◆世界金融資本の先兵産軍複合体の魔物としての生理現象が起こす戦争
世界金融資本は大手を振って戦争惹起をしている。
地球一元支配をもくろむ主犯が世界金融資本だ。主犯の一角に産軍複合体がいる。世界金融資本の世界支配、すなわち世界人民の支配の悪だくみの内容は新世界秩序（NWO）であり、その政策上の核心は「戦争」である。その戦争を実際に担っているのは産軍複合体である。
NWOは、圧倒的な力、すなわち政治力、経済力、軍事力で他を服従させるもの。
世界金融資本とは資本主義という魔物が帝国主義に発展し、さらに究極の寡占となったもの。富とカネを集中的に世界の支配に向けている。金融を一手ににぎった。中央銀行制度を世界人民の分断支配のくくりの一つである「国」に配置し、いわゆる借金地獄で縛って動かしている。グローバリズム企業は「一円でも多く利益」をあげることを至上として、世界中に蝕手をのばしている。
世界人民の分断支配のくくりの各国には、数百年のスパンで特別に育成したカイライ・ファイリーを配置している。忠実にNWOを遂行するものだけが政治屋として、各国の中央政治を担う。中央政治は、民主主義とか議会主義という欺瞞で、民の「代表」を装いながら、実際は人民支配を実行する。人民を奴隷として支配し、収奪して、国内のグローバル企業に資産をまわす。
世界金融資本は、人民を支配するために、人民の情報と思考を絶対的な監視下に置き、自在に操作し、歪めておく。「支配されてはいない。政治家は自主的に選挙で選んでいる。民主主義は民が主人だ。中央政治は民が選んだエリートに任せている。政治家は選ばれた民のために身を粉にして頑張っている」…という、実際と真逆のことに疑いをもたない状態を最上とする。
民主主義下の民が、真逆の情報を信じ、真逆の思考をする。このようなことが、世界金融資本の支配の現実だ。だが、このような反転状態は、民を「戦争」にさらすことで、たやすく実現する。戦争にはこのような効果を実現する力がある。
常時民に危機を説き、十年に一度程度で小規模の紛争を起こし、人間の人生の長さである70年程度に一度の世界大戦を起こす。これは数千年来続いてきた歴史の事実である。これにより、本来主人であるはずの人民は支配からの解放はされないまま、支配され続けてきた。
人民が歴史をすなおに振り返るなら、この真実が見えてくるはずなのだが、実は世界人民はいまだにこの真実に気づいていない。歪められた思考と情報が恒常化することで、メクラにされ、支配を疑うこともしなくなり、従順な奴隷ロボットされてしまっているからだ。
韓国200万のパククネ反対デモ。フランスの黄色ジャケットデモ。香港200万の雨傘デモ等々、背後で世界金融資本のCIA等の謀略機関が背後で操る湯気抜きがときどきなされるが、人民が支配を覆すまでには、遠く及ばない。歴史的にそれが実を結んだのは、ロシア革命や中国革命のような社会主義革命だった。世界金融資本の支配の一角が逆転した。だが残念ながら、猛烈な支配者側の間断ない反撃に抗しきれずに瓦解した。レーニンや毛沢東という異才が放った思想は後継されなかった。
世界金融資本の世界一元支配に対する執念は、人智を超えた魔物に昇格した。いわゆるシンギュラリティという線を越えた。現代における人類解放（人民解放）のたたかいは、世界金融資本という魔物、特に産軍複合体という怪物とのたたかいでもある。
産軍複合体は死の商人でもある。圧倒的な軍事的優位というのを実現するために、世界金融資本の持つ底なしの資金を使える。人間が解明したあらゆる科学的な資産を結集させて、人を殺す武器を開発する。いかに大量に、手短に、効果的に、しかも残忍に人を殺すかが、彼らの命題だ。人間が平和に穏やかな生活をもとめる、という民の願望と真逆なことに、全知能を投入するのだ。
各国の先陣的な産業を金融資本は、人殺しの兵器の開発に結び付ける。「反社会的なんたら」を口酸っぱく唱えるマスコミは、同時に究極の反社会的な兵器ショーを紹介し、それに税金をつぎ込む政権をたたえる。この笑えない現象を暴こうとする民はわずかだ。
連日報道される、イランと米国、日本と韓国での、戦争を起こす流れに加担するような内容。それに、全面的に、大きな声で「起こすな」と言い放ち、そのような流れに沿う発言者を糾弾する声が高まらないのか。
直接・間接に膨れ上がった産軍複合体に従事している民の数は、全世界的に膨大だ。その家族を含めると計り知れない。それだけに、どっぷりと支配者は人民を人殺しの共犯に引き入れているともいえる。人民が仲間である人民を殺す兵器・武器の製造に日夜働いている、というのだから、世界金融資本の支配する世界は狂っている。
軍産複合体が作り出す武器の量もすごいものになる。全世界の軍隊の毎日の訓練でも、消化しきれる量ではない。しかも、開発される武器に対して配備されている武器は常に古くなる。これを追いつくように回すには、ヤツらは解消しきるだけの紛争と戦争を起こすことになる。
世界金融資本は人員支配をする政策として戦争を起こすのだが、同時に軍産複合体が作り出す膨大な量の武器を、実戦配備されている古い武器在庫を、解消するためにも戦争を起こすのだ。
絶対的矛盾である。人民支配のために戦争を起こす。それには産軍複合体が必要。産軍複合体がかかえる生理現象を解消するために戦争を起こす。まるでにわとりと卵。
戦争を廃絶することは、世界金融資本が抱える産軍複合体をもろとも廃絶するということでもある。それは、グローバリズム産業と産軍複合体に働く民とその家族の生き方の変革をも、同時に求められる課題である。
逆に言えば、人民が、自らの同胞を殺害するための武器づくり、武器商人という産業への従事を、どう見つめなおすかという課題でもある。民一人一人、個人としては、人間の生命の尊さとか、尊厳とかを大事にするといっても、仕事としてやっていることが真逆であることを認めることから始めなければならない。家庭での良きパパ・ママが、職場の門をくぐると企業戦士に、マインドともども真逆変身していることを、まず認めなければならない。
世界金融資本の人民支配の構造はまさにこれである。被支配者である人員を「企業へ勤める」というフィルターをくぐらすことで、人民を支配する網の歯車に組み入れ、犯罪者の共犯にするのである。
◆日朝紛争の危惧が迫っているが、人民は絶対に避けなければならない
現在の日本と韓国の関係のねじれは異常である。戦中の日本の支配。依頼を受けてというのは、世界金融資本が意図をもって、朝鮮には自力で国を統治する能力が国際的な基準に達していない、などとして、日本を侵略国家の仲間入りをさせるために行ったもの。朝鮮だけではない。いくつかのアジア諸国も同じだ。日本が敗北して、朝鮮は米側とソ連側の支配に分断された。そして朝鮮戦争が起こり、休戦という危険状態が温存された。世界金融資本がいつでも戦争へ点火できるために。世界の憲兵として米軍は、韓国に軍事基地を置き常駐した。
1965年日韓国交が成立した。以来、日米韓での自由主義陣営としての連携の布陣がなされ、日本を極東の不沈空母として中心に据えて、ロシア、中国、北朝鮮という旧共産国への対立の構図がつくられてきた。やや不自然な韓ブームなどを意図的に盛り上げたりしながら、日韓の交流が拡大してきた。
かつて韓国では日本を敵国として、日本語を話すことすら禁止されてきたが、自由主義陣営としての同陣営的な意識の共有が、そうとう進んできたところだった。それがここ急速に、しかも不自然に崩れてきた。韓国で徴用工問題と慰安婦問題を民間でとりあげて、関係した日本企業を追求し、それを韓国政府が認めた。
それに日本政府は、命令者のいうままに、韓国への経済的制裁で応じ、穏やかな解決ができないほどまでほころびを広げた。民間の文化交流は激減し、互いの経済的打撃も深刻なまでに広がった。
日本のマスコミは命令者のための世論誘導機関として、安倍政権と一体で韓国への口汚い非難に終始している。韓国は実効支配している竹島を軍事基地にしているが、ここで軍事演習をするに至る。もし自衛隊が竹島を自国領土の防衛といって、軍事的な行動を起こせば、日朝の紛争は一気に極東戦争への拡大につながる危険がある。
韓国軍は砲撃で対応するだろう。同時に、北朝鮮が韓国支援で参入してくる。極東での戦争を強く求めている世界金融資本の思うつぼだ。その最前線の手先である米軍は、日本に味方して、朝鮮統一軍と立ち向かうかというと、そう単純ではない。自衛隊と朝鮮連合とのたたかいの成り行きをみて、世界的な戦争への転嫁直前で止める役をするに違いない。
ロシアや中国まで巻き込んだ戦争になれば、米軍はあぶないからだ。ロシアと中国が動く前に、南北朝鮮の事実上の合同だけが実現するところで、収拾する。仮にそうなれば、とほうもない被害が覆いかぶさってくる。人的、経済的、文化的被害は甚大で、３１１や台風直撃以上になる。何十年分も後戻りするだろう。
それは、トランプの登場で、世界支配の計画が狂ってしまっているからだ。
もちろんトランプも世界金融資本の主流でない側の手先かも知れない。だが、世界金融資本の世界制覇が、産軍複合体＝ネオコンが９１１で開始したような、本性を隠さない露骨な第三次世界大戦の勃発で実現するという手法に、反主流派が「もっとおだやかに」と反対する手法をとっているからだ。米軍に世界の憲兵をやらせるのをやめ、各国が自国をまもるようにするべきだと、米大統領が宣言するに至る。NWOの「圧倒的な力による」を維持しきれない。世界中から富を収奪する政策は、だましがもうきかなくなってきたからだ。
強権を振りかざして言うことをきかせる一方的なやり方は、反発を生みこそすれ従わないところが出てきたからだ。なら、独立させて、平等になったふりをして、実際はカイライを配置し経済と武器で思いのままにするほうが、ましだと。
ところが、この非主流派の主張すら世界金融資本が従来走ってきた産軍複合体からみたら許されない。もう戦争政策で一色に染まってきた今になっては、選択の道などないのだ。産軍複合体は自らの生理として、戦争しないでは生きられないのだ。
現在イランと米国が対立している。戦争屋は世界中の皆にバレバレでも、もう足が抜けないレベルになっている。世界金融資本の私兵CIAとイスラエルのモサドは一体である。中東での紛争を起こしては消しのマッチ・ポンプを続けてきた。今回も同じで、主犯はこの連中だ。イランは巻き込まれた。サウジは「生産の半分がやられた」という。グルだから。原油生産への影響など微々たるものであることは、ヤツらが報じた映像だけでわかる。だが、世界のマスコミを牛耳る戦争屋の言い分を垂れ流す。
イランだけではない。ロシアも中国も世界的な戦争などする気はない。戦争が世界金融資本の勝手な都合で、邪悪なNWOの野望で起こっていることをすでに知っているからだ。このほどロシアの軍事演習に、中国、インド、パキスタンが参加している。トルコとイランもロシア側で話し合いをしている。日英のマスコミが敵同士と煽り立てる国ぐにが合同演習をしているというのだ。トランプも戦争を起こす気はない。だが、真二つに分断している米国は戦争屋が牛耳る軍や諜報部隊は、激しい行動を起こしている。それに対してトランプ派はもぐらたたきのような阻止行動をしている。不気味なのはトランプ派は、朝鮮の合同を実現するような気配をだしていることだ。しかもそここに十分な一貫性が見られないだけに、どこに飛び火するか気を抜けない状態だ。
この背景で日韓の対立をみてみると、戦争直前の危機がより高いのは日韓のようだ。だがこのたびの日韓の紛争は、多大な犠牲と消耗を人民に押し付けて、実現するのは「朝鮮の合同」のようだからたまらない。朝鮮人はそんなことでいいのか。戦争までしなければ、民族の合同ができないのか。日本人民もそんなことでいいのか。先の朝鮮人への被害の強制の主犯は、いつも同じ世界金融資本だ。それを「日本の人民に、血でつぐなわせる」ような戦争という儀式をさせるというのは、何と残酷、卑劣なことか。
◆いかにしたら、戦争を推しとどめられるのか
迫りきている様相の戦争の危機。どこの誰も望んでいないが、戦争を起こすのは常に世界金融資本である。被支配者である人民の願望や意志は踏みにじる対象でしかないだけに、あわれである。戦争は民にすべての犠牲を押し付け、何千年も繰り返されてきた。しかも、戦争が民の意志を捻じ曲げ、戦争の加担者にさせ、支配者に従順になってく。そのような状態を実現する手段として起こされるのだから、皮肉だ。
民が戦争を本気で廃絶するのであれば、戦争を意図的に起こしている支配者たる世界金融資本を根こそぎ倒す以外にない。だが、現在の世論を観たらわかるように、そのような主張はどこでも見られない。目に余るのは、国会議員でありながら「戦争で竹島をとりかえせ」とか「北方領土は戦争でしか解決できない」のような主張だ。
それはまだ正直なバカで、マスコミも挙げて言っているのは「韓国が国家間の取り決めを守らない」「ムンジェイン大統領は北のスパイだ」「韓国にはもっと強い制裁が必要だ」というような、産軍複合体の諜報機関が大喜びする主張だ。
マスコミは常にカイライ政権とその国の民を一体にする。いうまでもなく、分断支配の常で、支配と被支配の関係をないことにするためだ。国際金融資本の命令で戦争を起こすカイライと、その国に住む人民には共通する利害などまったくない。人民は国の中央政治をおこなうカイライと利害は百パーセント反する、という認識をまず持たなければならない。
この観点が理解できなければ、戦争を推しとどめるたたかいのスタート点に立てない。
次に前項でも明らかにしたように、民自身がグローバリズム企業、産軍複合体の一員として人民支配の共犯者になっていないかを自覚することである。企業に労働者として働くのは、民自身の生活を維持するためだが、その労働の過程で支配者の共犯に手を貸していなかということである。これは現代社会では、ほぼ全員が手を貸している。ヤツらの支配の一角にちゃんと歯車としての役割を演じている。これが、職場の門をくぐると企業戦士にマインドともども変身している、普通の姿だからだ。
家庭での良きパパ・ママが、知らず知らずのうちにパワハラでヤツらの意図を遂行していく。
例えば、医療や食料事情をみてみよう。企業に勤めていれば、企業を大きく成長させ、世界への進出など目指すのは当然とされる。成長させるというのは、一円でも多くの利益をえることだ。現場での意識の逆転というのは「一円でも多く儲けるためには、手段を選ばない」となることだ。戦争と同じで、嘘をつく、ワイロでだきこむ、人を殺す、約束を裏切る、卑劣な手段で貶めるなど当然の世界になる。みんなで渡れば怖くない心理だ。
「競合他社に負けたら無に帰す」と脅迫され、賃上げも、職場改善も我慢する。下請けをいじめ倒す。不正規労働者に過酷な労働を強要する。こうして医療・薬事の世界は魔物になっていった。医者にかかれば殺される。治療と称する収奪のえじきになる。投与剤の多さに驚かされ、副作用で命を縮める…など日常だ。医療・薬事に従事する前は「人の生命をまもる」のが初心だった。それが真逆の日常に陥っている。
豚コレラとおぼしき現象が蔓延しだした。一億頭の殺処分。グローバリズムが招いた地獄だ。ここでは繰り返さないが、食料とエネルギーは地産地消が原則。これを逆転塗り替えをしたのがグローバリズムの悪魔の声だ。食料を他の地域や国に輸出するとか、輸入するのは、人間としてやってはならないこと。これを認めて保存剤と早熟のホルモン剤を作る薬事産業は利益をかすめとった。だが、反比例でそれを食した民はのべつまくなし病気にさせられた。
成人病、ガン、アレルギーもろもろ現代のすべての奇病はみなその結果だ。ヤツらは因果関係がないとか、微量で人体への影響はないというが、これが見え据えた嘘であることは誰でも知っている。海外からの生きた動物、魚類等々の食料対策での輸入物が、持て余されて野に放たれ、今大変な害を及ぼしている。もう戻れない。対策も追いつかない。グローバリズムが落としたグルメ・ブームとか食品の輸出入とかがなされなければ、絶対に起こらなかったことだ。
建築業でも同じだ。建材の輸出入でどれほどの無駄な被害が発生しているか。きりがないのでこれ以上触れないが、これらはすべてグローバリズムと世界金融資本の犯罪だ。これらが正面から取り上げられ、根本的な対策が講じられることはない。世界金融資本という主犯が支配する世界だからだ。
しかも、ここで取り上げた医療・薬事・建築・エネルギーの産業にどれほど多くの民が仕事として働いていることか。産軍複合体の規模といい勝負だろう。それだけ多くの民がヤツらによって、労働者として働かされ、人民の命を蝕む犯罪の共犯者を演じさせられているのだ。このことを、現場の労働者自身は、例によって気づかない。加害者の意識を感じていない。だが、これを感じることなしには、敵を浮き彫りにすることなど、絶対にできないだろう。
前項で先にスタート点につけたとしても、仕事を通じて犯罪に加担していることを認めるに至らなければ、走り出せない。
人民自身が、支配されていることに気づかない。認めたくない。無知と我である。残念ながら、あまりにも長い支配されている状態は、支配され慣れしてしまっている。奴隷根性である。奴隷からの脱出より、現在の圧政が続くならそれを受け入れた方が、楽に思えるからだ。確かに、長い人類の歴史は、根深い奴隷根性を証明している。どんな過酷な事態にいたっても「我関せず」「政治嫌い」を貫き、為政者のなすまま犠牲をも引き受けてきた。
だから、この状態はこれからも長く続く。だからこそ、政治の事態を理解し、自覚し、政治的なたたかいに関与していくものは、どうしても少数になり、圧政下で多数にはならない。それでいいのである。
少数でも意識あるものに訴えたい。人間としての尊厳を貫きたいもの、正義と真実を追求したいものに訴えたい。そうした人々がたたかいの核になれば、人民権力ができる。人民権力の力こそが、中間層を引き付けていくことができる。
実際に日常的なたたかいは、根気のいる、遠大なものになる。先にスタート点とダッシュを述べたが、これを聴いて素朴な疑問をだしてくる。実にすばらしく、実戦的な疑問だ。
それは、次のようなものである。
「短い人生なんだから、勝ち組すなわち支配者側にすりよって、支配者側の眼で被支配者である民を使った方が、楽で裕福な一生を送られるのではないか」と。
正直なものである。苦より楽な人生。苦より裕福な人生を送るのだというのだ。だが、これは、カネだけ、オレだけ、イマだけの思想で、人民の生活感そのものではない。圧政をうけている人民の圧倒的多数が楽で、裕福にならなければ、個人の一時的なものなど、政治変革に無関係である以上に、それが変革の障害物だといってよい。それは同時に尊厳ある人生とは言えないからだ。
よく聞くこえである。だが、うっかりでもそれにうなずいてはならない。
「企業に勤めて、そこで働いていること自身に問題があるなら、会社をやめて、山にこもり、自営自活の生活でもするべきなのか」と。
短絡的に考えれば、うっかりするとそうなりかねない。だが、違う。目的中の目的は人民の権力の構築ということだ。スタート点もダッシュも、目的は人民権力。逆に巨大で網の目のような支配の歯車の一つが欠けても、支配は自動的にカバーされ、支配はびくともしない。支配が機能不全になるのは、支配のシステムの基幹の歯車とその周囲が同時に機能不全をおこし、それがカバーできずに再起不能になるまでの打撃を受けたときである。
つまり、退職する必要などない。日常の見かけに変化はないのだ。歯車も普通に回り、人民自身への加害者という役割も、普段と同じように続けることになる。決定的である目に見えない相違は、足元に人民権力が芽生えたことだ。それはその労働者の自覚という頭の中に、大きな第一歩ができたことである。これは、同じように思い受け止める仲間ができていくことのスタートでもある。ここに巨大な第一歩というダッシュがある。
こうした足元の人民権力が隣の職場にも、隣の会社にもできていったときに、やがて支配システムの根幹をゆさぶる歯車が浮き彫りになる。こうした人民権力が縦に、横につながれば、自分たちが仕事を通じて「犯している人民への犯罪」を、犯罪でないものに逆転していくことが可能になる。
表で世界金融資本が演じる、真実でない政治劇、戦争劇はウソである。それは人民を畏怖させるためのものでしかない。惑わされてはならない。実際に、人民の力がなければ、なされるままに、振り回され、従わされ、戦争に手をかし、コトは人民の意志や願望とは真逆に進んでいくのだ。
自覚ある、意識ある人民は、それを横目で見ながら、足元に人民権力を構築することだ。安倍の政治をつぶすのも、日朝戦争を撃退するのも、すべては人民の意志である自らの政治的な力の構築なしには、できえない。
以上が戦争を廃絶する、戦争を阻止する、まっとうな道である。それは、毎回のべていることだが、人民としての誇りある人生の守るべき５つの格言を実行することだと、確信する。今回から表現を少し変えた。いままで、世界金融資本の世界人民を支配するシステムの転覆のために、さまざまな視点からの究明を続けてきた。現代において、世界人民が共通した基盤として確認できることは何かを掘り下げてきた。
すると、世界金融資本の支配下においては、これだと言えるのが、下記の五項目であることが浮き彫りになったものである。見るとどこかで、誰でも口にしていることではある。だが、一つ一つの背景は深い。特に、五項目をすべて一つのものとして、捉えて実行することが大事である。国民Bの提起するメッセージの核が凝縮されている。
一、ひとへの迷惑をかけない
二、カネとモノのとりこにならない
三、地球と未来に負荷をかけない
四、戦争の根絶、安寧な生活の実現
五、人民としての誇りと尊厳