるが、現在までに一定の成果を収めたと考えられる。地球支配者の手下どもが死に物狂いで反撃してきているのだが、手下のトップクラスの受けた打撃で、命令指示系統が乱れに乱れている。
米国を軍政下においている米軍はこれからどう動くのか。前準備が整ったところで、つまり、反革命の行動が抑えられた状態で、こんどは人民向けに公式に告知を出す。噂されている緊急一斉放送である。
新型コロナウイルス戦争における事実上のロックダウンは、経済活動の破壊でもある。国外との貿易活動もぎりぎりまで縮小された。日本などは人民の食料事情に影響する。国外への依存度が高いからだ。
朝日、読売、毎日を始めとして膨大な赤字となった。最大の広告代理店で広告やスポーツ利権の総元締めをしてきた電通も同様である。つまり、口先は地球支配者の代弁者だが、土台の経営が支えられなくなってきている。これは米国も同じである。
我が物顔に法を超えて検閲などの言論統制をしてきたビッグテックも同じだ。今回の横暴なふるまいに対して、人民は連中の真の姿を見た。多くが利用を停止し、広告も引いている。
こうした中で、米軍は軍令にもとづいて全メディアの従来の活動を停止させ、共和国の宣言を一斉に流す。同時に、この間全世界的に行った地球支配者のお手下の犯罪を暴き、逮捕と軍事裁判を報じる。
世界的規模でなされた革命を説明する。これからは、今までの世界観とは異なる社会の構築をする必要があることを説明する。このあたりは、上からの一方的な、強引なお達しとなるのだが、極力人民ひとりひとりが自分で考えて認識するようにはかられる。
軍政下では、逆らって行動を起こせば、反革命として、容赦なく制圧されることになる。
過去の革命もそうだが、これは多くの人々にとってかつて経験したことのない衝撃を受けることになる。人民権力が構築され、革命の行動の一端を受け持っている人民は、こうした情勢下では最重要の行動をすることになる。民の中の不安を鎮め、変革の異議を説き、本来の人民権力を不動のものにすることだ。
緊急一斉放送では、新しい社会について何が提出されるのか。いままでの社会は、自由主義社会だろうが、一党独裁下であろうが、地球的には地球支配者の圧政だ。これからの社会は、そうした地球支配者の強制がなくなった社会だ。
カネと利権から解放された社会になる。噂ではNESARA/GESARAの施行が宣言されるという。NESARA/GESARAについては、当記事においても数回触れてきた。実は数十年前に世に出てきて、これは夢のようなお花畑の空言だといわれて、一度しぼんだものだ。それが今再浮上している。
その内容は、下記の20項目とされる。参考まで下記に記す。
1. 全てのクレジットカード、住宅融資、などの銀行債務は免除される。
2. 所得税を廃止する。
3. 国税庁の廃止する。
4. 政府の収入用に14％の均一付加価値税のみが課される。食品、医薬品、中古品には売り上げ税は課税されない。
5. 高齢者への年金支払いを増加する。
6. すべての法廷と法的事項に憲法を戻す。
7. 貴族称号を廃止する。。
8. NESARAの発表の120日間以内に、新しい大統領で議会の選挙を行う。
9. 不法な選挙活動の廃止する。
10. 金、銀、プラチナ貴金属の裏付けがある虹色通貨の発行する。
11. 米国運輸省による動産資産債券として、アメリカの出生証明書記録の販売を禁じる。
12. 新しい米国財務省銀行システムを開始する。
13. 連邦準備システム(FRB)を廃止する。
14. 金融に関するプライバシーの回復する。
15. 憲法ですべての裁判官と弁護士を再訓練する。
16. 世界中の軍事攻撃行動の廃止する。
17. 世界平和を確立する。
18. 人々に巨額な金額の資金の放出する。
19. 国家安全保障の名目のもとに国民から隠蔽されていた6000件以上のフリーエネルギー装置、反重力装置、音響ヒーリング機械を含む特許の解放。
20. すべての核兵器を廃絶する。
この内容は、地球支配者のもとでの奴隷根性を前提にしては理解できないものである。隙あれば、他人に嘘をつき、だます。己だけこっそりカネをためる。不労所得（働いてではなく、働かないでカネを得る）に目を光らす。これらを考えても、それが何の価値を生まないばかりか、他人から疎外されるだけの社会が描かれている。
つまり、カネが人生に不必要になると考えればいい。社会的に利便なツールとしてだけ存在する。流通システムの完全なリセットになる。実質経済と無縁なギャンブルの投資マーケットは廃絶される。
上記の提案で皆が疑問に思うのは、民の生活費だ。その原資はあるのかと。考えてみたらすぐにわかることだが、富の格差をなくせばあっけなく解決する。民から不当に略奪してため込んだ富は空前の額だ。これらは没収が開始されている。例えば先日バチカンの地下から没収した金塊は、世界のGDPの4万年分だ。
もう一つは、カネを得るために働く必要がないなら、人は堕落してしまうのではないかという。そのように身に沁みついているカンガエは分かるが、人生のベクトルをカネから生きがいに変えれば、決して没落しない。ここは人民権力の力の発揮しどこである。
いずれにしても、この壮大な新しい社会のビジョンは、実際に実行に移されたとしても、実現までには壮大な時間を要すると思える。予想外の矛盾やトラブルとの戦いになるだろう。何より、民の理解と協力がいかに実現されるかにかかっている。仮に始まったとしても、一朝一夕に皆に満足が及ぶというようなものではない。
上記では宣言が出されたら、120日以内に大統領を選挙で選ぶとある。つまり、これに象徴としてのトランプの再登場がつながってくる。
これ以上ここで仮の話をしても、無用な夢につながるだけなので、ここまでとしておく。だが、歴史のいつかで、人民は地球支配者を放逐する。それがいつなのかは、人民権力が決めることになる。
◆NESARA/GESARAの蛇足的な解説
●クレジットカードや借金がパーになる？
現在の頭で考えてはならない。カネと借金についての概念を切り替えて考える必要がある。現在のヤツらの支配社会は、民を常に借金地獄に置くことで支配している。民が常に汲々としたその日暮らしの生活に閉じ込められ、生きるために必死に働くように仕向けられていることだ。
民の借金はヤツらの社会的強制で発生したものである。だから、借金の個々の事情などは千別だから、そうした事情にかかわらず、すべてを謝金する必要のない状態にしてしまうということ。
じゃ、借りたもの勝ちではないか、というゲスの根性が芽生えるのだが、借りなくでも生活できる社会であるなら、借りても徳でも何でもないことに気づかなければならない。
多くの民の頭がパニックになる。それが落ち着くまでは、それに付け込んだ詐欺師も跋扈するだろうが、時が収まるところに収める。
●政府の運営、インフラの整備拡充に資金は必要だが、それをどこから得るのか？
これは当面14％程度の付加価値税で集めることになる。社会的には社会主義のようなものだ。所得税の納税はない。これは上記の「出生証明…」にあるように、地球支配者へ米国株式会社が提出した担保だが、不要になる。当然FRB等の中央銀行システムは廃絶される。
流通する貨幣は新たなレインボー貨幣となり、金本位制が取られる。取引における秘密は確保される。
王政の権力である不労特権や資産はすべて没収される。王政やロスチャイルドは、富は人民の労働によって生み出させ、それを「利権」で安定的に略奪する手を使った。働かないでも自分に富が蓄積されるシステム。すなわち、広大な土地や不動産やカネを貸し付けて得たり、勝手に作った法で守られた介入利権によって得る富だ。
これはすべて没収される。王政と切り離せない貴族などの「地位」の不平等特権はすべて無効雄にする。平等な社会では、身分の違いなど害であり必要ない。
日本では「天皇を崇めるのが当然」という考えは、まったくの歪んだ奴隷根性として廃絶される。
●憲法で裁判官の再教育とあるが、新たな憲法が作られるのか？
新たな政権下で新たな国家にふさわしい憲法が制定される。
その憲法の精神は、人民の人民による人民のための社会である。従来はいくら憲法が正義をうたっていても、その後に地球支配者の手下が無数に法を制定することで、ヤツらの犯罪を無罪、合法化してきたが、これは許されない。
そのために、裁判を担当するものや公務員に対する再教育がなされる。その精神は「人民に奉仕する」である。それ以外に公務員の仕事はないからだ。逆に賄賂をとったり、利権に導くようにした場合は、国家反逆罪で即、重罪として裁かれることになる。
●戦争と核の廃絶がうたわれているが、可能なのか？
戦争と核の問題は、即地球支配者の支配の問題だ。戦争と核の脅威は地球支配者の支配の手法の核心だからだ。戦争と核の廃絶は世界人民の最大の願いだ。その実現は、地球支配者からの解放を実現することによってのみ実現できる。
ゆえに、地球支配者の支配からの解放は、そのまま戦争と核の脅威からの解放でもある。世界平和が実現する。
ある意味では、世界は一つになる。人類を5億人に間引き、ロボット奴隷の超監視社会を実現する新世界秩序（NWO）ではない。そのような社会を二度と再生させないという確固たる決意の、人民のインターナショナル精神で団結した世界政府だ。
80億人近い人口の食料は賄えるのかというものがある。心配ない。現在の食料生産量でも、無駄に捨てているのを止める、つまり偏向を正すだけで十分に行き渡る。
飢餓と貧困は地球支配者が、人為的に確信的として作り出したものである。
戦争が不要になれば、湯水のように消費するだけの軍事費は不要になる。貧困からの解放も十分に可能になる。
●「フリーエネルギー装置、反重力装置、音響ヒーリング機械を含む特許の解放」とあるが、夢ではないのか？
これは隠されたエイリアン技術といっていい。一部UFOの反重力装置など開示（ディスクロージャ）がすでに始まっているが、長い目で実際に出てくるのを待つのがいい。夢があるではないか。
移動装置とか医療装置とか噂があって、いままで地球支配者や軍産複合体が、人民からの収奪と病気での支配のために作動させてきた産業が無用になっていく。
地球温暖化などということをぶち上げた詐欺師の踊り場が不要になる。
気象兵器を利用した人民への脅迫も消える。
地球と人類の未来の子孫へのダメージを与える行為が無くなる。
最後に、米大統領選挙の経緯とその後の第二幕から、上記のように多くのことを論じてきた。それがどこまで実際に表に出てくるかは、まだ何も確定できない。しかし、世界中の多くの人々が注目し、推移を見守る中で、真実を知り、考えさせられてきたのは事実だ。
こうした事件が2020年に起こらなかったことを想起してみたらいい。いったん、人民が気づけば、元には戻れない。
人民の理解がどうひろがり、深まるかがこれからの未来を切り開いていく。