◆注目は1月6日の連邦上下院合同議会と戒厳令発不に注目
米国大統領選挙をめぐる動向を紹介する。前稿から12月21日までの間でも、激烈と言ってよい動きがある。
18日に各州から投票人の決定を連邦議会に送ったのだが、激戦7州の共和党議員は独自に共和党の選挙人を送付した。これは無効だというわけではなく、23日にペンスが一端受け取り、封印し、来年6日に開票となる。
来年の1月6日は米連邦上下院合同議会が招集され、各州からの投票人決定の密封筒が議長である副大統領ペンスが読み上げる。
通常であればここで改めて投票人が確認され、選ばれた多数で次期大統領が正式に決定される。
だが今回はペンスが読み上げた結果に、上下院の議員が双方から一人以上の意義が出されれば、ペンスが指摘された州の結果を反故にすることができる。ダブる州からの報告も考慮される。
現在の時点で共和党の議員が意義を出すと挙手している。
つまり、指摘された州の票が無効化されて、結果改めて、議会が次期大統領を投票で決めるという流れの道になる。一般的には多数の共和党によりトランプが再選される。一般的というのは、共和党の議員が買収や脅迫に屈してしまっていて、バイデンに投票する可能性も残るからである。
大活躍中の弁護団とトランプは執務室で会談を持った。どうもパウエル弁護士を特別検察官（調査官、査察官）に任命するのだという。
これはバイデンの息子を調査するのが目的と言われる。仮に正式な捜査がはじまれば、法的にその親族であるバイデンが大統領に就任できない。バイデン派では、待ってましたとばかりにハリスを大統領にするという手を使うともいわれる。
パウエルの就任となるとバイデン派は逆に、トランプの娘婿のクシュナーを政治資金私的運用疑惑で逆訴訟を起こす構えを取っている。これもまたややこしい話だ。そうなると、トランプ自身も大統領に就任できない。まあ、ヤツらも必死だ。
ゆえに、1月6日の上下院合同議会でも油断できない。トランプは、この日にワシントンDC議会前に、全国からデモに集まってほしいと宣言した。共和党議員は戦うのを恐れるな、真実を主張する勇気を持てというのだ。
当稿で力を入れて主張しているように、人民の直接的な声の力を示すということの、決定的大事さを認識している。全米から前回の100万を上回る、200万、300万の人民が国会を取り巻き、不正は許さないこと、共和党議員は今こそ勇気を出してバイデンを認めないことを叫ぶ必要がある。
これに先立ち11日に、テキサス州が4州を相手取り最高裁に訴訟した件について、連邦最高裁は棄却した。理由は「テキサス州には他の州の選挙結果に口を出す権限がない」というもので、訴訟内容には触れないものだった。
この訴訟は前例のない画期的なものとして、全米、いや全世界からの注目をあびた。テキサス州の訴えに他の11州が同調した。民主党が主流の州は21州がこぞって抗議を表明した。
実質的な内容である代表的な4州で不正選挙がなされたことは、公正な憲法で保障されている権利に違反するものだという訴えを、最高裁はどう裁くのか。多数の証拠をどう処理するのか、という問題だった。
最高裁の態度は、選挙にからむのから逃げた。実際にその後の経緯の中で、どう態度を検討したかが暴露されている。共和党側のボスが裏切り「結果を出したとして、それが与える影響に、お前たちは責任がとれるのか」と大声で主張したという。2名だけがちゃんと検討するように主張したと。
また、最高裁の判事が例のエプスタイン島に出入りしていた、つまり破廉恥な性犯罪の加担者として地球支配者から買収されていたことまで発覚した。
単純な話だ。最高裁の中まで、反トランプ派、すなわち地球支配者の支配が徹底されているということである。
だが、前稿でも指摘した通り、最高裁が「結論の与える社会的影響」の甚大さは、計り知れないほど衝撃的なことなのだ。余程の決意と覚悟がなければ、出せないという検事らの意見もある意味では正しい。
つまり、民主主義の根幹である司法も、人民支配の真実を隠すシステムの一端に過ぎないことを証明している。それをヤツら自身の手で、米国民と全世界に示すことなどありえないのだ。
議員や大統領の民主主義的な選挙での選出など見せかけに過ぎない。実際は地球支配者の意図によってあらかじめ選出する者は決められており、選挙は民に「自ら参加して選んだ」と信じ込ませる欺瞞に過ぎない（レーニンが「国家と革命」で指摘した通り）。それが、地球支配者と中央政治に巣くう政治屋と、財界、マスメディアが一体で、ドミニオンという投票数操作システムを使って実現している。
その証拠の詳細をヤツら自身が口に出すなど、絶対にできないことなのだ。それゆえに、連日内部から次つぎとあがる詳細な証拠を、横目でにらみながら「今回の選挙は今までになくフェアに実施された。一切の不正は見つからなかった」として、トランプ派の声を必死で無視してきたのだ。
最高裁の棄却は、これに期待を寄せていたトランプ支持派を落胆させたが、革命的な人民はそこに地球支配者の支配の巧妙な本質をみたのである。
トランプはこの判決を見ても敗北を認める気はない。むしろ民主党とバイデン派という地球支配者の手が、米国の中枢までがっちりと抑え、議会や司法を頼っての合法的な面からだけの、再選獲得のアプローチには見切りをつけるべきだということを、支持者、米国の人民に事実で知らせることができたと考えている。
つまり、あくまで大統領に認められている合法的な権利は行使しながらも、大統領令という非合法的な手段をも十分に準備しなければならないということを、人民側が自らの決意にする条件が拡大している。
大統領令というのはいくつもあるので面倒なのだが、それは国家情報担当の補佐官が、今回の選挙で外国からの干渉があった、あるいは外国と結託して国内で不正に選挙結果を改ざんしたという証拠を大統領に報告すれば、大統領は限定的な戒厳令、あるいは反乱法を発せられるというもの。
その報告が選挙から45日以内という制限があり、その日が12月18日であった。ところが、その当日になり報告はされたようだが、公表が延期された。
理由は「選挙に中国共産党が介入したという証拠の詳細の明記」に、部署の官僚との間で調整に手間取っているというのだ。ラトクリフは20弱の部署の長だが、多くの部署の官僚の抵抗にあっている。
SESという政府内の官僚の「無党派」組織があり、政権が変わってもこの官僚組織は継続して執行にあたるというものなのだが、現実はオバマ時代に大半が民主党に取り込まれていて、トランプ派の政策の遂行の抵抗の母体となっている。
これが、情報長官がまとめる報告に異を唱えているのである。
トランプが大統領として、目的の報告を受ければ（決して必須ではないが）正式に、非常時を宣言し、戒厳令が施行できる。選挙についても不正が明確であれば、結果を無効化できる。憲法による人権の行使を停止できる。犯罪者は通常時にない大統領命令で逮捕できる。かつてリンカーンが南北戦争時に行った例がある。
しかし、このカードを実際に切るのは尋常ではない事態を覚悟しなければならない。なにより、人民が、大歓迎する派と、何が起こっているかを理解できない派と、反トランプ派で猛反対する派に分裂し、武力での対立になる可能性が大であることだ。
つまり、単純に人民の支持をどれほど多くえられるか、できれば圧倒的な支持が必要であるということだ。
それに、連邦軍が動く。各州には州の軍がある。それらが一丸で動くのが理想だが、民主党の支配する州では軍は反トランプ派として行動する可能性がある。
もちろん軍とはいえ、三権の奥深くまでカネと利権にまみれた世界で、軍が素朴、純粋にトランプ派になるわけではないだろう。この間にトランプは明確なバイデン派の閣僚と軍を含めた部署の幹部を刷新してきた。
実際に、陸軍のトップは出動に反対しているという声もある。
日本の安保闘争時の自衛隊出動の例にたがえず、軍は他国からの侵略から国民を守るもの。国内での展開は、事実上米国の内乱である。例えBLMやアンティファの暴動であっても、相当な覚悟と決意が求められる。
米国の大統領選挙が明確な海外からの介入があったとか、それらとつるんだ反トランプ派が明確に政権乗っ取りを実行した、とする場合、その証拠の提示には多くの壁がある。
前述したが、民主党やバイデンらが中国共産党と結託したという証拠は、ヤツら自身が自供したものではない限り、それは言わば民主主義国家としてはあるまじき行為で得た証拠といっていい。
国家反逆罪相当のことをやったのは真っ黒の事実。だがそれは時の為政者どもが、すべて法的に免罪されるように、長期に法（違法）を準備してきた。同時に、その証拠を得た行為が、本来的に、人民的には犯罪そのものであるという関係になるからだ。
つまり、盗聴とか偽造とか隠蔽とかを民主主義的国家が、国家を上げて、日常的にやっていることを、国内外の人民にさらすことである。また、現在の「国家」にはかならず敵対する「国家」の存在がある。その「敵国」にもそれをすべてさらすのだ。
人民の眼でみたら当然のこの事実であるのだが、ヤツら自身は絶対に認めたくない。ヤツらの支配下の人民には知られてほしくないものなのである。
トランプ革命が本当の人民革命となっていない制限がここにある。
バイデン派、つまり地球支配者側は、すべての不正選挙の事実に目をつぶり、バイデン勝利で既成事実を重ねることに集中している。
中国とか外国とつるんでいるとの批判には、それはトランプ派の不当な言いがかりで、トランプこそ外国と癒着して攻撃をしていると、4年前にでっちあげた「ロシアゲート」と同じ切り返しをしてきている。
単純に人民の力との力関係なのだ。ことを決するには人民の団結と、意志の力しかない。
正義を突き付けられて困るのはヤツら地球支配者だけだからだ。
法廷に訴える行動はこれでもかと無数に起こしている。それが退けられたりしているが、それは、その行為を通して、人民に支配の実態を広く、深く知らしめることである。
来る1月6日に、世界人民が地球支配者の悪事、不正に対して、明確なNOを突き付けて、集まり行進することである。この力が勝負を決していく。
現在までに民主党やバイデン派が、無数の不正を実行して、トランプへの投票を盗んだのはまぎれもない事実である。前前稿でも指摘したが、改めて単純な事実を見たらいい。
ナバロ報告書というのがある。共和党の一議員がトランプに出したものだが、選挙の不正のゆるぎない事実、証拠を列挙したものである。いままでジュリアーニやパウエルやリンウッドが訴訟で上げてきたものの集大成といっていい。
米軍がドイツで押収したドミニオンサーバーの示したトランプの投票数が裏付けている（指摘したことだが、外国で軍がCIAを襲撃したとか、クラーケンと称する監視ソフトで、サーバーへの全アクセスを記録していたとかは、容易に公表できない）。
米国の有権者は2億3千万人。実際に投票できる登録者数は1億6千万人。過去の例から投票率は60％で、投票総数は1億3千万票。
バイデン派も認めるトランプの投票数は7400万だ。13000-7400=5600万で、バイデンには5600万しか入っていない。それを8100万とかいうのだから、2500万票も不正に水増しした。これが実態なのだ。
8100+7400=15500。15500÷13000=1.19。つまり、今回の米大統領選挙の投票率は、119％だったのか？
ヤツらが公表している二人の得票数だけでも、この結果になるのだ。それをどのメディアも触れていないが、算数のできる子供から聞かれたらどう答えるのだ。
◆表ではマスメディアが報じる仮想世界、実態は地球支配者のデジタル超監視ロボット奴隷世界
現在日本で騒がしい新型コロナウイルス戦争の件。連日PCR検査陽性数の更新が続いている。もう少し立てば、日本でも一日当たりの陽性者数がうなぎ上りになると、恐怖を振りまいている。
そしてワクチンの使用が世界中で次つぎと開始された。日本でもいよいよ始まるので、準備が整ったら打てと煽っている。
米大統領選挙のことについては、相変わらずだ。バイデンの勝利を既成事実化した報道ばかりで、トランプについてはほとんどが負け犬の、往生際の悪いバカ呼ばわりだ。
こうしたマスメディアの猛烈な報道と連動して、新たなメディアになっているSNSもすごい。Google、Twitter、Facebookなどの動きだ。Googleは米国で独占禁止法で訴えられた。だが、こうしたSMSメディアの姿勢は12月3日の投票日と18日の選挙人任命日を経過して、強引な声明を出した。
それは、実際の大統領確定は来年1月20日であるにもかかわらず、選挙の結果は明確な事実だとして、選挙に不正があったとする発信は削除などの制裁対象にするとしたのである。
ロボットによる自動削除は実施されたが、それを避ける苦肉の方法を駆使して、今でも勇者のSNS利用は続けられている。
これらは、新型コロナウイルスについては、WHOの見解に反する投稿を制限してきた。
現在SNSの世界ではまるでファシズム下の言論統制を受けている。世界で実際に起こっている事実を知るには、マスメディアではまったくだめで、SNSのメディアでさまざまな代替え用語を想像で解読しながら、しかも各方面からの相当数の発信をチェックしないと、全体像が分からないような世界になっている。
新型コロナウイルス戦争についての現実はどうか。まず、これは戦争であるということだ。狙いは、第1にトランプ再選阻止だ。外出、三密を避けるという理由で、事前投票、郵便投票を増やし、不正出来る要素を最大限にしたことだ。
訴訟で話題になった州では、憲法に違反して、郵便票の確認方法をゆるゆるに変更した。
これは効果があった。ドミニオン機の操作と合わせて、前述したようにバイデンに数千万票の上乗せをやった。
この戦争の目的はさらに、グレートリセットである。世界中を各国中央政治とマスメディアを使って一元的に、右、左と動かすことの壮大な実験だ。これもおおむね成功している。
世界的な世論の流れを作ることで、マスク、三密などを定着させ、民が深く広く熱くコミュニケーションをするのを禁止した。同時に経済活動を徹底的に停止し、破壊した。
国際的な経済活動、政治活動を、一元的な国際的な統一政府を作っていかねばという風潮を作り上げていっている。スマートシティ、ムーンショットは国内での超監視をモデル的に実行する特別区だ。
新型コロナウイルスという病気のものについては、日本ですでに克服したといっていいレベルまで、対応が完成した。それは簡単なことだ。感染したと感じたら、初期にアビガン（適量）を投与し、肺炎を起こさないようにする治療（トシリズマブ等の投与）である。
日本のおよそ80％の病院で実施して成功している。
問題は老齢で他の病気を持っている場合である。これは併発的に悪化する傾向がある。その場合の治療はあるが、極力かからないように注意するのが大事だ。亡くなった方は大半が合併症によるものだ。
大統領選挙のピークに合わせて、日本で陽性者数が増加したのは、PCR検査の検査数を増やしたことと、精度を故意に上げて、ウイルス系の感染のほとんどを陽性にしたことである。
さらに、アビガンを初期に投与しなかったり、投与量をぎりぎり少なめにしたり、初期でなく重傷者になってからの投与などをしたからである。
地球支配者からの菅らへの命令は急で絶対だ。コロナは終息させるな、罹患者を増やして、民の恐怖を深めよ、である。アビガンはとうに治療薬認定が済む時期だったが、ここにきて改めて不認可とする気だ。すでに現場では８割が使用していたが、効果が出にくい使用法へ強引な舵切りをしている。
戦争を仕掛けた側の連中から見ると、コロナの克服はマズい。多くしろとの絶対指令を達成しなければならない。菅の態度に見るように、GoTo○○などをぎりぎりまで中断しなかった。
民意はとうにやめるしかないといっていたのにだ。
ワクチンだが、マスメディアの「わずか一年で完成し実施までできた。これを打ってコロナ禍からのがれよう」という、完全に狂った意見が、さも正しいように受け取られている。
最小でも数年を要するというワクチン製造が、例え誰がどうハッパかけても、一年で完成するわけはない。治験が完了するわけはない。しかも、急速に変化するウイルスといわれているのに、できたワクチンが変異種に効くわけがない。
このような世界の、歴史の常識が、この度の新型コロナにあてはまらないという根拠はゼロである。
新型コロナウイルスが「中国によるウイルス攻撃だ」とトランプ派が公言したように、これは人工ウイルスである（中国によるというのは正確でない）。
信じないと耳を貸さない人も多かろうが、新型コロナウイルスは、地球支配者が人工的に作って、トランプ再選の2020年にあわせたグレートリセットの実行のために、ばら撒いたのだ。
ここで多くは記さない。以前にも紹介したが「９１１の不都合な真実」という明書を日本で出した菊川征司が「インフルエンザをばら撒く人々」（2009年）を出している。地球支配者自身がさまざまなところで自ら公表したものを、丹念に集めて書いたものだ。
揺るぎない事実が書かれている。これは世の要請で今年「ウイルスはばら撒きの歴史」として再販されているが、さらに同氏はあらたに「新型コロナばら撒き徹底追跡」を出版している。
これを見たら目の前のコロナ禍というものが、いったい何なのかが、歴然と理解できるだろう。
上記のように、現代の世界の本質を理解したいなら、米大統領選挙とコロナ禍を知れば分かる。二者は一つに繋がっており、壮大なフェイクと真実が浮かび上がる。現代の世界人民が置かれている状況がわかる。人類史的な出来事が目の前で進行中であることが分かる。歴史のなかで人民が偉大な革命と対峙していることを、目撃している。
近代的な世界人民支配の手法として、ここ急激に浮上してきたのは、マスメディアの権力とIT、AIテクノロジーの権力だ。
いままでは三権ということが言われてきた。立法、司法、執行だが、権力支配者は軍事という本性の権力を隠し、三権がさも独立しているという欺瞞を使ってきた。
さもそれが民主主義国家のあるべき姿だと、教育で洗脳してきた。だが、ここ数十年、権力サイドのマスメディアの役割が増してきた。2020米大統領選挙においては、選挙や議会での決定という法の権威を、マスメディアが上回り、マスメディアが大統領を「決定」するまでになった。
精度の低いPCR検査の陽性を「感染者」と、マスコミが医療現場の認定を待つこともなく、断定する権限を持つまでになった。
インターネットの全世界的な拡大が実現したあたりから、ITが注目され、近年はコンピュータの性能の向上からAIが広範に運用され、そこの絶大な利権が絡み、それが法の制限を超えて権力を行使するまでになる。
Microsoft、Apple、Googleなどは末端の端末を自在に動かし、使用者が持つ私的データを常時監視し（利便の向上のためと称し）、抜き取り（漏洩と称して）、ときには改ざん（ウイルスの感染と称して）までしている。
Facebook、Twitter、SNSなどは、公然と「WHOの指針にそむくコロナウイルスの扱いを削除する」「12月3日の投票結果を不正とする、あるいはバイデンの勝利を認めない」とする投稿は削除すると宣言した。
憲法や法的には大統領は1月20日に決まるのだが、慣例を法より優先すると決定する権限を行使する。公的に利用されているSNSの言論の場を、SNS企業が勝手に検閲し、削除するというのである。
そればかりか、ビッグテックと称されるこれらの私企業が、政府の情報機関に食い込み、そこで公的機関（例えばNDA、CIA、5eyes）としてだけでなく、私企業自信として、あらゆる情報の流れを監視し、ビッグデータとして収拾しているのである。
世界の主人公は人民である。だが、地球支配者は人民が「投票」で選任した議員が、ほとんど勝手に作る「法律」を言い訳にして、盗聴、収拾、改ざんを実行している。人民には「敵から守る」「より便利にする」などと説明して、事実上の犯罪をやっているのである。
「どこの国でも、どこの会社でもやっている」から、認められるようなものではない。
地球支配者は、立法、司法、執行と、軍事と、さらにマスメディアとビッグテックをまるごと手先にすることで、完璧な支配体制を維持できる。
これが現代の世界の実態だ。
「息を吸う」とｋろまで地球支配者はすべて支配している（2020.10.28）と記したが、被支配者である世界人民がこの事実を認識することは大事だ。
ヤツらがこの度の戦争で「グレートリセット」を目標に上げている。この内容はたびたび指摘しているように、新世界秩序、地球一元支配の体制への急速な前進だ。
5億人への間引き、スマートシティという超監視社会、ムーンショットという人間としての思考の全面管理、当面のコロナ禍を利用したワクチンの強制接種に象徴されるマイクロチップ（ナノタトーも含む）による民の身体管理の推進である。
それに向けて、地球支配者は目的意識的に、確信を持ってマスメディアとビッグテックに特権を与え、行使させているのである。
人民にはマスメディアとビッグテックによって、壮大なフェイクニュースを24時間連続的に与え、それを真実と思わせる。つまり、虚実の世界、映画マトリックスで提示したような世界を現実に使用ということだ。
民はヤツらの与える虚実のビジョンが現実だと思い、そう思っていれば、安心して穏やかな生活が続く、ということだ。
当然だが、現実は完全にそれとは異なる。ヤツらにとっては、謀反を起こしてほしくない、従順に奴隷、ロボットとして、ヤツらにとって必要な生産をし、奉仕してほしい、そのような社会を永続して欲しいだけである。
邪悪な地球支配者のやっていることが、そうではない、違うというのであれば、はっきり答えたらいい。
マスメディアが報じている明確なウソは何故なのか。
ビッグテックが行っている検閲と削除は何故罰せられないのか。
◆すべては人民権力の強さが決定する
米大統領選挙の進捗は上記に記したとおりである。結局、地球支配者が米国の社会の隅々まで手下を配置していて、米国の大統領をトランプからバイデンへクーデター的に乗っ取ろうとしている。
前述したように、選挙の結果はトランプの圧倒的勝利という事実を、地球支配者から買収された州知事などが導入したドミニオン機という、集計機器のインチキで覆そうとしている。
しかも相当杜撰なやり方である。
だが、侮れないのは、マスメディアとビッグテックによる、黒を白に見せる手法の妙絶さだ。
この間の動きを見ていると、真実を見る目があるものと、見る気がないものとの差が歴然としてきたことだ。
真実を見つめる人々から見れば、一目瞭然の事実でも、まだまだ多数の一般の人びとが、マスメディアとビッグテックの動きを、正当な「真実」と信じていることである。
これは地球支配者のマインドコントロールの成果だが、この多くのヤツらへの忠実な層が存在する限り、真実を追求する側、つまり、人民サイドはまだまだ負けている。この現実を認めざるを得ない。
トランプの再選の事実も、コロナ禍におけるアビガンの特効薬の事実も、大道に浮上する日はまだ先だということを認めざるを得ない。
つまり、この現実をしっかり見つめることである。これが世界人民側の現実の力量だからだ。
問題は、こんなことで、ひるまないことだ。米大統領選挙では、年末年始の通常なら休暇に当たる期間に、戒厳令も含む何かが起こるのか。暴動、自然災害、ハッキングやサイバー攻撃などである。
年が明ければ、投票人の決定が6日に分かる。その日はワシントンDCばかりでなく、全州でどう人民が声を上げるのか。それに、世界中の人民がどう呼応するのかが、問われている。大きな決戦の日でもある。
そもそもド変態の息子、もうろくのバイデン、自ら歴史的に最大の不正選挙をしたと口走るような犯罪者で資格のない男を、一国の大統領として選ぶのか。選んだら、歴史上、これ以上の恥がないほどの汚点記録である。
そのようにして選ばれた大統領と、公の場で同席できるのか。全世界の恥である。
いよいよコロナ禍では、ワクチンの扱いが目の前で迫られる。ワクチンを打つのか、拒否するのか。人民の眼では実にバカバカしい選択だ。マスクをする、しないとはわけが違う。
最初は害がないように扱われるであろうが、その行先は尋常ではないのだ。かつて経験したことがない悪の世界への入り口に立つ。
いずれも、世界人民は歴史的に、大きな選択を迫られている。人類は、いや人民は幾度も過酷な経験にさらされてきた。そこでは、1勝1000敗だったかもしれない。今回も容易には勝利は得られないかも知れない。
だが、未来をかけて、全力での抵抗を試みる必要がある。そのような一戦だ。それを決するのは、ただひとつ人民の自らの権力の強さ、人民の意識の硬さである。
眼の前で今展開中の諸事実を材料にして、足元から人民の結合と団結、信頼と確信を拡大していくことである。そうしたかつてないテーマが到来しているのである。
下記の視点から見つめて話を広げていって欲しい。
第一、人へ迷惑をかけない
第二、カネとモノのとりこにならない
第三、地球と未来に負荷をかけない
第四、戦争の根絶、安寧な生活
第五、人間としての誇りと尊厳