●コロナ禍は人工的バイオ兵器によるものか
「正義を求める人々へのメッセージ」では、2020年のコロナ禍を「新型コロナウイルス戦争」と呼んでいます。戦争は敵と味方で戦うものですが、疑問が二つあります。
一つは、新型コロナウイルスは、自然のウイルスが原因ではなく、人工的なバイオ兵器による攻撃という見方なのですか。
もう一つは、戦争としたならどこの国が敵で、どこの国が味方なのですか。
◎最初から真実に迫る質問です。
第二の質問については、後半で説明していきます。
まさに、人工的なバイオ兵器です。そして「戦争」と呼んでいるのは、十年以上前、正確に言えば2001年の９１１事件と同時期に、一体のものとして研究開発されたものです。
2020年に突然始まったものではなく、何年も前から予告され、実行されてきたものです。2001年６月のジョンズ・ポプキンズ大学主催のコロナ机上演習「ダーク・ウインター」、2005年１月の「アトランティック・ストーム」、2018年５月の「クレードⅩ」、2019年10月の「エベント201」です。（菊川征司著「新型コロナばら撒き徹底追跡」）
2019年12月10日、米ハーバード大学のチャールズ・リーバー教授が「21種の生物学的研究を中国に密輸しようとした」として逮捕起訴されたというニュースがありました。
米国が中国武漢のウイルス研究所と提携しており、多額の資金提供もしています。つまり共同で米中が開発した。元国家主席の江沢民の家族が武漢研究所の所長で、その職員が最初の市中への漏洩をしたと、内部告発されています。
最初の中国での実行は判明しているのです。これがやがて、世界中への感染者の往来で広がりました。ダイヤモンド・クイーン号も世界中への拡散の役を果たしています。
トランプが「中国ウイルス」と呼んでいますが、主犯はむしろ米局に拠点をもつCDC（ウイルス予防研究所）、ジョンズ・ポプキンズ大学、ハーバード大学などです。
それに中国が深く関与していることから、中国での最初の漏洩が計画されました。なぜ中国かというのは、この後にウイルス対応において「目覚ましい成果」をあげた国とたたえるためです。
先の計画書には「全体主義の中国が命令一過で国民を隔離したり、手際よい対策を成功させ、短期間で克服した。だが、米国などの国々はもたつく対応で多大な犠牲を生んだ」と書かれています。つまり、計画書通りにすすめた証拠です。
バイオ兵器は、核兵器などが実際に使用できない現代において、もっとも効果が期待できる兵器として認定されています。
地球の人口を増え過ぎたとして、5億人程度まで間引きする計画を持つ地球支配者は、バイオ兵器がこれからの主役だとして、その研究を何年も前から進めてきました。
エイズ、エボラ、豚インフル、サーズ、鳥インフルと実験を重ねて、世界の民に恐怖を植え付けてきました。そこで、例年発生しているコロナウイルスを人工的に加工することで新型コロナウイルスを作っては、幾度か実験試用してきたのです。
何より、何年も前から、このウイルスについてはいくつもの特許をCDCが取っています。テロの武器として使う場合に備えて、対応ワクチンの開発も同時に進めています。
だから、COVID-19については、対応ワクチンなるものが、あり得ない、空前の速度で「完成」しています。もちろん、実際には変異が激しいために対応の期待はできません。
ワクチンは開発するのにどんなに早めても、数年はかかります。それを一年足らずに完成させて、接種まで持っていくという、あり得ないことの背景には、何年も前から用意していたのです。
コロナ禍が起こってから1年が過ぎますが、事態の経過は、先に紹介した机上演習の計画通りに進んでいると言えます。
現在では、あと数年コロナ禍を続けるという見通しです。
●治療の決定打はないのか
新型コロナウイルスには、治療の決定打はないのですか。
◎あります。それはアビガンの使用です。
新型コロナ罹患の状況はほぼ分かってきています。高熱になり、味覚が無くなるというのが共通しています。PCR検査をして要請であれば、インフルの可能性もありますが、今なら新型コロナにかかったと推定できます。
PCR検査で単に陽性であっても、症状がなければ、別に罹患していない可能性が大きいです。そもそもPCR検査の精度が４割程度、５割以下だからです。陽性でも症状がないという人は多数います。
世界に比較して罹患者が極端に少ないのが日本ですが、その理由は推定ながら、現在ほぼ分かっていることは、第1にBCG（日本型）接種であることと、第2に、ビタミンDの摂取量が多いことのようです。
コロナ死をみると、大半が高齢者で他の病気を持っている場合です。新型コロナを罹患すると複合的な作用で肺炎を悪化してしまい、重症化して死亡するケースが多いのです。
だから、新型コロナウイルスに関して大事なのは、重症化させないこと、初期の時点で抑えることが要になります。
初期の段階で抑えるということで、効果が証明されている治療薬があります。それがアビガンです。
アビガンは通常インフル用に開発されたとされているのですが、他の薬と異なるのは、ウイルスを殺すのではないということです。
ウイルスが体内に入り、細胞内に取りつき、増殖する際に発生する酵素に反応し、先に活動することで増殖を抑えるのです。そればかりか、ワクチンと同様に、同種のRNA型ウイルスに対する抗体ができます。そればかりか、他の薬品に見受けられる耐性ウイルスの生成をさせない点です。
ただ使用上の留意点があって、それは投与の際の量をどう与えるかです。それは1日目に3600mg、2日目以降1600mgということを守ることです。
副作用はないです。ただ動物実験で一部出たことへの不安を払しょくするために、妊婦には与えないということだけです。
アビガン投与にアクテムラなどを併用して、肺炎を起こさないようにすれば、重症化することなく急速に回復します。
重症化してからではアビガンは、基本的に効果は期待できません（だが多くの症例では、有効に効いたとの報告があります）。
重症化以降の治療は、症状に応じた人工肺を含む治療が必要ですが、問題は重症に至らないようにする初期治療を、いかに徹底的に行うことです。
●なぜアビガンは治療薬として認証されないのか。
◎ここに戦争の本質があります。ウイルスをばらまき、ウイルス危機をあおりたい側と、それに戦う側の戦争です。
2020年の春ごろから、アビガンが効くのではないかという声が頻繁にあがりました。政府は「200万人の備蓄があるとか」「承認を急ぐ」などと発言しました。
その後幾度か「近く承認される」ような見通しをしましたが、結局途中経過だが「効果を確認できない」と逃げています。
アビガン開発国日本に80か国以上の外国から次つぎと要請がありました。政府は気前よく、無償で要請分を送りました。最初は中国で、次いでロシアとかインドですでに20余国が承認しています。
日本の政府、厚生省はガンとして認めていません。しかし国内医療機関では「研究治療薬」として、およそ8割が使用して、実際に効果を上げています。
使っており、一定の成果もあげておりながら、問題があります。それは投与の量を守っていないことです。必要な量の半分から三分の一程度しか使っていないことと、投与タイミングが重症化してからだったりして「初期」でないケースが多いことです（それでも、そうとう有効な症例が多数出ています）。
厚生省や、医療業界の上層部が「正しい投与」をさせないようにしているからです。
ところが治療効果が証明されていない、そればかりか中国では途中で害が発見されて、テストを中断したというレムデシベルについては、なりふり構わず即承認しました。
政府や厚生省は、2020ウイルス禍が始まった当初、人民に恐怖を煽っておきながら、医療崩壊するからといって、高熱が続いても「病院へ来るな」自宅で待機せよという方針を掲げた事実を忘れてはなりません。
症状があるのに病院へ来るなと、真正面から発言したのです。
それでいて、人民には内緒で自分たちだけはアビガンを使っていたというのです。厚生省の吉田という担当に申し出れば、いくらでももらえて、官僚や政治屋たちは予防的に服用しているというのです。
ダイヤモンド・プリンセス号に乗り込む際も、アビガンを飲んで入船したし、治療でも使われています。
かつてエボラで医療団が派遣されたときに、医療団が現地でアビガンを予防薬として使い、外国から来た医療団が犠牲者をだしているのに、日本のチームは無事だったという点でも、アビガンのRNA型のウイルスに対する、予防、治療の効果は確かなのです。
それを人民には隠し通すというのは、戦争のどちら側なのか、誰にでも分かることです。
戦争を仕掛けた側は、現在どうしても「コロナ罹患」恐怖を煽りたいようです。連日マスメディアは罹患者の増大を話題にしています。
増えたように見せる技術は、視聴者側のマスコミ信仰に基づいています。マスコミが報じることは正しいという信仰です。
「外出を控えろ」とマスコミはいいます。太陽にあたることでビタミンDが体内にできて、免疫効果があがるにに、その逆をお上は言います。「病院に来るな」「GoTo何たらは中止したくない」と合わせて考えれば、お上とマスコミは明らかに、コロナ禍を蔓延させたい側なのだと言えます。
●なぜ2020年に始まったのか
コロナ戦争はなぜ2020年に始まったのですか。
◎トランプの再選阻止のためです。
地球支配者は本気でNWO（新世界秩序）の完成をさせる目的で、起こした戦争です。
2001年に９１１を起こして「具体的な実行段階」に移ることを宣言しました。中東に育て上げたISのような傭兵集団を送り込み、攪乱を実行して、どさくさを利用して、世界の憲兵米軍が乗り込み、カイライ政権を実現して混乱を収めるという作戦が始まりました。
そしてかねてから決定打とされていた、ハルマゲドンという世界的大戦争状態を起こして、一期に人類の間引きを実現して、千年王国と称する世界一元管理の社会を実現するのがゴールでした。
ところが、2016年の米大統領選挙で予想外のトランプ勝利が起きてしまい、ヤツらの遠大な計画は攪乱されてしまいました。
米軍を世界の憲兵に使えない。トランプと習近平、プーチンが手を組んだために、ハルマゲドンが起こせないという事態に直面しました。
そこで戦術を変えざるを得なくなって、2020年のトランプ再選阻止のタイミングにしたのです。
基本的なプランは次のようなものです。
新型コロナウイルスをでっち上げて、全世界をロックダウン状態にする。民の思考が委縮した状態を作る。世界的な経済委縮によるかつてない状態をつくる。民がその状態から脱出することを望むようにする。望んだ先にエサを用意して、そこに導く。
グレート・リセットと名付ける。スマートシティ、ムーンショットで夢を与える。内実は超監視社会、ロボット奴隷社会です。今年2021年、年頭に開かれるダボス会議で論議され、本気で遂行されます。
並行して三密禁止を理由にして民を外に出ないようにし、民同士の相談ができないようにする。米国では郵便投票を増やし、同時に偽造投票用紙を大量に準備し、ドミニオン集計機を使って得票数を自在に操作する。トランプが再選されることは絶対にない。
マスメディアが不都合な情報を一切無視して、ビッグテックがインターネット上の情報を検閲するなら、失敗することはない。万全の体制だ。
選挙過程を通じて、悪、敵は中国共産党であるという方向に導き、トランプと中国を同時に瓦解させる。これが地球支配者の2020年の戦術です。
何故に2020年かというのは、これが理由です。新型コロナウイルスは、十分に準備されて計画的に利用されたものです。
新型コロナウイルス騒動は異様です。ヤツらの思惑通りであれば、トランプの敗北によって、後段のウイルス対策に移行するだけでした。
それはコロナ克服の決め手はワクチンだとして、まんべんない接種を施行するだけでした。
ワクチンはウイルスの変異にも対応する必要があるという理由で、数回接種となり、毎年の対応となり、ワクチンを毎年何度も打つ必要があるような「常識」を作ります。
世界中で恒常化するワクチン接種に、徐々にナノレースとナノタトーを含むマイクロチップを挿入させます。
ナノレースは人体がビタミンDを接種種のを阻害し、免疫力を低下させて、健康を害し死に至らしめます。世界人口を劇的に間引きする決定打になります。
ナノタトーとマイクロチップは5G技術を通じて、その人間の思考の遠隔操作ができるようになります。民は知らぬ間に、思考をコントロール下に置かれ、完全なロボット奴隷になっていきます。
●大統領選挙の近況
米国大統領選挙は、マスコミによれば、バイデンが8000万票の得票を得て圧倒な勝利をして、それにたいして現大統領とランプが負け惜しみで、次つぎと「不正選挙だ」と訴訟を起こしていますが、ほとんど敗訴していると聞きます。もう、年も明けましたが、どうなっているのですか。
◎2020年のこの計画は現在進行形です。ヤツらの計画は思い通りに進んでいるとは言えません。
米大統領選挙では、トランプ陣営が不正選挙を告発し多数の裁判が係争中です。開票日当日トランプリードであったのが、深夜にバイデンジャンプ現象が起こり、翌朝いきなり逆転しました。不自然さを世界中が指摘して、集計への不信が沸き上がり、次つぎと指摘され、内部告発がでました。
登録者数を遥かに超える投票数も出てきたり、深夜大きなスーツケースから大量の不振票を加える映像がでたり、外部との接続が禁止されているにもかかわらず、公聴会に集まった会場の目の前で集計機が、わずかの時間にハックされる様子まで出ました。
何よりも、66％の投票率だったにもかからわず、トランプ票が7400万、バイデン票8200万というのだから、それだけでも109％以上となります。不正選挙は揺るがしがたい事実として認識され、ワシントンDCでは100万人の集会とデモが起こりました。
選挙直前にバイデンの息子がウクライナや中国とつるんで多額のワイロを受け、半分がバイデンに渡っていることを自己暴露しています。
こうした犯罪者一過でカネと賄賂まみれ、痴ほう症のど変態男を一国の大統領として認められるのかと、さんざんな酷評が世界の常識になっています。
だが、地球支配者は米国の大統領など、誰でもいいし、むしろバカなほどいいとしか思ってないようで、規定の計画通り進められると思っていたようです。
トランプは1月6日の上下院合同会議が開かれる日に合わせて、大規模な集会をワシントンDCで開くことを訴えています。
この日の冒頭にトランプが演説し、その中で、世界が驚愕する不正選挙の証拠を出すと予告しています。
上院の議長はペンス副大統領が担当します。12月18日に「決定」した投票人の結果を読み上げ、意義を受け付けます。激戦州では共和党から独自に選挙人リストを提出しています。ペンスは①共和党リストを読むのか、②民主党リストを読むのか、③双方を違法だったとして棄却するのか、注目されています。
読み上げたリストへの意義を提案する準備も完了しております。まっとうな選挙を実現するために、当日首都に集まる集会とデモは200万人に迫ろうとしています。議院外でのこの人民の声は議会で正義を貫くようにエールを送るためです。これとトランプが出すという不正の証拠が決め手になります。
仮に、議会でバイデンが選ばれることになる可能性も残されています。だが、その事実は、現在の米国は司法の議会も、建国の精神は失われたことを世界に宣言することになります。
そうなれば、世界中の人民は米国の人民と共に、大統領に許された権利である戒厳令、反逆罪相応の大統領令を出し、軍が動き、すでに秘密扱いになっている数十万件に及ぶ逮捕状を有効化して、一斉逮捕という事態に発展する可能性があります。米国革命です。
トランプはぎりぎりまで強硬な手段を出さず、最後の最後というか、タイムリミットまで不正を司法が裁くように訴えてきました。それは、米国民自身が米国で、建国の精神だった民主主義が失われてしまっているかを認識させるためです。つまり、決定的なのは、人民の意志をどう結集させるかということです。
人民の意志が伴わなければ、大統領といえ本物の政治などできません。年頭にリンウッドがほぼ1時間記者からの質問に答えました。彼は、WeThePeope（われわれ人民が「政治の主人公だ」）を熱心に説いています。必見です。
1月20日が新大統領の就任日です。少なくとも新型コロナウイルス騒動のピークは、大統領の決定まで続きます。
トランプの逆転当選となれば、当然にコロナ禍は終焉を迎えます。しかし、地球支配者のカイライが残存すれば、土壇場でのあがきで、どのような別計画を持ち出すかわかりません。
●マスコミ・ビッグテックの異様な行動
米大統領選挙についても同じですが、新型コロナウイルスのことで、マスメディアやビッグテックは、私たちが知りたいことを絶対に報じないというようなことが目立つのですが、それは何故でしょうか。
◎地球指導者が支配者である人民を支配するのに、昔に比べて大きく発達した報道技術やIT、AI技術により、支配の道具として欠かせないものになりました。
報道は「公正」でありのままの「事実」を民に知らせるものとか、為政者に不都合な真実を民に明らかにするというジャーナリズムだというのは、そうあればいいという民の思いとは別に、現実ではありません。マスメディアは完全な地球支配者の所有物です。支配者に都合の悪いことは報じません。それどころか、報道で民の思考を誘導までしています。
SNSなどの民の発言の場は、誰にでも保障された発言の自由の場であるように言われますが、それは真実ではありません。SNSの場を提供している企業はすべて例外なく、地球支配者の所有物です。むしろ、SNSは地球支配者が民の思考を掌握するために用意され、SNSを使って民の思考と行動を誘導するために使われているというのが実態です。
現実にコロナ禍では民に恐怖をあおり、マスクと三密を告知し、初期には、罹患に疑問があっても病院には行くなと、それを当然のごとく報じました。
法や医学の判断を無視というより、それより優先して、たかだかPCR検査での陽性をさも新型コロナの罹患者だと決めつけて報じています。
PCR検査を開発した本人が「これを感染の証明のために使ってはならない」といっているほど、判定度が低いものであるにもかかわらず、ほぼコロナ罹患の判定器にしてしまっています。
そして、検査数に対する陽性者判定数という関係を無視して、陽性者数だけを一人歩きさせて、恐怖を煽っています。
「民を恐怖させる」という目的で、陽性者数の数をコントロールしていることは明白です。検査数という母数を増やせば、おのずと陽性者数は増えます。検査のレベルを上げれば陽性者数は増えます。
一方で初期治療を意図的に崩せば（アビガンを使わない）重症者数は増加します。自ずと医療機関への負担は増加します。死者数も増えます。コロナでの死者にはさまざまな特権をあたえました。「即火葬を可能」にしたり「死因を厳格にしない」ようにしました。医療機関だけでなく、死亡保険にも「1.5倍にする」とかです。これで保険金詐欺も増加しています。
ジャーナリズムは、ここで指摘したような疑問を追求して、解明し、それを民に知らせるのが仕事です。だが足をそろえてこれを放棄したのです。
そればかりか「WHOの指針に反する」ものは報じないとして、疑問を持つコメンテータをマスメディアから排除しました。
SNSの世界では露骨に言論が検閲され、Twitter、youtubeから排除されて行っています。
ちょうどトランプの演説を「真実でない言動だ」として、会見の様子まで中断したのと同じです。
●中国共産党がコロナ禍の主犯か
トランプ大統領は新型コロナウイルスを「中国ウイルス」と呼んでいます。中国、あるいは中国共産党がウイルスを撒いたのですか。
◎最初の質問である「戦争としたならどこの国が敵で、どこの国が味方なのか」というのと関係します。
国と国との対立が戦争という概念は間違いです。地球支配者と世界人民の戦争です。
地球支配者に忠実に従っていない筆頭はトランプですが、ロシアのプーチンも、習近平もそうです。だから、ヤツらは何としてでもこの三人は消したいのです。
ロシアはかつて米ソと言われたほどの大国ですが、現在の国力は当時よりそうとう衰えています。
中国は毛沢東の死を境にして、鄧小平が中央政治の実権を握り「黒猫でも白猫でもネズミを捕るネコはイイ猫だ」といって、市場主義、つまり外見的には社会主義を標榜しながら、資本主義の導入を始めました。
世界金融資本と手を組み、欧米からの資本導入を積極的に展開、同時に欧米への進出を活発化したのです。その実現のためには、カネと利権がエサで、自分から積極的に欧米の誘いに食いついていきました。
同時に欧米からの導入には露骨なほどのエサを使いました。欧米は中国は共産党一党独裁だが、経済と文化の交流が深まれば自滅し、社会が資本主義化すると考えていました。
一方地球支配者側もこの中国の資本主義化は歓迎でした。中国を自分の手の内に呼び込む絶好の機会と見たからです。外見はどうでもいい、内実でずぶずぶの関係ができれば、自在に操縦できる自信があったからです。
政治体制が一党独裁なら、ややこしい民主主義の形式が不要で、人民支配にはむしろ好都合だからです。
ただ、このヤツらの目論見はロシアで大失敗に終わっています。それは中国に先立ちロシアでゴルバチョフ、エリツィンと中央政治が資本主義化する中で、世界金融資本も欧米資本も深くロシアに食い込みましたが、プーチンの巧みな策略で、それが根底から一掃されたからです。
中国では2012年に、国内があまりにも酷く賄賂と腐敗が広がり、格差が激しくなって、人民が怒りに燃えているのを背景に、その一掃をするために、トランプと同様な形で習近平が登場しました。
鄧小平の後を継いだ江沢民や胡錦涛が築いた腐敗の実権派はしぶとく、強固で、その切り崩しは困難の連続ですが、まだ完全制覇に至っていないものの前進しています。
だが、地球支配者や欧米の金融資本を背景にした実権派の抵抗は激しく、道はまだ続いています。
だから、中国共産党といっても大きく分裂しており、けっして一体ではありません。トランプが米国で大統領にありながら、自在に政権を運営できないのと同じです。
ただ、国際的に多くの人は、習近平の現在の戦いに気づいていません。中国は一党独裁なので、習近平が汚職や腐敗と戦っていたとしても、支持できないという見方をしています。
このような認識が、この度のウイルス騒ぎでも、ヤツらに利用されています。
ウイルスを作り、それを世界にばらまいた。その犯人は中国だ。中国は世界を騙し、混乱させ、そのどさくさで世界中に影響力を広げたいのだ。そのような無茶苦茶だが、一党独裁の悪の国家ならやりそうなことだ、というヤツらのプロパガンダで、民を反中国に誘導されています。
一党独裁の中国が、自由主義国家にカネと賄賂で弱みを握られた政治家や経済人を通じて、社会主義化をしようとしているのだというのです。「千人計画」とか「30年計画」とかを掲げ、中国共産党は革命の輸出を狙っているのだというわけです。
スターリンのコミンテルンの旗は決して降ろしていないのだ、というのです。
米国ではクリントンやオバマら民主党は、中国共産党に操られており、彼らはすでに、民主党をかかげた社会主義者、その左派なのだという。日本でも旧民主党（立憲民主党、国民民主党）はもとより、自民党がズブズブの中国からの影響下にあり、日本も同じ危機に接していると、反中国派は主張しています。
習近平が人民権力を捨てた、忘れたなら、こうしたみょうちくりんなヤツらの攻撃に、反論できないだろう。そこが習近平政権の弱みです。
中国が世界に向かって、皆がうなずくような反論ができていませんが、コロナ禍の主犯は決して中国や習近平などでないことは明らかです。地球支配者であり、主に米国に巣くう手先たちです。
だから、トランプがコロナ禍の犯人を中国だというのは間違いです。国内の主犯がいることを認めたくないのです。
トランプが現時点で、主犯を中国であるということ、またディープ・ステートと戦っているのだといいながら、そのディープ・ステートを、オバマだ、クリントンだ、ソロスだと言うにとどまっているには理由があります。
これが、現在の地球支配者との力関係だからです。
トランプが1月6日の選挙人の開票で敗北したとしましょう。恐らく、大統領令が発行されます。反乱法か戒厳令かあるいはGESARA/NASARAなどの手段が発行されるでしょう。つまり、地球支配者の米国内の手先を一網打尽に逮捕することです。
非常事態での反乱、反逆は軍事法廷での裁きになります。重罪です。このように手先の自由を剥奪した状態でなければ、地球支配者という真の主犯を明らかにできないのです。
野放しにしたままでの真犯人の指摘は、ヤツらによる抵抗が起こり、人民への無駄で無用な混乱を起こすだけだからです。
ヤツらの自由を拘束したうえであれば、世界人民への主犯の指摘は明確にできます。つまり、革命なのです。
当然ですが、1917年のロシアにおける人民革命の勃発は、全世界の反動派（金融資本、王族、バチカンなど）から、激烈な攻撃を受けました。今、米国で革命が起こったなら、同じことが起こります。だから、このような動きをも予想した準備をして、革命は実行されて行きます。
主犯を見据えて戦うことが何より大事です。それを一国とか共産党だとか、卑近なものに矮小して戦っても、決して人民の究極の戦略達成に向かって得るものはありません。