正解　２

１　○　虚偽表示の無効は、善意の第三者に対抗することができないが、この場合の第三者は登記を備えている必要はない（判例）。3-3

２　×　虚偽表示の無効は、善意の第三者に対抗することができないが、この場合の「第三者」というのは、「虚偽表示の法律関係に直接利害関係を有するに至った者」である。そして、本問の虚偽表示の法律関係は「土地の売買」であり、Ｃは土地上の「建物」を賃借したのだから、「虚偽表示の法律関係に直接利害関係を有するに至った者」ではなく、よって、ＡはＣに対して売買契約の無効を主張することができる。3-3

３　○　虚偽表示の無効は、善意の第三者に対抗することができないが、この場合の「第三者」というのは、「虚偽表示の法律関係に法律上利害関係を有するに至った者」である。そして、本問の虚偽表示の目的は「土地」であり、Ｃも「土地」を差し押さえているので、法律上の利害関係があり、Ａは善意のＣに対して売買契約の無効を主張することができない。3-3

４　○　虚偽表示の無効は、善意の第三者に対抗することができないが、この第三者にはＤのような転得者も含まれ、Ａは売買契約の無効を善意のＤに主張することができない。3-3