◆目をみはる安倍暗黒政権の「検査に病院へくるな」という後手後手
２月11日が前の前の記事だが、その後の状況の変化はいくつかある。
ひとつは、新型コロナウイルスは世界中に拡散し、各国で深刻な状況になっていることだ。中国はもちろんだが、日本、韓国、イタリア、オーストラリアで拡大している。
さらに、昨年から米国で数千万人の感染者で数万人がすでに犠牲になったという例年の異常なインフルエンザ被害を報じたが、これが問題の新型コロナウイルスと無関係でなさそうな報道がでてきたことだ。だがその追加報道がほとんどない。中国の鳥インフルの被害が並行して発生しているのだが、これも報道がない。沖縄での豚インフル被害のその後の報道もない。つまり、新型コロナウイルスのパニックに火を注ぐのではとして、報道を自粛しているふしがある。
治療薬について富士フィルム・富山化学が開発したアビガン錠をなぜ使わないのかと、知る人々から声があがり、神奈川県知事が政府に要請するに至り、ついに正式に政府が検討すると表明した。だが何故か多くのアベ友フェイクニュース拡散部隊は「検証されていない」「副作用が強い」とかの話題を拡散させている。この件は中国、米国ですでに使用されていて、一定の改善を確認している。WHOは触れないが、米国、中国、台湾、韓国、フランスではすでに使用している。富士フィルム・富山化学は増産を発表した。前回も触れたがアビガン錠の薬としての基本的な性質が、単に抗ウイルス剤というより、人体内での増殖を阻止するというもので、すべての人工的な細菌・ウイルス兵器に効果が期待できる。この意味では画期的なものといえる。
中国は世界の生産加工の巨大産業として機能してきた。今回の問題で中国では工場の稼働が滞りだして、世界中に波紋を及ぼしている。中国初のかつてない不況＝経済暴落が発生し始めているといってよい。
日本をはじめアジア諸国では中国からの旅行客で賑わってきた。来訪者による経済効果が極端な低下をきたしている。経済打撃の程度は深刻である。安倍暗黒政府がこの場に及び、DGPが大きく低下した実態があっても、好景気は順調につづいていると言っているのだか話にならない。
そればかりか、危惧されているのは、このどさくさに紛れて、命令者からの指示である「種子法」に関係して「自宅で家庭菜園などをすれば、１千万円の罰金」という法をこっそり通すということだ。これはモンサントなどによる食物の全権利を手中に収めるという邪悪な野望の実現にむけたものだ。
感染は人混みで空気感染することがわかり、人があつまる集会やスポーツや公演は次つぎに中止されている。あるいは無観客での放送のための実施をしている。すでに、旅行、観光、集客の業者は深刻な倒産危機にはいっている。
政府はこれまで愚かな政治屋集団として対応してきた。悪魔の７３１の尾をひきずる「権威」ある病院とか、邪悪な意図や利権まみれの政策をやってきた。まるで日本に蔓延をうながすような政策。ここようやく専門家会議なるものが組織されたが、基本的にアベ友、少なくとも安倍暗黒政権に忖度するメンバーで民には期待できない。実際に彼らが発表した対応政策はまったく民の不安や期待に応えるものではなかった。
決定的なのは、安倍が一日で3800余人の検査ができると自慢げに口にしたのに、検査した実態はたかが100人程度というおそまつさ。大人の韓国ですら日に1万人を超える検査体制を実施している。検査はやる気がほんとにあれば、韓国を上回る数をこなせる。それがアベ友利権を優先させるたいせいのため、検査を受けたい人を拒否し、どんどん感染を拡大しているのだ。「病院にくるな」というのだから空恐ろしい政策だ。
◆民は危機のときにマスコミの報道を信じてはならない。自分で思考すること
奇妙なことだが、危機のときは、特にマスコミを信じてはならない。マスコミの報道をきいていると、訳が分からない不安にさい悩まされいるという声が大半だ。テレビをつければ、ニュースの大半は新型コロナウイルスを報じている。民は不安と緊張で聴く。人は不安と緊張の状態で聴くと、一種の催眠状態となり、容易に思考が誘導される。
民が実際に新型コロナウイルスの感染の危機に陥っているときに、求められているのは「どうした感染を最小に抑えられるか」「風邪気味、微熱症状などが出たときに、どうしたらいいか。検査はどこへ行けばすぐ対処してくれるのか」「もし感染が確認されたら薬はあるのか」といったことだ。
だが、報道をきいていても、これらの不安を解消する答えはえられない。そればかりか、日々込み合う通勤電車に乗るということから逃げられない。長時間密接接触という危険な状態を往復強制させられているからだ。自己対処として、できれば完全防護（マスク＋ゴーグル＋手袋）で、ウイルス・菌を取りこまないように注意した手洗いをする程度だろう。
病院にただ行っても拒否される。先に電話をしろといわれるが、中国への旅行履歴や明確な感染者との濃厚接触がなければ、検査にありつけない。実際に院内感染の危険も濃く、確かになるべくなら行かないのだが、調べてほしい事態にあるものの不安は増加している。簡単にあきらめずに、積極的な訴えをするしかない。お上が日に3800件の検査可能と言っているのだから、追及する声をあげることだ。
前述したように薬はアビガンが期待できる。その投与を訴えるべきだろう。ただ、これを使わせたくない、つまり「治ってほしくない」という意志、あるいは世にいう「実証されていない」「副作用がある」を信じているために、アビガン使用に賛同しないということもあろう。だが、アビガンの開発者や米軍（自衛隊も）はその効果を確認しているのだから、患者本人が強く求めていく以外にない。
マスコミは地球支配者の宣伝機関だ。地球支配者が日本の中央政治を操っている。地球支配者の邪悪な一派は今回、明確に目的意識性をもって、世界人民に攻撃を仕掛けてきた。それは世界の人民の思考の混乱であり、人類の大量間引きだ。
その遺志に忠実な方向で、中央政治の政治屋が動く。マスコミも動く。つまり、人民への重大で激烈な攻撃を、推進する立場。その命令は通常、極一部のトップを除いて、明確な命令の事実を知らされないで遂行される。当然だが、中央政治に配置された政治屋のひとりひとりは、現場の民の声にも接していて、その民を見殺しにするあからさまな上からの方針にすなおにうなずけなく、行動に躊躇するものも多数出てくる。
マスコミの業界も同じだ。電通社内にひとり患者が発覚しただけで、即本社に通勤する5000人の社員を自宅待機、テレワークすると措置を発表した。これは当然の措置だろう。マスコミで報道する関係者はほとんどが民である。報ずる内容が反人民的な場合には、そのまま報ずるのに抵抗するものも多く出てくる。
こうした当然の矛盾が現在のマスコミの報道の不透明さ、不徹底さにつながっている。つまり、何がいちばん民が求めていることなのかを明確にできない混乱になっている。
どの国の中央政権も基本的に地球支配者のカイライ。だから、報道が真実であるわけがない。たとえば感染者数や死者のニュースは、その深刻さを知らせたくない心理が働いて、相当数が隠蔽され、数字は創作される。それ以前に日本のように検査を怠り、分母の数自体が信頼できない数字にする。
アフリカや南米は数字が「出ていない」が、その地域は膨大な数の中国人が行き来し、派遣されていて、感染がないわけがないのだ。日本でも通常肺炎での死者として扱い、カウントから意図的に隠しているという内部告発もある。米国のように通常のインフルとしてカウントからはずしているケースもある。だから、報道される数字を単純に信じる必要はない。
また、アビガン錠がもっとも効果的な治療薬だと、まともに報じたとしても、世界中の患者がそれを求めて、かえってパニックになる可能性がある。それを避けるために、不明確な報道しかしないようにしていることも考えられる。米国、中国、韓国、フランスでその増産をしたとしても、この度のような急速な患者数の拡大には即、すべて対応できるほどの体制はないだろう。
地球支配者の世界人民の支配は国際的な医薬企業がおおきくかんでいる。その連中の利権構造がアビガンによって大きく崩れかねない。だから、支配体制を揺るがすような政策は、ヤツらが許さない。
そうした世界人民の生命の危機を最優先させる姿勢に、真っ向から対立する邪悪な計画であれば、人民から見て有効で必要な政策の実施は期待できない。
たとえば、目前の習近平の日本訪問だが、これは基本的なキャンセルなはずだが報じられない。そもそも地球支配者は、日本が近辺の大国である中国やロシアと近づくのを嫌ってきた。コロナ騒動を起こした動機のひとつにこれがあるといってもいい。
もうひとつはオリンピックだ。これも基本的にキャンセルだろう。まさか観衆なしで放送だけでするようなことは、開催する意味がない。英国ロンドンがすべてを受け入れるというような話題もあるが、オリンピックについては歴史的にすでにリセット以外にない。あまりにもドロドロとしたワイロと利権にまみれてしまっている。被支配者である民から遠のいたようなものは、自己破綻の線を越えてしまっている。テレビではスポンサー企業がいまだに、オリンピック開催を盛り上げようとしているが、あまりにもこっけいといってよい。すでに犯罪の域である。
◆人民権力国家でしか本来の対応はできない
人民権力国家は当然だが今はない。だが、今回のような目に見えない敵からの攻撃、降ってくる火の粉には、可能な限り民はたたかい、身を守らなければならない。
地球支配者によるグローバル国家という現在のような社会、政治体制が、新型コロナのような脅威がひとたび起こると、いかに民を苦しめるだけかを証明している。感染者と死者を押しとどめる対応においても、経済危機（仮想経済である株価市場での暴落などはどうでも、人民生活への影響）にしても、あまりにも脆弱であることがわかる。地球の裏側でコホンと咳すれば、未曽有の新型肺炎でもだえる。
ヤツらがすすめるグローバル世界、新民主主義を標榜する経済社会の反人民性、危険性、もろさだ。実際の生産の桁違いの大きな仮想経済で日夜ギャンブルを繰り返す、人民の血肉を収奪する連中のゲームの果てだ。
この逆を考えればいいのだ。人民権力国家というのは単純である。人民にたかるという犯罪行為をするものを排した国家である。人民を「統治」の名で支配するものを排した国家である。「民など元来バカで政治に関心がない。だからエリートによる政治機構しかない」などということを言うものが存在しない国家である。
SARS、MARS、コロナ、鳥インフル、豚インフル、エイズ等々の人工的なウイルスによる人民への攻撃など起こりえない国家だ。人民の安寧な生活を乱す人為的な攻撃がおこらない国家だ。
今回の新型コロナウイルスはどこから、どう起こされたのか。この問題は確かに難しい。だが、現時点では人工的なものであることはほとんど明らかだ。中国でもロシアでも、アメリカでもイスラエルでもその分野からの発言が出ている。
米国の研究所がある。ここと世界各国のウイルス・菌の研究所は連携している。単純に細菌兵器の研究だ。「敵国が新たな細菌兵器で攻めてきた場合に備えて、自国で研究し、その対応策を常に研究する」というのが建前で、安倍暗黒政権が加計学園で目指したことだ。戦中に安倍の叔父岸が指揮した満州の石井部隊は、現地の中国人を生きたままマルタと称してその実験をやった。７３１部隊だ。映画「アウト・ブレイク」で見せたような成果は実際にはない。そもそも、今回日本で何の成果も効果も見せていない。見えるのは薄汚い利権のみだ。
米研究施設で開発され、中国武漢研究所に流れ、それが数人に感染させて、意図的に武漢で広めたという報道がある。中国に渡した関係者は何人も米国で逮捕された。中国でも隠蔽や誤報道や軟禁とかの報道がある。つまり実態は闇だ。だが、はっきりしているのは、誰がどういうルートで暗躍したとしても、世界人民をターゲットにした「攻撃」であることには変わらない。
中国に根っから反感を持っている者がいる。そうしたものをこの機会にあおって、さまざまな反中国の発言を流している。それは今回の攻撃の大きな目標である中国共産党の崩壊を目指したことだ。天安門事件、香港デモに続けた連続攻撃の一環だ。中国は一党独裁下にあって、それを覆して「民主」国家にし、地球一元支配者の配下にしていくという謀略計画の一環。
今回のウイルスの主犯は中国共産・習近平だという論だ。話はこれでとどまらない。そもそも中国の社会主義（実際は現在資本主義だが）はイルミナティが目指すワンワールドのために、共産主義を作り出し、それを信奉する共産党を組織させ、ロシア革命を起こさせ、中国で実現させたのが今日の中国だとする。
新世界秩序＝NWOはイルミナティ（地球一元支配者のこと）が、その目的を実現させるために、巨額の資金をレーニンやトロツキーに渡して実行させた。共産主義は仲間のマルクスに「共産党宣言」を書かせて、民主主義と対立するふうを装って対立軸を偽装した。ワンワールドの構想の一環だという。民主主義を掲げてのワンワールドも共産主義をかかげてのワンワールド（インターナショナル）も実は同じことなのだという。
一方は自由・民主をかかげたエリートによる資本主義。一方は共産主義をかかげた民・労働者を中心にした社会主義。グローバリズムとインターナショナル。一見、まったく相対立するようにみせかけているが、実はいずれもルミナティの地球一元支配実現のための戦略なのだという。
ソ連が自壊し中国が経済的に資本主義を復活させたのち、人民のたたかいの理論を崩壊させるために追い打ちをかけるように登場した論だ。
トロツキーにロスチャイルド・ロックフェラー系の資金が渡したこと。レーニンがドイツから巨額の資金を得て封印列車でロシアに着いたこと。これらがこの論では裏付けとして利用されている。人民のマルクス・レーニン主義信奉にとどめを刺す、現在流行の論だ。
現在の中国共産党を攻撃するにはもってこいの理論だろう。中国共産党はイルミナティの手先で、今回は新型コロナウイルスで人民の間引きという攻撃を意図的に行っているのだ、というものだ。やや無理と思えるが。
もし、世界人民がこのような論を信じて賛同するのであれば、完全に思考はヤツらに操られた状態だといっていい。
人民権力思想が全く理解されていない証明だ。中国が日本や米国と同じようになったとして、人民の基本的な生活や権利が少しでも良くなるのか。ありえてはならない。
人民権力の思想をあらためて明確にしておこう。民主主義や自由の名のもとだろうが、共産主義・社会主義の名の元だろうが、人民への攻撃は例外なしに許されない。人民は降ってくる火の粉とたたかうのに、火の粉の種類など選ばない。人民の生活と権利を侵害する攻撃には、相手が誰であろうと立ち向かう。
今回の新型コロナウイルスの攻撃は、やった奴はどうころんでも、地球支配者である。中国内に配置した手下が末端で手をくだしている。それに中国共産党側は直積関与していない。
仮に、ヤツらのいうとおり、中国共産党側が関与していたなら、世界人民は許さない。昨年秋の段階で武漢の研究所は、確かに「武漢で新型コロナウイルスの感染が生じた」として、予防訓練をしているとの報道もある。これは米国で同時期に「武漢で新型コロナウイルス感染がでて、数千万人が犠牲になる」との予防・予測を報じていたこととリンクする。だから、むしろ、地球支配者側が、このようなまさかと思える計画を立て、準備し、実行した。その際に、彼らの中国内手先が何らかの関与をしたのであろう。
それを中国の支配者である共産党へ犯行をつなげるという点で、ヤツらこそが主犯であることを自己証明したようなものだ。
旧共産圏の国家に対するヤツらの思考攻撃は、国家対国家の対立という虚構の構図を前提にしている。そのほうが、現代における一般の人びとは受け入れやすいからだ。米国らの「自由・民主主義」国家陣営と、そのブロックに入ることを願っていない中東イスラム国家、旧共産主義国家という古い構図をいまだ引きづっているからだ。
現代は、レーニンが規定した時代とはすでに変化している。当時は資本主義が寡占化し帝国主義となり、覇権をほしいままにしている。領土と影響力をさまざまな理由をつけて拡大していく。新植民地のような経済的な支配、政治的なカイライでの支配を広げていくという時代だった。このときは、国家対国家の構図が確かに正しかった。
だが、戦後、特に冷戦構造が崩れる頃になると、地球上の領土の境界はほぼ確定し、帝国主義時代のような力ずくの拡張は収まった。帝国主義はグローバル時代になり、新自由主義の名のもとに、世界金融資本＋産軍複合体が地球上の全体を支配するために、巨大なひとつの塊になっていく。「一円でも多く利益を出すためなら何でもする」というヤツらの行動が必然的に実現した姿だ。
ゆえに、現代の世界人民の敵は、見かけ上の資本家でも、見かけ上の自国の中央政治でもない。世界金融資本＋産軍複合体という頂点で全世界の企業と見かけの国家を牛耳っているのが主敵だ。派遣されている国家の中央政治屋や、末端企業の資本家や経営者は、単なる主敵の手先にすぐない。主敵は投資家でもある。世界人民対主敵（世界金融資本＋産軍複合体。詳細は別項で触れている）が現代の構図だ。
先に述べた人民権力国家を人民が作り上げることが人民の目標になる。地球一元支配者の現在の姿の中で、人民が自らの権力国家を作っていくことになる。人民の国家はヤツらの国家と一時期は並立する。どちらしかない、のではなく、どちらも存在する状態だ。ヤツらはヤツらが寄生する人民が存在しなければ成立しない。「人民の生活と権利を守る」を標榜してたかる。それがヤツらの国家。
それに対して、人民の国家には「たかり」は一切存在できない。
そのような国家でなければ人間が人間らしく生きていける世にはならない。ではそのような国家は実現できるのだろうか、ということだが、ここで大きな人びとの勘違いが思考的に邪魔をする。ヤツらが執拗に行う思考操作である。同時に民の内部からの敵＝エリートへの依存症＝奴隷根性である。それと、ヤツらの国家権力へのへつらい、忖度、自主規制である。
国家とか権力というキーワードは実に大げさに解釈されがちで、とっつきにくい。そして長年の経験から距離を置きたがる。それはヤツらの狙いでもあるのだが、実際にはまったく違うものだ。ヤツらの国家権力とは逆に、何でもなく、容易なものである。
それは、革命当時のソ連や中国の「人民国家権力プロレタリアート独裁」を、カケラほども理解できなかったことと同じだ。では、その内容は何かというと、この記事で幾度もくりかえし主張している「民の生活の５つの信条」である。これが確立されている連携が人民国家で、まずは自分ひとり、そしてそれを理解する家族、信条をともにする職場の仲間、さまざまな地域活動での仲間。それが人民国家だ。
表の政治や表の大事件に一喜一憂することなく、一貫して足元から人民の権力を作り上げていくしかない。
下記のような民としての基本的な視点をもち、そこからことを見て、周囲の身近な人びとと語り合っていくことだからだ。
第一、人へ迷惑をかけない。
第二、カネとモノのとりこにならない。
第三、地球と未来に負荷をかけない。
第四、戦争の根絶、安寧な生活。
第五、人間としての誇りと尊厳。