トランプ派は1月6日、全米の人民に巨大集会開催を訴えている。連邦議会での成り行きに、憲法で保障された公正な候補者が選ばれることを呼び掛ける。「民意の表示！」こそが勝利の要だとトランプはツイートした。
　「人民による人民のための人民の政治」の精神が、時の政権によって完全なまでに打ち壊されている。今こそ人民の手によって、それを守るのか否かになっている。
　当記事では、ここ２か月ほど米大統領選挙の進展を、記録的に掲載してきた。それについて、いくつかの疑問や質問だ寄せられたので、それを取り上げたい（●は質問、◎は解答）。

●大統領選挙の不正の証拠は
　米大統領選挙には結果を覆すほどの不正はなかったとマスコミは報じています。トランプ派の不正はあったという証拠は何なのですか。

◎不正の証拠は山ほどあります。5万人に及ぶ宣誓供述書を添えて訴訟が起こりました。それらはどれも深刻な憲法違反、選挙法違反を指摘しています。
　数が多すぎて、逆に何が確信なのかが分からなくなっているほどです。それらは、ここ「正義を求める人々へのメッセージ」で書かれた内容を見れば書かれています。
　11月29日の記事で指摘したことは決定的ではないでしょうか。不思議なことに、世界中で誰も指摘しなかった、単純な計算で分かる話です。
　実はこのことが12月21日になって、ようやく米国で取り上げられました。「単純な数学、選挙の嘘」（https://www.thestreet.com/mishtalk/politics/simple-math-election-lies-by-the-gateway-pundit）
　それは当稿での指摘とまったく同じ内容で、そこで書かれている数字を使ってみると、次のようなことです。
　米国の人口は3億2700万人で、今回の登録有権者数は2億1380万人。投票率は66.2％。すると投票者数は1億4150万人となります。
　バイデン派も公式に認めるトランプ票はおよそ7400万票獲得したとされています。ちなみに彼らのバイデンの票は8000万票です。だが、ここで、単純な計算をしてみましょう。
　総投票数14150－トランプ票7400＝6753。つまり残票は6753万票しかありません。バイデン「票」8000－6753＝1247となり、無効票とか他候補への票を無視しても、バイデンは約1200万票を水増ししていたことになります。
　さもなくば、7400＋8000＝15400、15400÷14150＝1.088、つまり今年の選挙の投票率は109％だったことになりますが、このあり得ない数字はどうあがいても、不正があったとしか言えないでしょう。

　11月9日の当稿で次のことを紹介しました。
【まだ未開票がある段階で、ネバダ州125%、ペンシルバニア州109％、ミネソタ州107％、ノースカロライナ州106％、ウィスコンシン州105％、ミシガン州105％、アリゾナ州101％。寝静まった深夜にドカドカと偽バイデン票を投入して、逆転を演じたのだ。】
　これは即表の紹介なのでその後数字はやや変わるかもしれません。だが、あくまでもマスメディアが公式に報道した数字をベースにしたものです。後でつじつま合わせをしたとしても、不正の確かな証拠はいくらでもあるのです。

●選挙に介入した主犯は中国共産党か
　ネットでは「大紀元（法輪功）」や「及川幸久（幸福の科学）」だけでなくトランプ派のレポーターが、そろって選挙に不正介入した張本人は中国共産党だと主張していますが、それは本当ですか。

◎実態は違います。不正の元凶を外国の誰かだというと、いっけん分かったつもりになる心理があり、大衆受けして広がっている危険な傾向です。
　トランプの再選を阻止するために、不正選挙を企んだのは地球支配者です。その米国内に配置されている手先たちが実行しました。
　手先というのは、地球支配者の重要な一角を担っている金融界、軍産複合体、謀略機関のCIAとFBI、最高裁も含む司法、行政に深く組織されているSES（セニア・エグゼクティブ・サービス。8150人中7000人以上が手下）などです。
　ホワイトハウスも軍もそうですが、地球支配者が長期に支配してきた中で育成してきた人たちです。グローバリズムを当然視し、カネと利権を追求することにマヒしてしまった人たちが、命令されるまま実行しました。
　トランプ陣営は、不正選挙が行われることを数年前から予測し、事実上の不正行為の実態を実際に掌握しています。
　世界中の通信をリアルタイムでハッキングしている、世界最大の膨張組織NSAを押さえています。さらにホワイトハットと呼ばれる外からのハッキングチームがいます。これは表で活躍している弁護士と会計士の集団がいます。
　日本の総務省にあたる部署では、全国の投票用紙に特殊な透かしを入れて、偽の用紙との区別を可能にしました。
　深夜の「バイデンジャンプ」をリアルタイムで掌握した部隊は、すぐに証拠を押さえるためにドイツ・フランクフルトにあるCIAのサーバーを押収しました。その解析もしています。
　だから、不正選挙の全容を掌握しています。ただ、問題なのは、それを容易に公に発表できないコトです。理由は、証拠を押さえた手段が公に口にすることで、敵に手口と手段のレベルを知らせてしまうことと、本来的に諜報は人民の個人情報に対して深刻な侵害をしていることを認めることになるからです。
　投票用紙の透かしも、投票された用紙をしかるべき機械でスキャンすれば、お札のチェックと同様ですぐにわかります。だが、これをやると、バイデン派に秘密を渡すようなことにも通じます。
　諸刃の件です。だから、不正はあったということを、投票所と集計所の現場からの証言で明らかにする方針を取っていることです。
　それと、集計機が不正の決定的な役割を果たしているということを明らかにするために、違法にインターネット接続されていることを証明する点に力をそそいでいます。そして、深夜のバイデンジャンプをやったものが、実は米国内の悪の手先がやったにもかかわらず、それが身内（米国関係者）とはせずに「外国からのハッキング操作」だとする手を使っているものです。
　身内の関与と罪を認めずに、外国に罪をなすりつける、という手法は、ことが巨大な政治問題であるときには、常とう手段で使われます。
　この間違った手段を、今回の選挙で使った理由は二つ考えられます。一つは、不正選挙だということにもっともらしい理由をつけて、トランプ支持派の「支持」を得たいということです。トランプ支持派の多くはユダヤ・キリスト教原理主義派で、常々中国共産党を敵視してきたので「あいつらならやりかねない」と、すぐに納得しがちなのを利用したのです。
　もう一つは、次のテーマと関係するのですが、トランプ支持派のせっかちな層は、どうせ裁判では買収判事が多くて勝てないのだから、トランプが強権を発行して、一網打尽に捕まえてしまえばいいのだと主張しています。その際に、強権発行の条件に「外国からの干渉」という理由が立てば、強権を発行できるという読みです。
　だから、ドミニオン機は、中国、イラン、ロシアから操作されたと、その証拠を諜報部門で握っていると言っているわけです。
　現在は歴史的にかつてないサイバー戦争が繰り広げられている時代です。米国のNSAにかぎらず、ロシアでも中国でも各国が情報のスパイ戦を繰り広げているのは実態です。だから、中国共産党が何らかの諜報をしていないわけはないでしょう、それは、日本の機関もやっているとみて間違いないことです。
　そして、その証拠は、といったときに、それはまず公開されることはありえません。だから、公表されることがないのを根拠にしているのです。仮に公表されても、それが真実という証拠もないのです。
　だから、この件で世界中が何を言っても、あいまいな結論にしかなりません。
　「中国共産党がやっている」とう主張は、別な言い方をすれば、この機会に中国共産党にたいして、徹底的な悪者の印象を作っていこうというキャンペーンだとみて間違いないことです。
　むしろ、トランプは現習近平政権とは暗黙の協定をしています。それは習近平が中国内で鄧小平以来の地球支配者と手を結んだ腐敗分子と激しい抗争を展開しているからです。カネと利権にまみれた幹部を習近平は一掃しようとしています。その側面を見誤ってはなりません。

　確かに中国は大国との覇権闘争のさ中にいます。冷戦時代にソ連と共に共産主義封じ込めという、地球支配者の激しい包囲網を受けました。自ずと、それに対抗を余儀なくされ、覇権競争に参入していきます。
　軍拡を優先させて、反帝国主義を繰り広げますが、このときに、下からの人民権力の力を忘れて、安易な上意下達方式で軍事予算を民生予算より優位に置きました。
　米帝を先頭にした地球支配者が中国、ソ連を飲み込もうというのであれば、こちらが米国をはじめとする資本主義を飲み込もうという、単純な対抗です。
　鄧小平が資本主義の導入を宣言し、その後継である江沢民、胡錦涛らの指導部は、資本主義には資本主義の流儀でという作戦を取ります。「30年計画」「1000人計画」などといわれる作戦です。例えば米国との友好を掲げて近づきます。
　米国は「共産思想は経済や文化での交流が深まれば、自然に自壊に追い込める」として、大歓迎して中国と手を組んでいきます。特にクリントン、オバマ政権ではピークに達します。
　気づけば、司法、立法、執行、金融、メディア、学術、ハリウッドと中国の手が無数に伸びていきました。致命的だったのは、ハイテクIT、AIの分野と軍事の分野で、中国の関与する技術や部品無しに成立しないほどの、依存度をあげていたことです。
　カネと利権まみれの地球支配者の中央政権の政治屋たちや金融界は、この路線を走りつづければ、米国と中国がタッグして、永遠に地球支配が可能になる、しかも自分たちが特権階級としての御利益を保持できると読んでいました。
　4年前、このどろどろの現実、やもすれば取り返しがつかないことになると危惧した米国の人民と保守派が決起して、トランプを大統領に選んだという経緯です。

　ちなみに、現在の中国はトランプ派の間違った「中国犯人説」による制裁を受け、大きな打撃をこうむっています。ここ数日大都市を中心に突然の停電が起きています。工場の爆破もあります。世界の工場はどんどん閉鎖されています。
　そうした社会不安を背景に、現在の習近平政権は、旧江沢民派からの猛烈な巻き返しを受けています。彼らはバイデンとズブズブの関係だったので、必死です。トランプが仮に再選となるのにあわせて、米国内での騒乱をする計画があるともいわれています。
　米国への中国人の滞在を制限され、米国内の企業活動が制限され、金融企業はのきなみ制裁対象になっています。かつてない反中国の政策が突然に実行されて、行き場を失っています。
　これは、中国内でも、米国内でも何らかの騒乱が発生する危険な要因になっています。

●戒厳令は発行するのか
　トランプ派が地方や州や連邦に起こした訴訟は、ほとんどが却下されています。そうした状況が連続するなかで、トランプが強硬な手段である戒厳令を出すのではないかという声が高くなっていますが、見通しはどうなのでしょうか。

◎結論は現在（12月23日現在）では何とも言えません。
　大統領の強硬手段というのは、別に違法というのではなく、正式に憲法は法律で保障されている合法的な権限です。
　実際の外国からの侵略というような事態であれば、全面的な戒厳令がでます。だが、選挙という事態では、全面的な戒厳令がいきなり出されることは考えられません。
　出ても、あくまで制限付きです。つまり、トランプに反対する地球支配者の一味が、暴動を起こしたときです。焼き討ち、占拠、襲撃、破壊などの行為です。これが発生した、あるいはその直前にあるようなときに、その州や地域に限定して、連邦軍や州軍を派遣して抑える行為です。
　それは制限付きの戒厳令であり、反乱法にもとづく執行に値します。むしろ、政権担当者としては必要な行為になります。
　その際に人民の憲法で保障されている個人の権利を、大統領命令で一時的に停止させるか否かが、おおざっぱに戒厳令か反乱法の相違です。
　問題は、今回の大統領選挙の不正をめぐる米国内の対立で、バイデン派である地球支配者側が、どう武力で違法な反乱を起こしてくるかによります。つまり、出ても暴動を押さえるレベルか、外国の武装勢力（私的なもの、傭兵を含む）とのつるみがあるかなどです。
　戦争時であれば多くの民は、真の相手が地球支配者であることを、思考の委縮からうっかり忘れ、中央政権の出す戒厳令を受け入れます。ところが、本質的には戦争ということは同じでも、形態がコロナ禍とか大統領選挙となると、事態を正確な認識をする思考がなかなか及びません。
　つまり、多くの人民の意志として、事態への理解と受け入れが成立していないと、反乱法あるいは戒厳令には抵抗が起こります。
　だから、トランプ派は執拗に合法的な法廷への訴えを継続し、公聴会を開き、全国ラリーを繰り返し展開して、りぎりぎりまで時間をかけて努力しています。
　トランプ派には反乱法や戒厳令をすぐにでも出せと言う要人が多数いますが、トランプはその執行を押さえ、合法路線を徹底しています。そして、1月6日の集会に山場を設定しています。
　海外から軍の先鋭を国内に呼び戻し、国内での反国家暴動に備えています。この動きをとらえて、先に紹介した「今こそ中国を叩け、中国共産を壊滅させよ」と叫ぶ連中は、米中戦争開戦の兆候だとして吹聴していますが、そのようなことに惑わされてはなりません。

　主に米国内の反トランプの陣営のことを、トランプ自身を含め何人かの要人が、ディープ・ステートということを発言しています。
　敵はディープ・ステートだというのです。では、それは誰なのか、となると、現在でてくるのは、ブッシュ一族、オバマ、クリントン夫妻などの中央政治屋、金融界ではソロス、ビルゲーツとかです。
　ここが限界です。やはり、地球支配者だと、明確にその内容に迫ることなしには、人民は納得しないでしょう。

●パウエル弁護士のはなった「クラーケン」とは
　パウエルは「クラーケンを放つ」といって、トランプ支持者を勇気づけましたが、その実態が伝わりません。

◎法廷闘争が続いています。一番多いのはグループや個人レベルからのものですが、公式なトランプ弁護団の訴訟と、軍事弁護士であるパウエルの訴訟が並行しています。
　トランプ弁護団は元ニューヨーク市長のジュリアーニが団長で進めています。憲法と州法に違反した選挙行為があったので、正当な投票カウントをし直すべきだという主張です。
　一方パウエルの訴訟は、今回の選挙プロセスに外国からの介入があった、それを国内で結託して正当なトランプ票を改ざんして、バイデンを大統領にするというクーデター、国家への反乱があったという主張です。
　リンウッドは、クラーケンというのは作戦コード名で、大統領の発する国家反逆罪の嫌疑で、容疑者を一網打尽に逮捕投獄することで、ケリをつけるのだと言っています。
　パウエルもやや穏やかに、国内に民主党の中枢をはじめとする国家のそうそうたる要人が名を連ねている、その証拠があるのだと言っています。つまり、手を貸したバイデンらは逮捕から逃げられないぞ、証拠は押さえているのだ、とけん制しました。
　クラーケンとは、トランプ派の諜報機関が実行している、国際的な規模の攻撃の検知システムのことでもあります。このシステムでバイデンジャンプもリアルタイムで掌握していたのです。
　ドミニオン集計機への海外からのアクセスも証拠として握ったのです。いずれの意味でも、不正を実行したヤツらへの脅しです。

　だが、何度も先に紹介したように、パウエルが「ほら、これが証拠だ」と、すべてを明らかにできないことです。どこの国でもよく出てくる国家機密情報ということで、それにはレベルがつけられ、一般に、つまり国内外に一部黒塗りであってもさらせるものは、ほんの一部になります。
　全部明らかにしてしまうと、悪だくみを実行した連中は、対抗の作戦を練れます。「敵国」には手法の技術レベルを知らせることになります。人民権力の立場からは、実にバカバカしいことですが、これが現在の「国家」のレベルです。
　そこから、パウエルは「証拠を持ってもいないのに、大口だけたたく陰謀論者だ」とヤツらは決めつけます。
　米国という「国家」の中枢が、地球支配者の手先で構成されていたこと。トランプの登場で、人民の自由、法による平等、人民主権を実現しようという勢力ができ、事実上の大分裂が厳然として存在していること。これを公表する覚悟と勇気が問われています。
　一方のマスメディア、法務省、議会、CIA、FBIが、ドミニオンの不正選挙、バイデン息子のど犯罪を目の前にして、動かない。つまり、法と正義を追求する部署が、無視して義務を遂行しないという現実。世界最大の超大国である米国の大統領が命令しても、それに従わないという、米国内にそのような組織の集団を抱えているといことを、公表する覚悟と勇気が問われているのです。

　パウエルの壁は、持っている証拠を「極秘」のレベルの認定付きでも、提出する最高裁、連邦判事、連邦議会の相手の多くが、カネと利権まみれのヤツらの手先だということです。うっかり信じて提出するには大きなリスクがあるということです。
　だから、人民の総意、人民の理解と支援がすべてを決するのです。例えばですが、議会や裁判所を、全国から結集した人民が「トランプ票の窃盗を認め、バイデンを逮捕せよ」という声で埋め尽くし、正義を求める議員や判事を奮い立たせることが大事になります。勝利の決定打はここにあります。
　これを直接民主主義だといって、法治ではないとわめく連中がいますが、そうした連中こそが血迷っていることを冷静に見てください。いやというほど、癖癖するほど、法治が逆転しているのです。本来の法治を実行しようという声なのです。

　やや横道かも知れませんが、ちょっと触れます。
　ここ数十年米国の映画界の刑事ものには、警察が、市が、裁判所が、腐りきっていて、それに勇気ある敏腕の刑事が命をかえりみず挑戦して暴き、戦うというものが多くあります。
　税金で民の治安を守るべくところが、ギャングとつるみ、しかもトップまで関与している。これを見て最初は、止めてくれよ、そのような犯罪者集団、組織を民がカネを出し、信じているのかよ、と思ったものです。
　だが、映画やドラマで描かれていることが、現在は常態になっていると言っても過言でないのです。ハリウッドだけではなく、近年は日本でもドラマや小説で当然のごとく、この分野ができています。
　公務員は人民への奉仕以外の仕事はありません。米国では、多くの民が警察や議会を信じていません。新聞やテレビを信じていません。ヤツらは人民の総意とは別の、カネと利権まみれの世界に住んでいる別人です。税金に巣くうダニになっているのです。
　こうした現実に、真正面から戦いを挑んでいるのが、パウエル弁護士だと考えれば、間違いありません。このようなパウエルの戦いを支援するのは、人民として当然です。
　だから、この本質的なテーマを「中国共産党が」と外に目を向けて行こうとするのは、逃げであり、間違いです。人民は真正面から見つめなければいけません。

●マスコミが大統領選挙を報じないのは
　毎日、テレビと新聞を見ていると、少しもトランプ派の戦いがニュースにされません。ネットで見て初めて動向を知るだけです。

◎現在、地球支配者は、本気で、世界人民に向かってきているのです。
　被支配者である人民は、奴隷であり、世の真実など知る必要はない、黙って従うだけでいいのだ、というヤツらの本音です。
　「現実」はマスメディアが報じる「フェイクニュース」あるいは「腐敗ニュース」がすべてだということです。現実を人民が知るということは、当然の結果として支配、すなわち所有されている現実からの、人間としての自由や平等、権利を主張することになり、解放を求めます。
　地球支配者が、ダニ、ウイルス同様の寄生虫であり、存在不要の追放するべき対象であることを知ることになります。この地球支配者への謀反が、永遠に起こらないためなら、マスメディアに真実を報じさせず、仮想の現実を信じさせればいいことになります。
　2020年の新型コロナウイルス戦争は、世界を一気に、一元支配のステージに移行させることを目的にしてイアス。グレート・リセットと呼ぶ、超管理のスマートシティ、ロボット奴隷のムーンショットです。

　このたびの戦争で明らかになったのは、このマスメディアと、ビッグテックに異常なほどの強権をヤツらが与えたことです。
　ヤツらには当然ですが、法や憲法は通じません。そもそも憲法や法は、人民支配の道具であって、支配者を縛る目的は端からないからです。
　「憲法は統治者を縛るもの」というのは、人民サイドの主張です。法の下での平等を建前に、法は万民（支配者は含まれない）の平等として、人民側が一方的に解釈して戦う武器にしているだけです。
　ヤツらは、公平を装い、憲法や法をつくりながら、一方では支配者や上級国民のための無数の「免罪」を立法し、当初の精神を逆転してきました。
　だから、こそドロは捕まり刑を受けますが、支配者や上級国民は常に無罪、不起訴です。
　あの安倍を見たらすべてが分かります。原爆投下は誰か裁かれましたか。３１１での加害者は罪になっていますか。９１１を起こし、地球の裏の中東で虐殺を繰り返したブッシュらは逮捕されましたか。
　地球支配者の地球では、例外なく支配者と上級国民は「合法」的に罪に問われないのです。
　このことは、支配のシステムとしても極めて重要です。つまり、支配者や上級国民のこの上ない利権で、これがエサになって、せり寄るものどもを集め、それを手下にする源泉だからです。
　犯罪社会の源はこうした社会のシステムにあるわけです。
　単純に、こんな支配を許すわけにはいかない。文字通り、人民が自由で平等で平和に暮らせる社会を実現したい。そのために、寄生虫の世界支配者を、世界から追放しようというのが、人民革命ということです。

　マスメディアは地球支配者の欠かせない機構です。この機構が被支配者（人民）の思考を停止させ、幻想を現実と思い込ませるのです。コロナ禍とう戦時下で、きれいごとを一切捨てて、現在フェイクニュースと腐敗ニュースを流しているのです。
　もう一つ、戦時下で浮き彫りになったのは、ビッグテックによる強権です。
　ハイテクと称するコンピュータとインターネットが爆発的に普及したのは、わずか近年です。SNSという言論発信の場が世界を席巻しています。同時にそれを支える技術に、AIというテクノロジーが飛躍的に発展して寄与しています。
　ところが、ソフトウエアやハードウエアを提供する私企業が、流れる情報の内容に口差しするようになったのです。
　大統領選挙を通じて誰がなるかは1月20日と決められています。それまでのプロセスは、さまざまなチェックを経て決まるのです。特に激戦になった場合は、ぎりぎりまでわかりません。
　ところが、開票日を境に目を覆うほどの不正、不当な事実の山で炎上しているときに、マスメディアは一歩的にバイデンの勝利（優勢とかではない）を、世界に向けて報じたのです。
　憲法や法は無視されました。不正を一切報じませんでした。テレビや新聞を見ている世界中の人びとは、バイデン当選を信じさせられています。トランプは敗北を認めていませんが、それを往生際が悪いとののしっています。
　マスメディアと一体になったのがビッグテックです。Facebook、Twitter、Youtubeなどの企業は「選挙不正を主張する記事は制限する」ことを正式に宣言しました。この少し前に、新型コロナウイルスのことについて「WHOの見解に沿わない記事」は制限することを宣言しています。
　つまり、発言の事前検閲をすることで、世論の流れを一方に統制するということです。NSNを運営する企業に、意見の自由を制限する権利など、誰も与えていません。

　お分かりのように、NSNはそろって、マスメディアと同様に地球支配者のもとからの手先だったということです。それが、この戦時下、法の規定などとは無関係に、地球支配者が命じて、権限を実行したのです。
　地球支配者の世界人民の一元管理というのは、中国の項で指摘したように、社会のすべての権力機関を握り、一元的に操作することなのです。司法、立法、執行、金融、メディア、学術、ハリウッドをフル動員することです。
　カネと利権まみれの社会であることがヤツらの理想的な社会です。私企業はまさに、カネと利権で自在に動かせます。企業以外は、賄賂と特権をエサに買収するだけです。権力に寄ってくるやつを動かすもう一つは、悪魔的な悦楽と脅迫です。あまりにおぞましすぎて口にするのも汚れるのですが、エプスタイン島とか日本の人風林です。
　IT・AI企業、金融、メディア、学術、ハリウッドは、誰もが知ることですが、すべてを地球支配者が握っています。世界人民は、生活のすべてを、息の吸う、吐くまでヤツらの意志のもとに置かれています。
　現在、まとめてロボット奴隷の入り口に立たされています。地上に生命を受けて、人間として、自由に、自然に、生きられないのです。
　よく見てください。マスク無しで外に出られない。宇宙服のようなものを突けてでないと、生活できない。いまでも何本かのワクチンを打たないといけない。新型コロナウイルスを理由に、変異が続くからといわれて、年間2回以上のワクチン接種が強要される社会が目の前です。
　バカなことでも現実です。誰からも指図を受けずに、野人として生きたいという、自然の要求は通らない社会を、地球支配者は実現したのです。そうしたバカな、不自然な社会の一員にさせられても、これを皆は甘受していくのですか。
　「おら、そんな村いやだ！」という声を上げるのは、当然だと思います。