◆地球支配者が百パーセントマスコミを支配して、フェイクニュースで民の思考を誘導している

　地球支配者は現在のような戦時下では特にだが、反トランプ、反中国ではマスコミを使って猛烈な攻撃をしている。フェイクニュースのてんこ盛り状態。だから米日の報道は絶対に信じてはならない。
　新型コロナウイルスのことについては、信頼のおけないPCR検査の陽性者を「感染者」と断定して、感染の恐怖、増加することでの医療崩壊の危機を最大限に演出している。入口である初期症状の患者は適量のアビガンの投与で完全に封じられるが、この重大な事実は絶対に口にしない。初期を放棄し、重傷者が増加するのを待ち、危機状態だと大騒ぎしてパニックを作る。そうしておいて、信じられない速度で用意されつつあるワクチンへの期待を膨らませる。
　このような悪意ある誘導を、すでに脳がテレビウイルスにかかってしまった状態では容易に受け入れてしまう。小池都知事のステイホームで紫外線を浴びなくなり、体内でのビタミンD生成が欠乏し、自己免疫が著しく低下しているのと重なる。増加するストレスが輪をかける。これが新型コロナウイルスをめぐる、現在進行中のマスコミを使ったフェイクニュースだ。
　これはグローバリズムの広がりと並行して実現していった情報の一元化、急速化により、全世界に瞬時に使われ、世界の多数の民が同時に思考を誘導される時代を迎えた。
　古くはアポロの月着陸。月に本当に行ったのか行かなかったのかをわからなくしてしまった。2001年の９１１では、実況中継的なニュース映像を流すことで、ツインタワーにイスラム原理主義テロリストが、ハイジャックした航空機で突入したと信じさせた。実際は地球支配者の自作自演で世界に「常時戦争常態への突入」の宣言だった。
　この後もフェイクニュースは続く。マスコミの犯罪がはっきりしたのは、2017年末の米国大統領選挙開票ニュースだろう。地球支配者が強引に、絶対に勝利させたいヒラリーを、結果がでる直前まで圧倒的勝利と言いとおした。１桁の支持も得られず大敗するはずのトランプがまったく逆の結果で勝利した。すでに内部分裂していたトランプ派を支持する軍が出動して、開票不正工作を可能な限り取り押さえたからだった。この時のことを世界人民は忘れてはならない。
　リビアの危機を演出するために逃げる「難民」が大量に海を陸をドイツ方面に移動するテレビ映像は忘れていないだろう。似た映像はトランプ当選築後にメキシコとの国境へ向かう南米からの「移民」希望者の渦を覚えているだろう。いずれもその後どうなったか。現在の沈着に違和感を覚えないか。地球支配者の一角であるソロスの仕業だったのだ。カネを出してあおり、そそのかし、動員しただけだったのだ。
　世界を震え上がらせたISはどうだ。登場するやあっという間に、中東に「支配」「統治領域」を実現し、そこでは目を覆う惨殺を見せつけて震え上がらせた。それがトランプにより完全圧殺された。しかもISはクリントンら地球支配者のカイライらが組織、訓練した傭兵集団として送り込まれたことが、ヒラリーのメールサーバーから判明する。「クリントンを投獄せよ」が世界中から沸き上がった。

　フェイクニュースで浮き彫りにされたことがある。それはソロスであり、クライシス・アクターだ。ソロスという男はと年齢がいっているだけに、もう自分の役割を隠さないようだ。世界中の民から吸い上げ横奪した巨額の資金を使って、地球支配者の邪悪な夢の実現に投じている。公然とカネで演者をあつめ、いっけん自然発生そうな情景をつくり、ニュースとして世界に流す。欧州難民、メキシコと米国国境の移民騒動だけではない。最近のシアトル占拠、アンティファ、BLMへの資金提供と育成等々。つまり、ヒラリーがISをやったのと同じ構図だ。そこでは小切手を渡し、弁当を渡し、バスやトラックを用意し、ディズニー入場券やおもちゃ、武器まで与えている。ときには不手際でカネがいきわたらず「ソロス、ちゃんとカネくれ」のデモ騒動すら起こる始末だ。ニュースに登場するクライシス・アクターの需要は絶えない。どうも米国では公然と募集をしているという。

◆トランプが進める革命と課題

　トランプが大統領になってから起こったことで、地球支配者側に不都合なことの一つがエプステイン事件だ。この男が逮捕され、間もなく死んだとされる。エプスタインの私有する島で政財界、ハリウッドスター、世界の王室、バチカン等々の、そのまま地球支配者の直下の手下が、ありとあらゆる享楽におぼれ、悪魔との交流をし、小児異常性愛、殺人を含む犯罪をしていたことだ。これをトップに世界中の関係者が逮捕され、施設とみられる場所が破壊された。
　トランプが大統領に就任して、かつて続いたカイライ大統領が決してできなかったことを、次つぎと実現していったことは、マスコミは取り上げない。例えば、現在さ中だが世界中に駐屯した米軍の削減の実現。TPP脱出でグローバリズムを否定。北朝鮮との対話実現。WHOからの離脱。世界の麻薬の独占的胴元をしてきたCIAの分断による撤退作業。メキシコ国境でのヤクと犯罪の防止。国内では失業率の改善、労働賃金の引上げ、老齢者やマイノリティへの医療福祉の拡大。政府の支出を大幅に押さえ、大統領の報酬も１ドルという約束を守っている。グローバリズム企業の典型的な一つの業界は製薬会社。民に必要な薬は異常に高価なために届かない。トランプは安価で流通できるように価格つり上げ禁止令発行。黒人大学への固定資金調達等々。どれ一つとっても、ここでの成果は次期再選に値する成果だが、マスコミはみごとに口をつぐむ。米国や日本では知らされない。
　これらをマスコミはどう報じた。どう報じなかった。不都合は声を小さくしてごまかし、封印して忘れさす。
　コロナ戦争の最中に世界各地で巨大爆発が相次いでいる。ただの不始末が招いた事故との報道だが、衛星とドローンを使った、小型の核兵器によるもの、ミサイルによる攻撃というニュースも流れている。詳細はあからさまになっていないが、衛星とドローンは、地球支配者側とそれに従わない側（例えばトランプ派）のどちらも管理していて、どちら側が、どのような目的でやったのかはこれからの事態をみないと判断できない。だが、中国を恐れさせている洪水の危機は現在朝鮮をもターゲットにしていて、コロナに限らない恐怖の原因を連発しているのを見なければならない。
　トランプの閣僚内部にも地球支配者の手先が多数入り込んでいる。そしてトランプのディープステートとの戦いを横にそらそうと動いている。結果閣僚の更迭が後を絶たない。だが、着実にディープステートを追い詰めているのも確かだ。わずか一期の任期中に画期的な成果をあげたのを認めなければならない。民主党時代の地球支配者のもろカイライのクリントンやオバマはどうだったのかと比較したら歴然だ。
　それだけに、地球支配者はトランプを許さない。すべてを傾注してトランプを追い落としたい。暗殺したい。11日には会見注意銃撃があった。
　トランプ政権が登場するや「ロシアゲート」をでっち上げ「ウクライナ疑惑」をでっち上げ、エプスタインではトランプも仲間だと宣伝し、ともかく下品な差別主義者で、おバカで、軍事や外交の無知をさらけだし、世界の笑いものになっている、との宣伝に心血注いでいる。だから次期選挙では落選間違いないと。前回の選挙戦キャンペーンでのマスコミの赤っ恥を忘れたようなふるまいをしている。
　今現在の米国のリアルな指示調査結果は違っている。民サイドの人気は衰えていない。特に間接選挙で「投票者」の数ではまだ圧倒的な優位を示している。再選は揺らいでいない。だが、白を黒に言いくるめるのを仕事としている米マスコミは「圧倒的不利」を宣伝中だ。
　ちなみに日本の「今日の内閣支持率」サイトは、セキュリティ保護なしサイトとされ、ブラウザにブックマークを登録していても、勝手に削除されてしまう対象にされている。一日単位では内閣支持は3％、安倍支持は2.3％程度で１か月単位でも内閣支持は5.6％、安倍支持は2.8％と３％にも満たない。これは日本の実態を反映しているが、それゆえに支配者から危険サイトとされている。
　バノン（Stephen Kevin Bannon）は２年前に特別補佐官を解任され、その後トランプを間抜け呼ばわりした本を出して、トランプに激怒された。解任の動機は良く分からない。バノンは一般に極右とくくられ、実際の行動をみれば、地球支配者の手先かとも思える。世界を駆け巡り、地球支配者がターゲットにしている旧共産圏とイスラム圏の転覆に走りまわっている。
　この人物がトランプの大統領選挙の参謀であった。この人物は解任前の2018年の中間選挙の直前にトランプが実現した成果を、立派なドキュメンタリーにして発表している。これは最近に日本語化されて閲覧できるが、米国の実態を知る必見の作品。皮肉なものだが、バノンの思想とトランプ政権の関係を知る貴重な必見作品。「TRUMP@WAR」（トランプの戦い、トランプの戦争と呼ばれている）。
　そのなかでは、決して日米のマスコミが焦点を当てない、地球支配者サイドにとっての不都合箇所が浮き彫りにされている。社会が大きく分断化され、大多数が中央政治に対して疑念を持ち、根底からの脱却を求めていることを示している。その原因を既存の中央政治屋で、それをディープステートと認定している。
　そしてそれはグローバリズムという思想の結果で、ロシアや中国の共産主義と結びついて米国の産業を中国に委ねていった結果とする。その反動で米国第一主義をかかげ、中国を排除し、米国内に生産と消費の再生を実現するのだとする。
　しかしこうした状況の打開は、本来支配者である主敵を明確（中国ではないだろう）に、ディープステートなどというあいまいさを排し（地球支配者＝世界金融資本、軍産複合体…）た、規定をするべきである。そして、世の主体である人民の戦いの組織を提起すべきであろう。
　バロンの主張とトランプの政策はほぼ同じだ。中央政権のエリートによる「革命」を眼中においている。トランプ支持組織と言われるQアノンの主張である「民は信じて、待て」というのと重なる。アノンが作ったドキュメンタリーでのトランプの演説内容など感動ものだ。トランプの大統領就任演説もそうだが、そこには自分が現在の社会の変革の先頭に立つという決意が、見事なまでに描かれている。1917年のロシア革命時に、レーニンが人民を前に革命を訴えたときの演説が想起されるほどだ。
　これは評価しなければならない。
　だが、トランプとバノンに欠けているのは、戦いの基盤が人民であり、下からの声の反映こそが民主主義の原点だということが明示されないことだ。やるのは自分らエリートで、民はそれを支持すればいいのだ。勝利を待て、という姿勢だ。これはエリートの思想であって、人民の思想ではない。ここに米国の革命がかかえている現在の（歴史的な）課題がある。
　エリート同士の戦いは人民から見れば、支配者内の主導権争いに過ぎない。だが、人民は己が歴史的段階として力が十分にないときに、エリート同士の争いを利用しながら、人民自身の力をつけていく必要がある。ゆえに、その視点からトランプ派の戦いを支持しつつ、下からの人民の力の構築こそが必要であることを明らかにしていく。
　人民自身がエリートに依存するような傾向がある。それは他力本願であり、依存症である。それを克服しなければ、単にエリートに利用されるだけに過ぎない。未来の人民政権にとって中央政治つくものは、決してエリートではない。

◆広島と長崎の「平和宣言」。75年続けても実を結ばないことにこそ疑問を呈せ

　９日は長崎に核が落とされた日。平和祈念式典が開催された。市長は「平和宣言」を、参列した安倍は挨拶をした。内容は同様のテーマに触れているのだが、安倍の内容は「無」の典型。その言葉で感銘を受けた人など明らかにゼロだろう。
　自分が殺人をしておいて、亡くなった人の前に立ち「みたまに対し、つつしんで、哀悼の誠をささげます」と、しょんべんをかけられた蛙の、しゃーしゃーとした顔でいうのだから、しらけるしかない。むなしさだけが残る。
　「…核兵器のない世界と恒久平和の実現に向けて力をつくすことをお誓い申し上げます」と。自分はその真逆を全力で追及中ですと言っていることが顔に自然と出ているのが、見てて分かる。
　長崎市長の平和宣言の読み上げには、現在の日本での「望まれる平均的な日本人像」がよくでている。誰によって望まれるかは、言うまでもなく地球支配者だ。だが、読む人は、これこそが多数の日本人の考えなのだと「察せられる」ようになっている。もっともだね。そうなんだ。こう考えるべきなんだ、と自分の思考をその方向で整理する。そのような材料としての「平和宣言」の役割。
　ここでは、核の廃絶が実現していないが、私たちみんなが当事者であることを認識してほしい。戦争はしないと決意した憲法の精神を堅持して、国連の核兵器禁止条約に日本が賛成するよう、みんなで訴えましょう。「…平和を求めるすべての人々を連帯して、核兵器廃絶と恒久平和に実現に力を尽くし続ける」決意を訴えた。
　平均的な思考のまとめは、やはり、ここに大きな欠陥があるのだ。むしろ、何故に75年もみなで真剣に「核廃絶」を訴え続けて気なのに、実現していないのか。むしろ終末時計が100秒前を指すような状況まで悪化しているのか。そこに疑問を持ちメスを入れないのかという点だ。
　それは前回に広島での宣言で指摘したことと同じこと。ここでは「核廃絶へ、あなたも当事者」（朝日新聞の見出し）にあらわれているように、全員がノーという意志を持つなら、廃絶は可能だとう素朴な主張に留まっていることだ。核を落とせと命じたものと、核で瞬殺されたものを同じ人間として、強引にひとくくりしているという間違い。あなたも当事者だよと、読者への関与意識を促しているつもりが、殺せと命じた人とあなたも同じ人間なんだよと、同列にさせて、コトをことさら難しくしている点だ。
　安倍と人民は同じではない。絶対に同じ人間だなどと言って欲しくない。なぜなら彼は政治犯罪者だからだ。ヤツが政権に就いて以来どれほど多くの反人民の行為を続けてきたか。許されない。
　このような当然の人民感情が、存在しない「平和宣言」。そこには戦いへのプラスの力がでていない。むしろ、それを混迷させ、さらに75年間、核廃絶が実現しない社会を続けようというマイナスのエネルギーになっていることだ。
　核廃絶は、戦争廃絶、原発廃絶とまった同じテーマだ。原発を維持したい東電、降ら見切った軍産複合体を維持したい大企業、その手先になって中央政治で軍事費を確保する戦争屋。この連中は死んでも、核廃絶、戦争根絶、原発廃棄をする気はない。
　この連中はみな人間の顔をしている。多くの民と姿は変わらない。だがこの連中は、絶対に、死んでも民と主張を同じくすることなどないのだ。この現実を目の前にして、みんなが望みさえすれば、実現できるというのは、幼児の思考だ。つまり、絶対に実現しないという思考に留まることだ。地球支配者が望む平均的人間像。
　広島や長崎での平和宣言の限界。それは地球支配者が望む範囲内はここまでであり、ここまでの反戦、反核はいくら叫んでもOK、ということ。
　別の角度から見ても同じ結果になる。かつて広島平和音楽祭というのがあった。ここには日本の文化人が続々と反核・反戦・平和でかけつけた。現在も活躍しているアーチスト、音楽家、文芸人が、直接、あるいは少なくとも親が戦争を体験している。悲惨の極みがつい先まで存在していたことを、身体で知っている。反核・反戦・平和など当たり前だったからだ。
　労音活動もあった。「原爆犠牲者にささげる音楽の夕べ」「反核・日本の音楽家たち」「広島国際平和コンサート」等々が次つぎと開かれた。だが、それらは間もなく、みな消えた。そこに参加したアーチストはいつの間にか反核・反戦・平和どころか、政治を口にしなくなった。
　「アーチストは政治色を出すべきでない」という暗黙のタブーが支配したからだ。マスコミという世界を完全掌握した地球支配者が、それを口にする奴は干す、枯らすと業界からの追放すると脅迫したからだ。日銭に頼らざるを得ないという足元を見た卑劣な行為だ。
　食うために彼らは自ら規制した。たちまち政治というより、素朴な反戦・反核は消えた。実際は電通が支配し、宗教組織が露骨に支配したため、こぞってそこに入った。芸などなくても仕事にありつける道があるからだ。こうして日本では、アーチストがそろって政治から引いていった。意気地なしとアホが売る現在のテレビは地に落ちた。この構図は、まさしく「平和祈念集会」が安倍ら支配者に乗っ取られた姿だ。

　話は一変するが、8月10日付の朝日新聞の戦争特集コラム「文化の扉」欄。「特攻を生んだ思想とは」という記事があった。
　先の大戦での日本軍のなかで「特別攻撃隊」が生まれた。その精神はどうして生まれたのか、どのようなことだったのかを記事にしたものだ。「総力戦、皇国史観と自己犠牲の空気が支え」などという副見出しがついている。現代の読者に何を訴えたかったのか。分からない。勝手に感じてくれという感じの記事。
　戦争は地球支配者が双方の国のカイライを通じて、双方の民を犠牲に巻き込む支配の手段。各国カイライは「国民の生命と財産を守る」と真逆を称して、生命を奪い、財産を無にする。究極の理不尽を生涯に一度民に強制するものだ。

　そうした戦争の理不尽な副産物が「特攻」だ。カイライは言う。「必至滅賊の実、正に自爆の計にあり、回天救国の道、一に之が採用に在り」黒木博司海軍中尉は人間魚雷回天を提唱。「吾々は死んでもよい。この戦は現実には勝たなくてもよい、日本国の為には日本国の道徳を確立する為にはどこまでも吾々は奮闘しなければならぬ」平泉澄歴史学者は楠木正成の皇国史観をだした。「日本人の五分の一が戦死する以前に、敵の方が先に参る、…日本人全部が特攻精神に徹底した時に、神は初めて勝利を授ける」大西瀧次郎海軍中将は一億総特攻を主張した。「全般の空気よりして、当時も今日も特攻出撃は当然と思う」小沢治三郎海軍司令部次長は戦艦大和の特攻出撃をだした。

　特攻作戦で4000名の若者が散った。当然だが、敵は先に参ることなどなく、カイライの無慈悲な犠牲者となっただけだ。人民は忘れてはならない。民にその気にさせるために利用したのが皇国史観。天皇を崇め、敬愛するというのを強制された。敵艦に突っ込む回天や戦闘機には「天皇陛下万歳」が書き込まれていた。「国民の生命と財産」を守るためといいつつ、天皇陛下の日本国を守るためでもあったのだ。天皇は確かに戦争に負けても守られたが、民は犠牲になった。多くのカイライも生き残った。
　戦争を起こした地球支配者とその手先が民を犠牲にして生き残った。これが戦争だ。戦争で人民を理不尽のるつぼに放り込むためなら、カイライは何でもする。だまして、引き入れるのだから、嘘とデタラメは当然である。後でその手口は当然バレるのだが、そこには民の目を真実から別の口上が用意されている。民主化と軍国主義からの解放という「夢」と「戦果」で、見事に主敵が忘れ去られる。
　気が付けば、天皇は平和主義者で復活している。岸信介らA級戦犯は釈放され、岸、佐藤、安倍といった満州マフィアが中央政権に就いている。よく見れば明治維新以来、少しも変わっていない薩長の連中だ。ヤツらが如何にその後の日本支配のために、カイライとして特別に養育されたファミリーであったかが分かる。
　2020年は新型コロナウイルス戦争で半年経過した。安倍ファシスト政権は、この8月「安全保障戦略の新たな方向性を打ち出す」として、敵基地攻撃能力の保有を言い始めた。専守防衛は安倍以前の自民党の政策とされてきたが、今はない。戦争法案を通し、海外派兵を実行し、集団的自衛権として米軍の一角を担うまでになってきた。公然と敵基地攻撃を言い出したのだ。いうまでもなく憲法違反なのだが、ファシストには自分に不都合な憲法を守る気はない。
　このような地球支配者のカイライが支配する日本で、戦争を起こしたヤツらがおこなう「平和祈念」は、人民の願いそのものではない。おおきなへだたりがある。そこをこの機会に話題にしていくことに意義がある。

　　第一、人へ迷惑をかけない
　　第二、カネとモノのとりこにならない
　　第三、地球と未来に負荷をかけない
　　第四、戦争の根絶、安寧な生活
　　第五、人間としての誇りと尊厳

【補足】
※8月11日朝日新聞社説「ソ連参戦75年 問われるスターリン観」なる思考誘導の悪質さ
・原爆投下など日本の戦況悪化でのソ連参戦
・有効な日ソ中立条約に違反してのソ連参戦
・8月14日ポツダム宣言受諾後の9月2日にソ連参戦
・サハリン南部、千島列島、北方四島を占領した
・60万の在満州日本兵をシベリアに連行し6万人を犠牲にした
・独ソ密約に違反してポーランドに侵攻、バルト三国を併合した
　これを列挙してソ連独裁者スターリンの引き起こした歴史的悲劇と指摘した。現プーチン政権はそれらを連合国としてやったことで神聖だと主張しており、過去の歴史から学ぼうとしていないと攻撃する。負の歴史だということを直視して、次世代のために平和条約交渉を前進させよ、とちらっと安倍政権へのいやみを含んだ言葉で結んでいる。
　戦争の真実を百パーセント理解していない論だ。そればかりでない。当時のソ連＝スターリンの上げ足をとって、さも日本に理があり、日本に謝罪し、北方領土四島を返すのが当然だという主張だ。
　戦争とは理不尽の極みだということ。「約束」がさも守られるかのような幻想を持っていること。戦争での「約束」は百パーセント守られないものである。ただの戦術であり、騙しあいの、何の保証も理も発生しない、拘束は端から存在しない、から文句だ。特に戦争の敗者にはゼロだけは常識。それを日本がさも戦勝国の「一角」でもあったかのような立場からの言い分は、およそ話にならない。
　こんなことは戦争をしかけた地球支配者は全部知っている。マスコミの悪意は、それを覆い隠し、日本人民にたいして、真逆の幻を吹き込むという罪を犯していることだ。戦争の真実に迫ろうとするジャーナリストのカケラもない論説である。