◇牧師室より◇

「沖縄教区報・道しるべ」が送られてきた。沖縄の声を紹介したい。

　日本基督教団と沖縄キリスト教団は1969年に合同した。その合同は吸収合併で、沖縄キリスト教団の主体性が欠けていたので「合同のとらえ直し」が大きな議論になった。そこには、沖縄教区が抱えている種々の問題を共有しようとする思いがあった。しかし、教団総会で「合同のとらえ直し」の議案は廃案となった。沖縄教区は切り捨てられたと怒り、教団と距離を置くと、教団総会議員を出さない状態が続いている。

　沖縄教区議長の竹花和成氏は「教団と距離を置く」と題する文章の中で下記のように書いている。「教団総会は、現在の体制に批判的な意見、反対意見、異質な意見が含まれるとみられる議案をすべて教憲・教規に抵触するという理由を基準に門前払いしてしまいました。これはまるで戦前の日本ではないかと悲しく感じます。」また、編集後記にF・K氏は下記のように書いている。「もしも福音書のイエスがいまの教団の教師だったら、確実に免職にされてしまうだろう。しかも聖餐をクローズにしたら悔い改めとみなし、免職を取り消してあげようというのが、いまの教団である。なぜイエスが律法学者らに厳しい言葉、態度を取らざるを得なかったか、いまだったらよく分かる。」

　教区総会副議長の小倉隆一氏は、沖縄教区の現状を下記のように書いている。「今、私が一番心配なのは、負担金の未納額が約400万円を超える多額な額になってしまったことです。教区財政の全収入の6分の1を占める額です。教区財政は、日々の教区の活動だけでなく、教師生活扶助費・教会強化費として各教会を支援しているのです。（中略）各教会の勝手な理由でその負担金を納入しないことがあれば、教会同士の結びつきの破壊だと思っています。どうか、そのようなことのないように、良き解決がはかられるようにお祈りください。」意見が違うので負担金を納めない教会があると聞く。この閉鎖性は教会の豊かな多様性を失い、自らを貧しくしていく。教団からの連帯支援金の減額も沖縄教区を苦しめている。