『公共性の問題を考える—齋藤純一「公共性」を手がかりに』
西洋史3回 大村陽一
はじめに
・ 「公共性」というテーマの本書での取り上げ方
「公共性」の問題の所在―「公共的空間」をハンナ・アーレントは「自由」と「排除への抵抗」とする。
「公共的空間」のない状態―公共性が失われた生「私的」⇒「奪われている」=他者の存在の喪失を意味する。
ユダヤ人という集合的表象⇒「場所なきき者」―公共的空間から「場所」を奪われた人々
・ 「公共性」という言葉の用語解説としての主要な意味合い
1. 国家に関係する公的なものという意味―official 国家の法、政策。
2. 特定の誰かではなく、すべての人々に関係する共通のもの―common 共通の利益、財産、規範、関心事
3. 誰に対しても開かれているという意味―open 誰もがアクセス可能な空間(公園)、情報(情報公開)。
これらの「公共性」互いに抗争する―「公共性」publicness(?)―「公益性」commons ,public interests (公益事業public utility)
「公共圏」メディアを通じて相互に関係し合う「特定の場所(人)をもった」空間。
「公共的空間(領域)」不特定多数の人々によって織りなされる言説の「特定の場所を越えた」空間。
T公共性――その理念/現実
☆公共性の条件とは何か
第1章
「公共性」の位置
・「公共性」をめぐる近年の言説
日本社会での「公共性」―否定的な意味合いの官製用語「公共の福祉」の為の「受忍」
1960年代「公共政策」に不満(自然、生活環境の破壊)⇒住民・市民運動の始まり
1990年代バブル崩壊―公共事業の公益性に疑問(財政破綻)⇒ボランティア、NPO・NGO
1.国家と市場社会から区別される―市民社会の独自性に意義⇒「市民的公共性」多文化主義を擁護する共同体主義
2.「公共性」をナショナリズムによって再定義する動き⇒「戦争論」「国民の歴史」など
「市民的徳性」=「国民道徳」―国民の私益「公共の事柄」=国益を優先ネオナショナリズム(国民を至高の共同体とする)
・「公共性」と「共同体」における差異
・「公共性」と市場、国家との差異
「公共性」とは 「共同体」とは
1.誰もがアクセスしうる開らかれた空間。 / 閉域をもつ「内」を形象化する。
2共同体のような等質な価値の空間ではない。/ 宗教、文化、道徳価値が共同体を統合
3.人々の間にある事柄、出来事への関心。 / 内面の情念(愛国心)が統合のメディア
4.人々は複数の集団、組織に多元的関与。 / 一元的・排他的な帰属アイデンティティ
「市場」とは、1.市場のメディアは貨幣 2.非人称の空間―もの言わぬ貨幣、商品
「国家」とは、国家=国民の共同体(ただし、民主国家は公共性のある次元を担う?)p7
第2章
公共性と排除
・公共性へのアクセス
公共的空間は開かれているにもかかわらず、そこにはつねに排除と周辺化の力も働いている。
1.公共性のフォーマルな排除
近代の政治的公共性への入場資格=「教養と財産」をもつ男性⇒女性、階級、人種、異性愛主義者の排除など。
政治的権利は国籍によって定義される。日本国籍は「血統」により在日韓国、朝鮮人の政治的発言権を排除。
2.公共性のインフォーマルな排除
「言説の資源」という眼に見えない資源が公共性へのアクセスを非対称的な(つりあいの無い)ものにしている。教育、自由時間、情報能力などの格差―問題を抱えるものほど公共的空間にアクセスする時間が無い。
「言説の資源」の重要性⇒「公共性」へのアクセスは言葉というメディアによる。
「言説の資源」⇒ボキャブラリー、言説のトーン、公私の区別による公共の場にふさわしいテーマ(日本的なタテマエとホンネ、ハレとケ)
「言説の資源」⇒「公共的なもの」は何を「私的なもの」とするかによって決定される。
・
対抗的公共圏と孤独
「私的なもの」として語られてきたものを「公的なもの」とする。「言説の資源」において劣位であったマイノリティの「私事」を共通の関心事として取り上げる。
ナンシー・フレイザーの「対抗的な公共圏」⇒「異常、劣る、遅れている」を再解釈
「対抗的な公共圏」=マイノリティの政治的な抵抗⇒本質主義的表象により「公共圏の他者」として排除される。
「孤独」=「見捨てられた境遇」⇒他者の不在という状況に追いやられる人々などが公共的空間から最も隔ったところに位置する。
公共性を民主的な空間とするとき「孤独」「用済み」である人間を生じる事を自明とする惰性態を問い直す。人間が有用かどうかで判断されない「公共性」に本書は注目する。自己内の公共性をアイデンティティの同一性に還元せず「公共性」の複数性によって理解する。
U公共性の再定義
☆カント、ハーバーマス、アーレントの公共性論の核心から社会国家や親密圏が公共性とどのような関係にあるのかを検討する。
第1章
市民社会と公共性
「公共性」は19世紀まではネガティヴなもの。
ハイデッガーによる「公共性」⇒「公共性」は、人びとが「互いの異なりや際立ち」を失い「混入しあう」存在様式しか許さない非本来性の空間である。p21
アメリカのリップマン=大衆社会の関心は消費―私事化の趨勢は避けられない⇒政治的権威はエキスパートの手に。
ドイツでは=公共性が流動性の高い大衆動員の空間となった。ナチスは街頭とラジオ放送という公共性のメディアを最大限活用⇒大衆を全体主義の運動へ動員。
・
啓蒙=公共性のプロジェクト
アーレント「人間の条件」とハーバーマス「公共性の構造転換」⇒これらは20世紀前半の公共性を「幻影」とする分脈から「公共性」を論じる磁場を変化させた。⇒カント「啓蒙とは何か」提起された啓蒙の理念を再定義する。
「理性の公共的な使用」と「理性の私的使用」
啓蒙=公共性プロジェクト(自立的思考の触発)は自らの共同体(国家を含む)の利害に反した意見を表明する自由を擁護する。=1.ハーバーマスの「コミュニケーション的自由」
もう一つの公共性「批判の公共性」=2.ハーバーマスは「他の人びとの権利に関係しているすべての行為は、その格率が公開性と合致していないならば、不正である」とする。
・市民的公共性
ハーバーマスがカントから得た二つの鍵概念=「コミュニケーション的自由」「批判の公共性」⇒「市民的公共性」の概念とは―政治権力の外部にある「公権力に対する批判的領域」
有力な組織(マスメディアを含む)の成員が組織内デモクラシーによって権力交換の過程を制御する。
ハーバーマスへの批判的視点=公共性の空間を組織の利害が競合する経済領域から切り離すプログラムに組替える。
1.市民的公共性の実質は市民層の公共圏
2市民層の公共圏は近代家父長制のイデオロギー
3.「公共性の他者」を排除する市民的公共性は内的等質の一次元な空間。=複数ではない
しかし、「新版序文」(1990)での変化=リベラリズム「私的自律」⇒共和主義「公共的自律」(政治的自由の権力創出)へ変化―ハーバーマスの危惧、直接デモクラシーがポピュリズムに陥る危険を指摘。
・合意形成の空間
ハーバーマスは公共圏のあるべき姿を合意を形成していく為の討議(ディスクル)の空間として捉えている。参加者は討議はより合理的と思われる論拠のみを受け入れ自らの意思形成の「合理的動機づけ」により不合理は退けられ一定の合意が形成される。⇒政治権力(道徳規範の妥当性)の正当性は合意によって根拠づけられるとする。
―問題点は合理的とする基準の問題と討議の行き詰まり⇒暫定的な妥協と異質な「合理性」が排除される。
☆ハーバーマスはそうした政治的な意志決定をめぐるコミュニケーションにおいても、意見の複数性を乗り越えられるべき与件と見なしていることにある。不合意に公共的な光があてられることを作者は指摘する。P36
第2章
複数性と公共性
公共性を言葉以外の力を排した言説の空間とするアーレントとハーバーマスとの公共性論重層と相違。ハンナ・アーレント
・現われの空間
アーレントにおいて公共性は二つの次元=「現われの空間」「世界」
「現われの空間」=人びとが行為と言論によって互いに関係しあうところに創出される空間「私が他者に対して現われ他者が私に対して現われる空間」
アーレントの「何」と「誰」
「何」 男性、公務員、管理職などある人の「アイデンティティ」=「属性」―「社会的地位」⇒「何もの」とする「表象の空間」日本人、アイヌ、女性、老人、ホームレス。
―共約?可能な位相(交換可能な相違)
「誰」 高橋秀寿キョウジュ、大村陽一の行為や言葉に対する他者の反応=「一義的」―「交換不可能なもの」⇒「誰であるかを知らされる」とする「現われの空間」
―他者を予め決定してしまわないとき=他者が「誰」として現われる。
「現われの空間」は他者を一つの「始まり」と見なす空間、無条件に他者を自由な存在者として処遇する空間であり交換不可能なものという次元で公共性は代理=代表が出来ない。
・
共通世界と意見の交換
アーレントのもう一つの公共性=「世界」
「世界」=「共通世界」への関心によって成立する公共性―私たちの(人と人の)「間」にある世界への関心=公共空間のメディア。
アーレントのつかう二重の意味の世界
1.「製作」によって作り出される人為的世界
2.「行為」によって形成される人間的な事柄の世界⇒「共通世界」
「共通世界」の公共性の成立要件
a.世界に対する多種多様なパースペクティヴが失われていないこと。
b.人びとがそもそもその間に存在する事柄に関心を失っていないこと
「共通世界は、あらゆる人々が出会う共通の場所であるがそこに姿を見せる人びとはそこで異なった場所を占めているからで・・他者によって見られ、聞かれるということが意義をもつのは、あらゆる人びとが異なった立場から見聞きしているという事実のゆえである.ここにこそ公共的な生の意味がある」p46
公共的空間はパースペクティヴの複数性が存在するときに意味をもつ。⇒これが失われるとき公共的空間は終焉を迎える。―全体主義(アドルフ・アイヒマンの「思考喪失」)
―公共性の「世界喪失」=「世界への配慮」が失われたとき代わりに手に入れたもの
⇒万人にとって同一である「生命への配慮」であり言葉が人びとの内部にある必要や欲望を調整するだけの貧困な道具―意見交換でないメディアとなる。
アーレントの公共性―単数の心理が人びとの上に君臨するのではなく⇒公共性は心理ではなく意見の空間なのである。
他者が存在しない世界とする非複雑性―普遍的妥当性への要求はある種の傲慢をともなう。
・
社会的なものへの批判の陥穽(落とし穴)
アーレントの近代社会の認識は世界への関心に代わって生命への関心が台頭する。
「社会的なもの」とは「行為」に代わって「行動」が人びとにとって「正常な」活動様式
(「行為」によって形成される人間的な事柄の世界⇒「共通世界」)
「行動」=「規則」を再生産する活動様式―すでに確立された規範的な意味を反複する。
アーレントの批判=人々が正常な規範に従う行動を繰り返すことによって、政治的に従順な生の様式に馴致(しだいに馴れさせる)されてしまうこと。
この議論の問題=「社会的なもの」全域を「行動」によって批判―全体化した。
「行動」と「行為」=私的領域と公共的領域⇒硬直的な二分法
「社会的なもの」の一つの側面、生命・生存の空間であるという含意。
アーレントの近代とは⇒政治的な生から、「生命=権力」政治の主題となる。(フーコー)
☆生命の領域と政治的=公共的領域を切り分けている。公共的空間を生命身体と切り離し美化している。政治と生命が結びつく際の抑圧的である関係性とそうでない関係性の見極めという―広い意味での社会正義への問いかけが欠落している。
第3章
生命の保障をめぐる公共性
・ニーズを解釈する政治
アーレントは必要を身体の自然な与件と見なした。
生命のニーズは「社会的問題」のエキスパート(行政)が特定できることではない。公共性に対応すべき生命のニーズをどう解釈し定義するかは公共的空間における言論のテーマ
政治の基本的な抗争
1.生命の何らかの必要を公共的に対応すべきニーズとして解釈する言説。
2.そうした必要を個人/家族によって充足されるべきものとして「再度―私化する」言説。
2の戦略は公共的対応を求めるニーズを家族や親族の自力で市場から買うものとする定義。
⇒脱―政治化戦略「自助努力、自己責任、家族愛、家族の絆」「市民の活力」「地域の連帯」
ナンシー・フレイザーの言う「ニーズ解釈の政治」は「私的」なものと「公共的」なものとの境界線をめぐる最も重要な抗争とする。
「ニーズ解釈の政治」に参加するには言説の資源が重要
切実な自らのニーズを抱えるものほど言説の資源が乏しい。障害者、独居老人、介護家族
ハーバーマスやアーレントの公共性論は、人びとがある程度の資源(言説)を手にしていることを半ば自明の前提としている。
・
公共的価値と社会国家
「ニーズ解釈の政治」は権利として要求しうるニーズの定義をめぐって争われ、やがては新しい権利へと翻訳されることを求めている。しかし、すべてが法的言語へ翻訳されるわけではない。
マイケル・イグナティエフの「見知らぬ者たちの必要」において現代の社会=福祉国家が公共的に対応しえないニーズの問題を提起。
刑務者や精神病院では適切な―衣、食、住/ 管理する側がひそかにいだいている侮辱
イグナティエフは権利に翻訳し難いニーズという理由でニーズが公共的空間から排除されることを恐れる。
現代のリベラルは社会国家が強制しうるのはすでに権利へと翻訳されたニーズだけであり、権利として要求できるもニーズ/できないニーズ境界基準を明らかにしようとする。
リベラリズムの基本関心は国家の活動を公共的価値の実現という範囲に制約すること。財産や富の再分配と社会国家による生命の保障を肯定。
アマルティア・センは公共的価値を財ではなく「財と人との関係性」とする。
公共的価値=「基本的な潜在能力」⇒財の所有ではなく財を用いて何かができる「状態」。
適当な栄養をえていること、文字が読めること、自尊心を持てることなど平等に出来る事
・社会国家の変容
歴史的に見れば社会国家(福祉国家)は国民国家と重なり合い、この1世紀の間「社会的なもの」と「国民的なもの」が結びつき、公共性は両者の融合した空間にあった。
社会的連帯の特徴
1.社会的連帯=国民的連帯であり経済的格差が存在するが⇒「一つの国民」という表象
2.連帯は社会国家=国民国家に媒介され、責任は集合化・抽象化される。⇒国家への忠誠
3.人びとの連帯は基本的に一次元的である。「サバイバル・ユニット」は国家だけ。
1970年代まで社会国家はこうした連帯を想定⇒80年代以降アングロ・サクソン圏で社会的=国民的連帯が実態を失う。
著者の注目するのは、日本は社会国家(福祉)としての完成に達する以前に脱―社会国家化の方向へ向かっている。(70年代後半の「日本型福祉社会」80年代の第二臨調による民活論)
☆重要なこと⇒「経済的なもの」と「社会的なもの」が離反し始めた結果、社会的=国民的連帯に深い亀裂が入った。
「強者」と「弱者」福祉への依存度で分断され社会的連帯の為のコスト負担は社会国家のマジョリティを失わせていく。⇒Activityとsecurityが結びつき生命の保障の自己責任が新たな選別を生み出す。
国家の統治は「統治の為の統治」という形態をとり始め自己統治(自治)を促進する。
メトロポリス=都市の公共性という考え方は危機的となり、階級や宗教、人種、ライフスタイルを異にする多種多様な人びとが交渉しあうハイブリッドな空間は確実に失われる。
社会保障から治安への公権力の重心移動⇒住民=国民全体の生命の保障に関心のある層の安全を守る(国民の選別、分割されたもの)。
・社会的連帯の再生をめぐって
社会国家がこの20年間進んだ方向は社会連帯の空洞化と社会的・空間的分断化である。
労働市場から締め出された人々を「棄民」しないためには
1. ボロボロになりかけている社会的連帯を再びナショナリズムのセメントで固める。
2. 「福祉国家から福祉社会へ」というニーズと対応する空間を国家から市民社会へ。
市民社会への転換の問題点
1. 地域によるケア、家族によるケア=女性によるケア⇒脱―近代家父長制がない
2. 地域の連帯、ボランティア=政府の社会保障の「下請け」⇒市民の動員
3. 市民社会が政治性を免れた空間として表象⇒非政治的なもの、社会的行為のみ評価
「市民社会へ」という方向性は自己統治=自治の実践⇒政治的自由の実践は公共的価値を定義していく。
二つの留保
1. 非人称の強制的連帯という社会国家のメリットは保持されるべき
2. 個人の「能動性」が労働市場の競争能力の維持になれば「弱者」の「棄民」化する。
第4章
親密圏/公共圏
・親密圏の発現
「親密圏」という関係性は近代になって登場する。
―ハーバーマスが「公共性の構造転換」の中で描く「小家族的な親密圏」=「愛の共同体」という「人間性」の形成が行われる教養の空間とする。
―アーレントは親密圏を失われた公共的空間の代償的な空間とする。公共的空間は親密圏が単純に拡張された空間ではない。
「無限の複数性」の公共的空間に何の媒介も無く加われるか―親密圏の対話は政治とは無縁か⇒親密圏の両義性を見る。
・親密圏と公共圏・家族
「公共圏」=人びとの(間)にある共通の問題への関心によって形成。
「親密圏」=具体的(人格的な間)な他者の生/生命への配慮・関心によって形成。
「親密圏」と家族の区分は「親密圏」と小家族と「愛の共同体」同一視は出来ない
「家族愛」は一方的な献身であり異性愛中心―「家族の多様性」ではない。家族の中にも分断は存在する。―公共的対応が必要となる問題か
・「親密圏」の政治的ポテンシャル
親密圏は公共圏の機能を果たすこともある。―90年代後半の各地での直接デモクラシー
住民運動は「対話の親密性」から発した。原発、産廃、基地、公共事業。
終章 自己と公共性
個人と共同体という問いの立て方は、個と共同の関係を一人の個人が一つの国家に帰属する、ある成員がある共同体に帰属するという仕方で描き出す。
集合的な意志決定が避けられない状況では「一国公共性」を超えるとき誰が「合意」形成すべきか。ハーバーマスはコソヴォへのNATOの「人道的」介入を支持した。諸国間の「合意」によって正当化した。エドワード・サイードは本人を排除した代理人たちの「公共性」を正当化する要素がハーバーマスにはあるとする批判⇒パレスチナ人不在で「パレスチナ問題」を協議する。
民主的公共性の理念は誰の声も、誰の言葉も封じられるべきでない。
私達の生の位相が複数であるように公共性も複数の時限を持つ。公共性もどれか一つの次元のみが重要ではない。ニーズとはなにかという解釈、共通の世界についての意見の交換と規範の正当性について論じ、けっして自らのものとし得ない世界の一端が他者によって示されるのを待つ。⇒私たちの(間)に形成される公共性はそうしたいくつかの次元に渡っている。
参考文献 思考のフロンティア 公共性 齋藤純一 岩波書店